調査資料－199 研究者国際流動性の論文著者情報に基づく定量分析 －ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域を対象として－ 2011 年8 月 文部科学省 科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター 古川貴雄 白川展之 奥和田久美 Quantitative Analysis on International Mobility of Researchers Based on Author Information －Robotics, Computer Vision and Electron Devices Research Domains as Subjects－ August 2011 Takao FURUKAWA, Nobuyuki SHIRAKAWA and Kumi OKUWADA Science and Technology Foresight Center National Institute of Science and Technology Policy(NISTEP) Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology(MEXT) JAPAN 本報告書の引用を行う際には、出典を明記願います。 研究者国際流動性の論文著者情報に基づく定量分析 ? ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域を対象として? 文部科学省科学技術政策研究所科学技術動向研究センター 古川貴雄白川展之奥和田久美 要旨 論文に記載された著者情報から、研究者の国際流動性の実態を定量的に把握し、国別と 領域別の特徴を見出した。ロボティクス、コンピュータビジョン、電子デバイス領域の代表 的な論文誌の著者情報により、各領域それぞれ約2,300 名の研究者について所属組織と博 士、修士、学士取得組織を抽出し、研究者の国際流動性を記述するデータを作成し、これ を解析した。その結果、各領域に共通して、世界各国から米国に研究者が流入し、中国か ら多くの研究者が国外に流出する大きな流れが明らかになった。日本はロボティクスと電 子デバイス領域の研究者が数多いが、国際流動性は各国に比べてかなり低い。特に、電子 デバイス領域においては、研究者数が米国に次いで多いにもかかわらず、研究者数に比し て論文数が少なく、大学も企業も海外からの研究者を受け入れていない。また、ロボティ クス領域の主要大学を比較すると、日本の大学は国内の組織間流動性も低い傾向にある。 Quantitative Analysis on International Mobility of Researchers Based on Author Information ? Robotics, Computer Vision, and Electron Devices Research Domains as Subjects ? Takao FURUKAWA, Nobuyuki SHIRAKAWA and Kumi OKUWADA Science and Technology Foresight Center National Institute of Science and Technology Policy (NISTEP), MEXT Abstract Actual situations of international mobility of researchers are quantitatively investigated from author information described in scientific articles, that finds out characteristics of countries and research domains. Based on the author information obtained from representative journals in the domains of robotics, computer vision, and electron devices research, we extracted affiliations and institutions awarding doctorate, master’s, and bachelor’s degrees of approximately 2,300 researchers for each domain, created a data set that describes international mobility of researchers, and analyzed it. As a result, it clarifies the large streams of inflows from countries around the world to the United States and outflows from China to abroad, which are observed in common with the domains. Despite the large number of researchers in the domains of robotics and electron devices in Japan, the international mobility is considerably low compared with other countries. In spite of that Japan has the next largest number of researchers to the United States in electron devices domain, the number of papers is small compared with the number of researchers, and both universities and firms receive few researchers from abroad. Furthermore, comparison among major universities in robotics domain shows the tendency that domestic inter-institutional mobility is low in the universities in Japan. i 研究者国際流動性の論文著者情報に基づく定量分析 ? ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域を対象として? 概要 研究開発のグローバル化に伴う国際的な人材獲得競争の激化を背景に、科学技術人材の 国際流動性は規模を拡大しながら複雑に変化していると推測される。また、科学技術人材 の国際流動性は、知識移転やイノベーション促進に果たす効果が明らかになりつつあるこ とからも、注目が高まっている。しかし、研究者の国際流動性の実態が統計的に示された 例は、これまでほとんど見られない。 本調査研究では、特定の研究領域における研究者の国際流動性を定量的に評価するため に、論文に記載された著者の所属組織と博士、修士、学士取得組織を収集し、教育段階に おける国際的な移動を解析した。なお、職歴から得られる研究者の国際的な移動は解析の 対象としていない。 ここでは、ロボティクス、コンピュータビジョン、電子デバイス領域の3 領域を対象と し、それぞれの代表的な論文誌(表1) を取り上げ、論文の著者情報を、2009 年から遡っ て、各領域の研究者数が約2,300 名となるように抽出した。3 つの領域合計で約7,000 名 の研究者について、国際流動性を調査した。 3 領域を比較することにより、研究者の国際流動性に関して、領域間に共通する特徴と 領域に依存する特徴が、それぞれ浮かび上がった。その結果、論文数や共著解析のみでは 得られない、世界各国の研究者の流れや日本の研究者や組織の特異性が明らかになった。 なお、ロボティクス領域は産業利用から民生利用の拡大が期待される重要な次世代産業 と位置付けられ、日本の研究水準は世界的にも高く評価されている。また、コンピュータ ビジョン領域は、日本でも文字認識を始めとして研究の歴史が長く、産業面では、設備投 資が小さくて済むことから、研究成果を基にしたベンチャー企業の設立が多いという特徴 がある。一方、電子デバイス領域は、世界的な主要産業の一つであるエレクトロニクス産 業を支える基礎的な研究が主体であり、日本を始めとして東アジア各国が強いとされる領 域である。 表1 調査データの概要(論文別に重複する著者をまとめてカウントして研究者数を求めて いる。) 領域論文誌期間論文数著者数研究者数 ロボティクス IEEE Transactions on Robotics 2004?2009 493 1,487 1,157 Robotics and Autonomous Systems 2004?2009 540 1,672 1,382 論文誌2 誌の合計1,033 3,159 2,441 コンピュータIEEE Transactions on Pattern Analysis 1997?2009 1,294 3,437 2,361 ビジョンand Machine Intelligence 電子デバイスIEEE Transactions on Electron Devices 2008/09 584 2,919 2,251 ?2009/12 1. 上位各国の論文と研究者の領域別特徴 表1 に含まれる論文の第1 著者の所属組織を国別に分類した結果を図1 に示す。 ? 3 領域すべてにおいて、論文も研究者も米国が最も多い。特にコンピュータビジョン 領域で米国の存在感が高い。 ii ? 米国以外では、以下の国の存在感が高い。 ロボティクス領域日本、スペイン、ドイツ コンピュータビジョン領域英国、フランス 電子デバイス領域台湾、日本、韓国、中国 ロボティクスおよびコンピュータビジョン領域は、論文も研究者も欧米先進国と日 本に集中する傾向が見られるが、電子デバイス領域は米国と東アジアに二極化して いる。 ? 日本はロボティクスと電子デバイスの領域において研究者が多いが、著者あたりの 論文数は少ない。 日本は、ロボティクスと電子デバイスの領域において研究者が多いが、他国と比較 して論文比率よりも研究者比率が高く、著者当たりの論文数は少ないことを意味す る。これは、共著者数の多い論文が多く、さらに多くの論文を発表している著者が 少ないことに因る。一方、コンピュータビジョンの領域では、日本の存在感は高く ない。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 論文 1,033件 研究者 2,441名 論文 1,294件 研究者 2,361名 論文 584件 研究者 2,251名 米国日本英国フランスイタリア台湾 中国ドイツスペイン韓国その他 ロボティクス 領域 コンピュータ ビジョン 領域 電子デバイス 領域 論文比率よりも研究者比率が高い⇒共著者数が多く、論文数の多い研究者が少ない 図1 国別と領域別の論文比率と研究者比率 2. 各国の国際流動性 流出入の特徴 各領域約2,300 名の研究者について図2(a) の算出方法により得られた、国際的に移動し た研究者数と国別の研究者数の関係を図2(b)～(d) に示す。国際流動性の国別の特徴を分 類した結果が表2 であり、そのなかで特に特徴的な国々を以下に示す。 iii Algeria Argentina Australia Austria Bangladesh Belgium Bosnia and Herzegovina Brazil Bulgaria Canada Chile China Colombia Croatia Denmark Egypt Finland France Germany Greece Hong Kong India Indonesia Iran Ireland Israel Italy Japan Kazakhstan Mexico Netherlands New Zealand Peru Philippines Poland Portugal Romania Russia Serbia Singapore Slovenia South Korea Spain Sri Lanka Sweden Switzerland Taiwan Thailand Turkey United Kingdom United States 1 10 100 1000 1 10 100 1000 国外から移動してきた研究者数 国外に移動した研究者数 Norway 研究者の流入 研究者の流出 国際的に移動 した研究者が 多い 国際的に移動 した研究者が 少ない 研究者数 10 100 300 (a) (b) (c) (d) (e) (f) (a) 著者情報を用いた国際的に移動する研究者数と国別研究者数の算出方法 (論文著者の学士、修士、博士取得組織と論文発表時の所属組織を国別に分類し、 国外に移動した研究者数と国外から移動してきた研究者数を求める2国間を往 組織X 組織Y 組織Z 組織W 学士 取得組織 修士 取得組織 博士 取得組織所属組織 論文発表 国A 国B 国C 国B 国A 国B 国C 1名 1 名1 名 1 名 論文の 著者情報 組織と 国の対応 国A B C 国外に移動した 研究者数 1 1 1 国外から移動して きた研究者数 2 1 国別の研究者数1 国別の 研究者数 国際的に 移動した 研究者数 国際的に移動した研究者数と 国別の研究者数 (b) ロボティクス領域における国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係 Argentina Algeria Australia Austria Belgium Brazil Bulgaria Canada Chile China Cyprus Denmark Czech Egypt Finland France Germany Greece Hong Kong Hungary Iceland India Iran Ireland Israel Italy Japan Lebanon Malaysia Mexico Netherlands New Zealand Pakistan Poland Portugal Romania Russia Serbia Singapore Slovakia Slovenia South Africa Spain South Korea Sweden Switzerland Taiwan Tunisia Turkey Ukraine United Kingdom United States Uruguay Vietnam 1 10 100 1000 1 10 100 1000 国外から移動してきた研究者数 国外に移動した研究者数 研究者の流入 研究者の流出 国際的に移動 した研究者が 多い 国際的に移動 した研究者が 少ない 研究者数 10 100 300 (a) (b) (d) (c) (e) (f) Australia Aust ia Bangladesh Belgium Brazil Bulgaria Canada China Denmark Egypt France Germany Greece Hong Kong India Iran Ireland Israel Italy Japan Lithuania Netherlands New Zealand Norway Palestine Poland Romania Russia Serbia Singapore Slovakia South Korea Spain Sweden Switzerland Taiwan Tunisia Turkey Ukraine United Kingdom United States Vietnam 1 10 100 1000 1 10 100 1000 国外から移動してきた研究者数 国外に移動した研究者数 研究者の流入 研究者の流出 国際的に移動 した研究者が 多い 国際的に移動 した研究者が 少ない 研究者数 10 100 300 (a) (c) (b) (d) (e) (f) 、。復する場合には、往路と復路を個別にカウントする。) (c) コンピュータビジョン領域における国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係(d) 電子デバイス領域における国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係 図2 国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係 (各領域それぞれ約2,300名の研究者から得られた結果である。 対数表示の0を避けるため研究者数は1名加算した値で表示している。) iv 表2 国際的に移動した研究者数と国別の研究者数の関係から得られる傾向 3 領域共通の傾向 特徴 代表的な国 (地域) 国内の研究 者数 国外に移動 した研究者 数 国外から移 動してきた 研究者数 " 国内の研 究者が多 い # (a) 国内の研究者が極めて多く、国外から流 入する研究者が特に多い。 米国500～ 250～ 100～ (b) 国内の研究者が多く、研究者の流入出は 比較的大きいが、流入傾向にあるか均衡 している。 英国 フランス75～300 20～85 20～105 ドイツ " 国内の研 究者がそ れほど多 くはない # (c) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、 国内に流入する研究者が多い。 シンガポール 15～90 5～25 15～70 香港 (d) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、 国外に流出する研究者が多い。 イタリア10～130 15～45 ～15 (e) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、 国外に流出する研究者が極めて多い。 中国20～160 75～120 ～30 (f) 国内に殆ど研究者が存在せず、国外に流 出する研究者が多い。 領域により異 なる ～10 10～15 ～5 領域別の傾向 特徴領域代表的な国(地域) (a) 国内の研究者が極めて多く、 国外から流入する研究者が特 に多い。 ロボティクス米国 コンピュータビジョン米国 電子デバイス米国 (b) 国内の研究者が多く、研究者 の流入出は比較的大きいが、 流入傾向にあるか均衡してい る。 ロボティクス 英国、フランス、ドイツ、日本、 カナダ、オーストラリア コンピュータビジョン英国、フランス、ドイツ、イスラエル 電子デバイス英国、フランス、ドイツ、台湾、韓国 (c) 国内の研究者数はそれほど多 くはなく、国内に流入する研 究者が多い。 ロボティクスシンガポール、香港、スイス コンピュータビジョンシンガポール、香港、スイス 電子デバイスシンガポール、香港、ベルギー、オランダ (d) 国内の研究者数はそれほど多 くはなく、国外に流出する研 究者が多い。 ロボティクスイタリア、インド、ギリシア、イラン コンピュータビジョンイタリア、ギリシア、韓国、台湾、トルコ 電子デバイスイタリア (e) 国内の研究者数はそれほど多 くはなく、国外に流出する研 究者が極めて多い。 ロボティクス中国 コンピュータビジョン中国、インド 電子デバイス中国、インド (f) 国内に殆ど研究者が存在せ ず、国外に流出する研究者が 多い。 ロボティクスルーマニア、ロシア コンピュータビジョンルーマニア、エジプト 電子デバイスロシア、イラン 図2(b)～(d) から得られる特徴を以下に示す。 ? 国外から研究者の流入する米国と国外に研究者の流出する中国 米国は国外から流入する研究者が最も多い上に国内の研究者数が多い。中国は国外 に流出する研究者が最も多い。特にコンピュータビジョン領域では、この流動傾向 によって、他2 領域の2 倍の人材が流動している。 ? 欧米先進国は流出より流入が多いが、例外としてイタリアは流出型 この3 領域では、米国、英国、フランス、ドイツなどの欧米先進国は流出より流入 が多い。しかし、イタリアは例外的に、国外に研究者が流出する傾向がある。 ? 流入研究者で研究を進めるシンガポールと香港 シンガポールと香港は、流入型の代表的な国(地域) であり、国内の研究者数あたり の流入者比率は、欧米先進国よりも高い。 v ? 特に電子デバイス領域において国際流動が非常に盛んな台湾と韓国 台湾と韓国は、特に電子デバイス領域で国内の研究者数が多く、しかも国際流動も 盛んである。ただし、他2 領域では流出型である。 ? 研究者数によらず、国際流動性が低い日本 日本は、研究者数の多い領域でも少ない領域でも、国際流動性が低い。特に電子デ バイス領域では、米国に次いで研究者が多いにもかかわらず、国際的に移動した研 究者は台湾、韓国、英国、フランス、ドイツよりも少ない。 移動パターンの特徴 国際的な移動パターンの例(図3) から分かる国別の特徴を以下に示す。 ? 国際流動の中心である米国 3 領域とも、世界各国から米国に研究者が移動し、また、米国から世界各国に研究者 が移動し、米国は国際流動の中心となっている。ただし、流出する研究者よりも流 入する研究者が多いため、結果的に研究者数は米国に集中している。 ? 世界各地の研究者を受け入れる英国とカナダ 英国とカナダは、世界各地の研究者を受け入れている代表的な国である。特に、カ ナダはロボティクス領域、英国はコンピュータビジョン領域で、世界中から研究者 の受け入れが顕著である。これに対し、特定の国や地域から研究者を受け入れる国 (地域) の代表は、シンガポールと香港である。 ? 米国との間の双方向移動量が目立つ韓国と台湾 韓国と台湾は、米国との間を双方向に移動する研究者が多く、特に電子デバイス領 域で顕著である。このほか、ロボティクス領域ではカナダ、コンピュータビジョン 領域ではイスラエルにも、米国との双方向移動が目立つ。 vi イラン シンガ カナダ→米国 世界 米国 世界中国 韓国 インド カナダ 米国カナダ 韓国 世界 カナダ 中国 英国 米国 米国→カナダ 米国に移動した研究者米国から移動した研究者カナダに移動した研究者シンガポールに移動した研究者 ロボティクス領域 17名 ポール 各地 17名 各地 51名 36名 29名 米国17名 14名 14名 9名 8名 各地 32名 米国→カナダ 米国に移動した研究者米国から移動した研究者英国に移動した研究者香港に移動した研究者 コンピュータビジョン領域 香港 カナダ→米国 世界 各地 中国 174名 米国 インド 102名 イスラエル 45名 米国 カナダ 26名 イスラエル 24名 中国 29名 英国 11名 世界 各地 英国 世界 各地 米国→カナダ カナダ→米国 世界 各地 台湾 62名 インド米国 59名 韓国 54名 中国 59名 米国台湾 44名 韓国 32名 シンガポール 17名 世界日本日本 各地 米国に移動した研究者米国に移動した研究者日本に移動した研究者日本から移動した研究者 図3 各領域における研究者の移動パターン(流入を赤、流出を青で表示し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には数値を示している。) 電子デバイス領域 vii 3. 各組織の国際流動性 受け入れ型組織と供給型組織 各領域約2,300 名の研究者について図4(a) の算出方法で得られた、組織別の研究者数と 国際流動の特徴を図4(b)～(d) に示した。受け入れ型・供給型の代表的な組織を表3 にま とめる。 表3 国際的に移動した研究者数と組織別の研究者数の関係から得られる傾向 3 領域共通の傾向 特徴代表的な国(地域) と組織 国外から多くの研究者を受け入れる代表的な組織米国の大学、シンガポールの大学 国外に多くの研究者を供給する代表的な組織中国の大学 領域別の傾向 特徴領域代表的な国(地域) と組織 国外から多くの研究者を受け 入れる代表的な組織 ロボティクス米国の大学、シンガポールの大学 コンピュータビジョン 米国の大学、シンガポールの大学、 英国の大学、香港の大学、米国の企業 電子デバイス 米国の大学、シンガポールの大学、 ベルギーの国際研究機関 国外に多くの研究者を供給す る代表的な組織 ロボティクス 中国の大学、韓国の大学、イランの大学、 ギリシアの大学、米国の大学、英国の大学、 日本の大学 コンピュータビジョン 中国の大学、中国の研究機関、 イスラエルの大学 電子デバイス中国の大学、韓国の大学、台湾の大学 領域別の代表組織とその特徴 ? ロボティクス領域 ? 大学は研究者の受け入れと供給の両方を同時に行っている 代表的な組織は受け入れと供給を同時に数多く行なっており、その典型例はマ サチューセッツ工科大学(MIT) である。他の2 領域では受け入れ組織と供給す る組織はほとんど分かれており、MIT も他の2 領域では受け入れ型である。 ? 東京大学に所属する研究者数が最も多いが、移動はしていない 東京大学に所属する研究者は世界で最も多いが、研究者数に対して国際的な移 動は少ない。因果関係は不明であるが、東京大学の論文数はMIT より少ない。 ? コンピュータビジョン領域 ? 中国の組織が世界に多くの研究者を供給している 中国の各組織は世界に人材供給しているが、その中でも特に清華大学から中国 外に移動した研究者が多い。中国科学院も比較的多くを国外に供給しているが、 それでもなお中国科学院に所属する研究者数は多い。 ? 米国を中心とした大学および企業が国外の研究者を受け入れている 米国、英国、シンガポール、香港の大学の受け入れが目立つほか、企業では特 にマイクロソフト社が国外で教育を受けた研究者を数多く受け入れている。 viii Univ. of Univ. at Urbana‐Champaign KU Leuven KAIST Northwestern Univ. Tech. Univ. of Munich Univ. of Oxford Univ. of Sydney 1 10 100 1 10 100 国外から移動してきた研究者数 国外に移動した研究者数 国際的に移動 した研究者が 多い 10 20 50 研究者数 国外に 研究者を 供給 国外から研究者を受け入れ Univ. Univ. Univ. 組織X 組織Y 組織Z 組織W 学士 取得組織 修士 取得組織 博士 取得組織所属組織 論文発表 国A 国B 国B 国A 組織X 組織Y 組織Z 1 名 0 名 論文の 著者情報 組織と 国の対応組織X Y Z W 国外に移動した 研究者数 1 1 国外から移動して きた研究者数 1 1 組織別の 研究者数 1 組織W 1名 1 名 組織別の 研究者数 国A 国B 組織別の研究者数と 国際的に移動した研究者数 国際的に 移動した 研究者数 (a) 著者情報を用いた国際的に移動する研究者数と組織別研究者数の算出方法 Na . (b) ロボティクス領域における国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係 (所属する研究者数が16名以上または国外に移動した研究者数が13名以上の組織) IMEC Toshiba Nat Chiao Tung Univ. IBM MIT Arizona State Univ Peking Univ. CAS Stanford Univ. Univ. of Elec. Sci. and Tech. of China TSMC MINATEC Seoul Nat. Univ. Nat. Cheng Kung Univ. Nanyang Tech. Univ. Univ. of Cambridge Nat. Tsing Hua Univ. NXP Samsung Renesas Nat Univ. of Singapore NEC Nat. Taiwan Univ. Hitachi Purdue Univ. STMicroelectronics UC Berkeley AIST IIT Bombay 1 10 100 1 10 100 国外から移動してきた研究者数 国外に移動した研究者数 国際的に移動 した研究者が 多い 国外に 研究者を 供給 国外から研究者を受け入れ 研究者数 10 20 50 Tsinghua Univ. Microsoft CMU CAS Siemens Univ. of Maryland, College Park MIT INRIA Univ. of Illinois at Urbana‐Champaign Technion Georgia Tech. EPFL Chinese Univ. of Hong Kong Tsinghua Univ. Nat. Univ. of Singapore IBM Michigan State Univ. Univ of Toronto UC Santa Barbara Univ. of Amsterdam Rutgers Univ. Johns Hopkins Univ. Brown Univ. Univ. of South Florida Univ. of Oxford Univ. of Groningen UC Los Angeles UC Berkeley Rensselaer Polytech. Inst. Pennsylvania State Univ. 1 10 100 1 10 100 国外から移動してきた研究者数 国外に移動した研究者数 国際的に移動 した研究者が 多い 国外から研究者を受け入れ 国外に 研究者を 供給 10 20 50 研究者数 Univ. of Sci. and Tech of China Tokyo MIT Univ. of Karlsruhe AIST CMU Stanford Univ. Nat. Univ. of Singapore ATR Scuola Superiore Sant'Anna Johns Hopkins Univ. Nanyang Tech. Univ. Osaka Univ. EPFL Univ. of Malaga Univ. of British Columbia Vanderbilt Univ. INRIA Univ. of Toronto Univ. of Zaragoza Orebro Univ. of Illinois Seoul Nat. Sharif Univ. of Tech. Nat. Tech. of Athens Tsinghua KAIST (論文著者の学士、修士、博士取得組織と論文発表時の所属組織を国別に分類し、 国外に移動した研究者数と、国外から移動してきた研究者数を求める。組織間を移 動しても、同じ国内であれば国際的に移動した研究者にはカウントしない。) (c) コンピュータビジョン領域における国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係 (所属する研究者数が15名以上または国外に移動した研究者数が20名以上の組織) (d) 電子デバイス領域における国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係 (所属する研究者数が16名以上または国外に移動した研究者数が19名以上の組織) 図4 国際的に移動した研究者数と組織別の研究者数の関係 (各領域それぞれ約2 300名の研究者から得られた2,300結果である。 対数表示の0を避けるため研究者数は1名加算した値で表示している。) ix ? 電子デバイス領域 ? 大学以外にも国際研究機関や各国企業が多くの研究者を有している 電子デバイス領域では、多くの研究者を有する主要な組織として、大学以外に も、IMEC などの国際研究機関や各国の企業などが挙げられるという点が、他 2 領域とは大きく異なる。 ? 国外から研究者を受け入れる米国、欧州、韓国、台湾などの企業 欧州のNXP 社、STMicroelectronics 社、台湾のTSMC 社、米国のIBM 社、 韓国のSamsung 社などが、国外から多くの研究者を受け入れている。 ? 日本の主要な研究組織である企業は、海外人材を受け入れていない 日本の企業には多くの研究者が所属しているが、国外で教育を受けた研究者を 殆ど受け入れていない。研究者の比較的多い大学1もあるが、日本の大学の国 際流動性も低い。日本では、国内で大学から企業に人材供給されているのみで ある。 博士、修士、学士取得過程の移動パターン ― ロボティクス領域の主要大学の例― 例として、ロボティクス領域の研究者数において主要大学と言えるMIT と東京大学に 所属する研究者について、各研究者の博士、修士、学士取得組織を国別に分類した結果を 図5 に示す。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 米国(MIT) 米国韓国日本 英国オーストラリアブラジル香港 インドスウェーデンスイスカナダ アイルランドイスラエルイタリア不明 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 日本(東京大学) 日本カナダ 中国韓国オーストリア ドイツスイス不明 (a) マサチューセッツ工科大学(b) 東京大学 所属する研究者数37 名所属する研究者数54 名 図5 ロボティクス領域における主要大学に所属する研究者の博士、修士、学士取得国(自 組織については区別して表示している。) ? MIT に所属する研究者は国際流動型、東京大学に所属する研究者は固定型 MIT に所属する研究者には同校の学部卒業生が極めて少なく、米国外の大学を卒業 し、米国外の修士課程を修了した研究者が多い。一方、東京大学大学院は同校学部 卒業生が半数を占め、海外だけでなく日本国内の他大学出身者も少ない。 1電子デバイス領域では、東京大学に12 名の研究者が所属し、大阪大学と東北大学にそれぞれ8 名の研究 者が所属している。 x 流動型大学で代表的なソウル国立大学と固定型大学で代表的な東京大学について、学士 取得者のその後の所属組織を国別に分類した結果を図6 に示す。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 韓国(SNU) 韓国米国ドイツカナダ日本英国不明 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 日本(東京大学) 日本米国カナダ不明 (a) ソウル国立大学(b) 東京大学 学士取得者数29 名学士取得者数53 名 図6 ロボティクス領域における主要大学の学士取得者の所属組織と博士、修士取得国(自 組織については区別して表示している。) ? 大学院に移る過程で海外へ出るソウル国立大学、国内で移動する東京大学 ソウル国立大学の学士取得者は米国の大学院に進学する者が多く、約40%の研究者 がその後も米国など国外の組織に所属している。これに対し、東京大学の学士取得 者は半数は同校の大学院研究者として残留し、その後も日本国内の組織に所属して いる。 4. 総じて 本研究により、各領域に共通して、世界各国から米国に研究者が流入し、中国から多く の研究者が国外に流出する大きな流れが明らかになった。日本はロボティクスと電子デバ イス領域の研究者は数多いが、国際流動性は各国に比べてかなり低い。例えば、電子デバ イス領域においては、研究者数が米国に次いで多いにもかかわらず、研究者の数に比して 論文数が少なく、大学も企業も海外からの研究者を受け入れていない。また、ロボティク ス領域の主要大学を比較すると、日本の大学は国内の組織間流動性も低い傾向にある。こ のような日本の流動性の低さは、研究内容の固定化・世界のトレンドとの乖離など懸念さ れる状況を助長する要因になりかねないと考えられる。 xi 目次 第1 章調査の目的と手法1 1.1 調査の背景: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 1 1.2 調査の目的: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 1 1.3 調査手法: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 3 1.3.1 論文の著者情報: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 3 1.3.2 研究者データと著者データ: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 3 1.3.3 国、組織別の研究者数と国際的に移動する研究者数: : : : : : : : : 5 第2 章ロボティクス領域7 2.1 調査データ: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 7 2.1.1 論文誌: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 7 2.1.2 論文数、著者数、研究者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 8 2.1.3 研究者と論文数の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 8 2.1.4 論文数と著者数の推移: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 9 2.1.5 共著論文と国際共著: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 9 2.1.6 共著者数の推移: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 11 2.1.7 学士、修士、博士の取得組織と取得年: : : : : : : : : : : : : : : : 11 2.2 国別分析: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 12 2.2.1 論文数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 12 2.2.2 研究者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 13 2.2.3 研究者と論文数の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 14 2.2.4 共著者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 14 2.2.5 国際共著ネットワーク: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 19 2.2.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係: : : : : : : : 19 2.2.7 国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係: : : : : : : : : : 23 2.2.8 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化: : : : : : : 23 2.2.9 研究者の国際的な移動パターン: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 26 2.2.10 国別に分類した研究者の博士、修士、学士取得国: : : : : : : : : : 30 2.3 組織別分析: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 35 2.3.1 所属組織と博士、修士、博士取得組織の地理的な分布: : : : : : : : 35 2.3.2 論文数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 35 2.3.3 研究者: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 36 2.3.4 博士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 36 2.3.5 修士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 41 2.3.6 学士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 42 2.3.7 国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係: : : : : : : : : 44 2.3.8 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化: : : : : 45 2.3.9 研究者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 46 xii 2.3.10 博士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 47 2.3.11 修士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 49 2.3.12 学士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 50 第3 章コンピュータビジョン領域53 3.1 調査データ: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 53 3.1.1 論文誌: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 53 3.1.2 論文数、著者数、研究者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 54 3.1.3 研究者と論文数の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 54 3.1.4 論文数と著者数の推移: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 54 3.1.5 共著論文と国際共著: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 54 3.1.6 学士、修士、博士の取得組織と取得年: : : : : : : : : : : : : : : : 55 3.2 国別分析: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 56 3.2.1 論文数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 56 3.2.2 研究者数と著者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 56 3.2.3 研究者と論文数の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 57 3.2.4 共著者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 59 3.2.5 国際共著ネットワーク: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 59 3.2.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係: : : : : : : : 61 3.2.7 国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係: : : : : : : : : : 65 3.2.8 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化: : : : : : : 66 3.2.9 研究者の国際的な移動パターン: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 68 3.2.10 国別に分類した研究者の博士、修士、学士取得国: : : : : : : : : : 72 3.3 組織別分析: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 76 3.3.1 所属組織と博士、修士、博士取得組織の地理的な分布: : : : : : : : 76 3.3.2 論文数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 76 3.3.3 研究者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 78 3.3.4 博士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 78 3.3.5 修士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 81 3.3.6 学士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 81 3.3.7 国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係: : : : : : : : : 84 3.3.8 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化: : : : : 85 3.3.9 研究者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 86 3.3.10 博士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 87 3.3.11 修士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 89 3.3.12 学士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 90 第4 章電子デバイス領域93 4.1 調査データ: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 93 4.1.1 論文誌: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 93 4.1.2 論文数、著者数、研究者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 93 4.1.3 研究者と論文数の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 94 4.1.4 論文数と著者数の推移: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 94 4.1.5 共著論文と国際共著: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 94 4.1.6 学士、修士、博士の取得組織と取得年: : : : : : : : : : : : : : : : 95 4.2 国別分析: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 96 xiii 4.2.1 論文数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 96 4.2.2 研究者数と著者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 97 4.2.3 研究者と論文数の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 97 4.2.4 共著者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 99 4.2.5 国際共著ネットワーク: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 101 4.2.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係: : : : : : : : 101 4.2.7 国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係: : : : : : : : : : 105 4.2.8 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化: : : : : : : 106 4.2.9 研究者の国際的な移動パターン: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 108 4.2.10 国別に分類した研究者の博士、修士、学士取得国: : : : : : : : : : 112 4.3 組織別分析: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 116 4.3.1 所属組織と博士、修士、博士取得組織の地理的な分布: : : : : : : : 116 4.3.2 論文数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 116 4.3.3 研究者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 118 4.3.4 博士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 118 4.3.5 修士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 121 4.3.6 学士取得者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 121 4.3.7 国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係: : : : : : : : : 124 4.3.8 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化: : : : : 125 4.3.9 研究者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 126 4.3.10 博士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 127 4.3.11 修士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 128 4.3.12 学士取得者の国際的な移動: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 130 第5 章研究領域間の比較132 5.1 調査データ: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 132 5.1.1 論文数、著者数、研究者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 132 5.1.2 研究者数と論文数の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 132 5.1.3 共著者数: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 133 5.1.4 国際共著: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 134 5.1.5 学士、修士、博士取得年: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 134 5.1.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係: : : : : : : : 135 第6 章研究者の国際流動性138 6.1 研究者の国際流動性に関する国別の特徴: : : : : : : : : : : : : : : : : : : 138 6.1.1 国別の研究者数と国際流動性の関係: : : : : : : : : : : : : : : : : : 138 6.1.2 研究者の国際移動パターンにおける国別の特徴: : : : : : : : : : : : 142 6.2 研究者の国際流動性に関する組織別の特徴: : : : : : : : : : : : : : : : : : 145 6.2.1 組織別の研究者数と国際流動性の関係: : : : : : : : : : : : : : : : 145 6.2.2 国際流動性に見る主要大学の特徴: : : : : : : : : : : : : : : : : : : 149 6.3 総じて: : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : : 152 xiv 第1章調査の目的と手法 1.1 調査の背景 先進国を中心にした高齢化社会の進展による労働生産人口の減少に伴い、高度人材の国 際流動性は、人口統計学、労働経済学、移民問題など様々な観点から論じられている。発 展途上国から先進国への高度人材の移民に代表される頭脳流出については、古くから研究 されてきた[1]。ニュージーランドにおける事例研究[2] は、頭脳流出は発展途上国に限ら れた問題ではなく、先進国も含めた世界的に共通する課題であることを示している。 高度人材の国際流動性は知識移転において重要な役割を果たすことが示唆されされてい る[3]。例えば、米国内で高等教育を受けた中国・インド出身の起業家に関する事例研究 は、高度人材の国際的な移動が、研究者・技術者、起業家、投資家を結ぶネットワークを 構築し、発展途上国と先進国の両方に利益をもたらすことを明らかにした[4, 5]。 経済発展を支えるイノベーションを促進する高度科学技術人材の確保は、世界各国の政 策課題とされている。国内だけで短期間に高度科学技術人材を育成するのは容易ではない ため、海外で教育を受けた高度人材を積極的に受け入れることも、高度科学技術人材の確 保するための方策の一つとなっている。そこで、高度人材に対する優遇政策[6] や、海外 から帰国する研究者や起業家に対する積極的な支援が行われている[7]。 人材の国際流動性については、経済開発協力機構(OECD) が移民[8]、高度人材[9]、留 学生[10] の統計データを報告している。また、米国科学財団(NSF) は、米国内の大学に 所属する留学生に関する詳細な統計を報告している[11]。これらの報告では、専攻分野別 の留学生数についても言及し[9, 11]、先進国における科学技術は高度人材の移民や留学生 によって支えられていることを示唆している。 高度人材の中でも研究者に注目した国際流動性の研究も行われている。米国科学アカデ ミー、米国技術アカデミーの会員を中心に、米国外の出身者、あるいは、米国外で教育を 受けた研究者など4,500 名以上の研究者を対象とした調査が報告されている[12]。この調 査から、ライフサイエンスと物理学の研究者の場合、米国外で博士を取得している研究者 が多いことと、研究領域によって研究者の国際流動性が異なることが示された。また、著 名な会議の参加者から血圧上昇物質に関する業績のある研究者を抽出し、文献情報と組み 合わせて国際流動性を検討した例も報告されている[13]。これらの調査では、業績の顕著 な研究者を対象とするため年齢層が高くなり、博士研究員や大学院生など国際流動性が高 いと想定される若手研究者が調査データに含まれないという問題がある。また、流動性が 高いと考えられる博士取得者のキャリアパスについては、日本国内における調査が行われ ている[14]。しかし、特定の研究領域に注目した研究者の国際流動性については定量的な 解析はこれまでに行われていない。 1.2 調査の目的 高度人材の国際流動性は、図1.1 のようにマクロな側面とミクロな側面に分けて考える ことができる。 1 国 所属組織 研究者個人 高度科学技術 人材の移民・ 大学・大学院の 留学生数調査 研究者履歴書 データベース 解析 全世界規模での 国際流動性を 特性を把握しくい 特定の研究領域に おける国際流動性を 把握しにくい マクロな国際流動性 ミクロな国際流動性 図1.1 研究者の流動性を把握する手法の分類とその課題 国際流動性のマクロな側面を把握する手法として、高度人材の移民や大学や大学院に在 籍する留学生数など国を単位とした人材の流動性調査が挙げられる。大学院に在籍する留 学生を専攻分野別に分類した調査報告もあるが[9, 11]、理工系分野の区分が国によって大 きく異なるといった問題もあり、国際比較が容易ではない。例えば、NSF の報告[11] では、 経済学は理工系の一分野として分類されているが、日本では、経済学を理工系分野に分類 することは一般的ではない。また、専攻分野などの分類区分が広く、国際流動性が異なる と想定される研究領域別に研究者の特性を把握するのは容易でないという問題がある。 一方、国際流動性のミクロな側面を把握する手法に、個別研究者へのアンケート調査 [15] や、研究者の移動を把握するために研究者の経歴を調査がある。近年では公募研究費 の申請や審査のために研究者データべースの導入が進み、これらのデータベースに登録さ れた研究者情報を用いた研究も行われている[16, 17]。研究者データベースを用いた研究 では、フランスの研究機関に在籍する研究者[18]、米国エネルギー省の支援を受けた研究 者[19]、スペインの大学に在籍していた研究者[20, 21]、中国の研究機関に所属する研究 者[22]、スウェーデン国内の研究助成金を受けた研究者[23]、日本の国立大学に所属する 研究者[24] についての調査結果が報告されている。いずれも特定の国を中心に活動する研 究者に限定され、全世界規模の研究者流動性については、これまでに詳細な研究事例が報 告されていない。 ここでは、図1.1 に示す、国、所属機関、研究者個人の各階層に注目し、研究者の国際 流動性を定量的に把握するために、文献の著者情報から得られる学歴を中心とした解析を 行う。データ解析についてはNISTEP Discussion Paper No. 61[25] で検討した手法を基 本的に用いる。研究者の国際流動性は研究領域間で異なると考えられるため、ロボティク ス、コンピュータビジョン及び電子デバイスの研究領域について、個々の研究者に関する 国際流動性データに基づく国別及び組織別の解析を行う。これらの解析結果から、各研究 領域における研究者の国際流動性と、国際流動性に関する研究領域間の特徴を定量的に分 析し、その特徴を明らかにする。 選択した3 つの研究領域には次の特徴がある。ロボティクス領域は産業利用から民生利 用の拡大が期待される重要な次世代産業と位置付けられ、世界的にも日本の研究水準が高 く評価されている。コンピュータビジョン領域は、日本でも文字認識を始めとして研究の 歴史も長く、産業面では設備投資が小さくて済むことから研究成果を基にベンチャー企業 が設立されることが多いという特徴がある。電子デバイス領域は、日本だけでなく世界的 2 な主要産業の一つであるエレクトロニクス産業を支える研究を含む。 1.3 調査手法 1.3.1 論文の著者情報 米国電気電子技術者協会(Institute of Electrical and Electronic Engineers: IEEE) から 出版されている論文誌では、以下のような著者情報を論文の末尾に記載していることが多 い1。 Avinash Jain received the BTech degree in electrical engineering from Indian Institute of Technology, Bombay in 1997 and the MS degree from the University of Illinois, Urbana-Champaign in 1999. Since August of 1999, he has been working as a system engineer at QUALCOMM Inc., where he is working on design and development of the cdma2000 reverse link. He is currently also a PhD student at the University of California, San Diego with research interest towards wireless and communication networks. 下線部の記述から、論文の著者が学士、修士及び博士の学位を取得した組織と取得年を読 み取ることができる。さらに、論文が発行された2002 年時点の所属組織を合わせて表1.1 に示す著者情報を得る。この例では、著者情報にはPhD student と記載されているため、 大学院博士課程には在籍するが博士の学位は未取得である。そこで、表1.1 の博士取得組 織はN/A 2と表記している。 組織の名称については、同一組織であっても表記している言語や略称が異なることがあ るため、基本的には英文表記の組織名に合わせて修正した。また、組織名が変更されてい る場合にも、同一組織の場合には統一することにした。 複数の組織から学位を取得している場合、例えば、異なった大学院から専攻分野の異な る修士を取得しているような場合には、最初に修士を取得した組織をデータに登録した。 表1.1 著者情報データの例 氏名Avanish Jain 所属組織QUALCOMM Inc. Unites States 2002 博士取得組織N/A N/A N/A 修士取得組織University of Illinois, Urbana-Champaign United States 1999 学士取得組織Indian Institute of Technology, Bombay India 1997 1.3.2 研究者データと著者データ 論文の著者情報から表1.1 のようなデータを収集して解析する場合、図1.2 のように、 同一研究者の論文が2 件以上含まれる場合を考慮する必要がある。 研究者データでは、複数の論文を発表している同一研究者を1 名の研究者データにまと めなければならない。この場合、同一研究者が複数の論文を発表して著者情報が論文別に 1IEEE から出版されている論文誌であっても経歴に関する著者情報を記載しない場合もある。また、論文 誌に掲載される論文がRegular Papers とShort Papers に分かれる場合には、著者情報が記載されるのは Regular Papers に限られる 2Not Available の略 3 最新論文 国際流動 研究 同一研究者の 論文 著者 の著者情報に統 研究者数 性の解析 者データ 重複を含まない 同一研 合 時系 究者 列 共著解 データ 同一研 著者数 析・時系列デー 著者データ 論文数 の欠落はない 究者の重複を タ解析 が 含む 図1.2 研究者データと著者データを用いた解析 得られるため、過去の論文から得られた著者情報を最新の論文の著者情報に統合する。ま た、ある研究者が他の組織に移動して異なった組織から論文を発表している場合には、最 新の論文に記載されている著者情報をデータに登録する。このような研究者データの場合、 同一研究者の重複がないためデータサイズは研究者数に等しい。国・組織間を移動する研 究者数のカウントなど国際流動性の分析を行う場合には、同一研究者の重複するデータを 用いることは不適切であるため、このような研究者データを用いる。 著者データでは、同一研究者が複数の論文を発表していても論文別に著者情報をデータ に登録する。著者データの場合、同一研究者であっても論文別にデータを登録するため、 データサイズは著者数に等しい。共著論文解析や論文数や著者数の推移など時系列データ の解析には、同一研究者の欠落を含む研究者データでは不適切であるため、著者データを 用いる。 4 1.3.3 国、組織別の研究者数と国際的に移動する研究者数 組織X 組織Y 組織Z 組織W 学士 取得組織 修士 取得組織 博士 取得組織所属組織 論文発表 論文の 著者情報 国A B C 国外移動た 国際的に移動した研究者数と 国別の研究者数 国A 国B 国C 国B 1 名1 名 組織と 国の対応 にし研究者数 1 1 1 国外から移動して きた研究者数 2 1 国別の研究者数1 国別の 研究者数 国際的に 移動した 研究者数 国A 国B 国C 1名 1 名 図1.3 国別の研究者数と国際的に移動する研究者数の算出 国別の研究者数と国際的に移動する研究者数の算出方法を図1.3 に示す。論文の著者情 報から得られた、研究者の学士、修士及び博士取得組織と所属組織をX、Y、Z、W する。 ここで、組織X、Y、Z、W がそれぞれ国A、B、C、B に含まれる場合を考える。研究 者が組織X から組織Y に移動した場合、国A から国B に移動するため、国A には国外 に移動した研究者とカウントし、国B には国外から移動してきた研究者としてカウント する。同様に、組織Y から組織Z に移動する場合、国B から国C に移動するため、国 B には国外に移動した研究者とカウントし、国C には国外から移動してきた研究者とし てカウントする。さらに、組織Z から組織W に移動する場合、国C から国B に戻る ため、国C には国外に移動した研究者とカウントし、国B には国外から移動してきた研 究者として再びカウントする。国別の研究者数については、最終的に論文を発表した組織 W の含まれる国B の研究者とカウントする。 5 次に組織別の研究者数と国際的に移動する研究者数の算出方法を図1.4 に示す。論文の 著者情報から得られた、研究者の学士、修士及び博士取得組織と所属組織をX、Y、Z、W する。ここで、組織X、Y、Z、W がそれぞれ国A、B、B、A に含まれる場合を考える。 研究者が組織X から組織Y に移動する場合、国A から国B に移動するため、組織X に は国外に移動した研究者とカウントし、組織Y には国外から移動してきた研究者としてカ ウントする。組織Y から組織Z に移動する場合、国B 内の組織間移動であるため、組 織Y と組織Z のいずれも国際的に移動した研究者とカウントしない。また、研究者が組 織Z から組織W に移動する場合、国B から国A に戻るため、組織Z には国外に移動 した研究者とカウントし、組織W には国外から移動してきた研究者とカウントする。組 織別の研究者数については、論文を発表した組織W の研究者とカウントする。 組織X 組織Y 組織Z 組織W 学士 取得組織 修士 取得組織 博士 取得組織所属組織 論文発表 論文の 著者情報 組織別の研究者数と 国際的に移動した研究者数 国A 国B 国B 国A 組織と 国の対応組織X Y Z W 国外に移動した 研究者数 1 1 国外から移動して きた研究者数 1 1 組織別の 研究者数 組織X 1 名 組織別の 研究者数 1 組織W 1名 1 名 国A 国際的に 移動した 組織Y 組織Z 国B 0 名 研究者数 図1.4 組織別の研究者数と国際的に移動する研究者数の算出 6 第2章ロボティクス領域 産業用ロボットの研究開発は1960 年代から進められ、製造業を中心にした経済発展に 大きく寄与してきた。近年では、医療・福祉や災害救助などの分野でもロボットの導入が 進みつつあり、今後も様々な産業におけるロボット利用の拡大に伴い経済への波及効果が 期待されている。このような背景から、米国、欧州、韓国、日本などロボティクス研究を 重要な研究領域と位置付けている国も多い。 2.1 調査データ 2.1.1 論文誌 ロボティクス領域において、著者情報を記載する論文誌の中で、論文数が多く安定し、 データ解析に適した以下の論文誌を調査対象とした。 (1) IEEE Transactions on Robotics (IEEE-TRO) IEEE Robotics Society が刊行している論文誌であり、2004 年の第4 号から現在の IEEE Transactions on Robotics として年間に6 冊発行されている。1985～1988 年 にはIEEE Jouranl of Robotics and Automation、1989～2004 年にはIEEE Transactions on Robotics and Automation として刊行され、この研究領域では歴史の長い 論文誌である。なお、IEEE Robotics and Automation は、2004 年からロボティクス 研究を中心としたIEEE Transactions on Robotics (IEEE-TRO) と、制御系の研究 を中心としたIEEE Transactions on Automation Science and Engineering(IEEETASE) の2 誌に分かれている。 (2) Robotics and Autonomous Systems (IAS-RAS) Intelligent Autonomous Systems Society が主催し、エルゼビア社が発行している論 文誌である。2006 年以降は年間に12 冊発行されている。1985～1987 年にはRobotics という名称の論文誌として刊行され、1988 年から、論文誌の名称が現在のRobotics and Autonomous Systems に変更された。ロボティクス研究領域では歴史の長い論 文誌の一つと言える。 以下では、これら論文誌の表記を簡略化してIEEE-TRO、IAS-RAS と表す。 ロボティクス領域の論文誌について、2005 年のインパクトファクタを調査した結果[26] を表2.1 に示す。2005 年のインパクトファクタはIEEE-TRO が最もが高く、IAS-RAS は 4 番目に高い値である。Autonomous Robot は1994 年創刊の比較的新しい論文誌である。 International Journal of Robotics は1982 年の創刊で歴史も長いが、論文には所属以外の 著者情報が記述されていない。 7 表2.1 ロボティクス領域における論文誌のインパクトファクタ(2005) [26] 順位論文誌名インパクトファクタ 1 IEEE Transactions on Robotics 1.49 2 Autonomous Robots 1.25 3 International Journal of Robotics Research 1.13 4 Robotics and Autonomous Systems 0.77 5 Robotics and Computer-Integrated Manufactureing 0.64 6 Robotica 0.49 7 IEEE Robotics and Automation Magazine 0.45 8 Advanced Robotics 0.35 9 Journal of Robotics Systems 0.32 10 Journal of Intelligent and Robotic Systems 0.22 2.1.2 論文数、著者数、研究者数 2004～2009 年にIEEE-TRO とIAS-RAS に掲載された論文数、著者数、研究者数を表 2.2 にまとめる1。論文数は、IEEE-TROが493 件、IAS-RAS が540 件、合計1,033 件であ る。論文別にカウントした著者数は、IEEE-TROが1,487 名、IAS-RAS が1,672 名、合計 3,159 名である。同一研究者を1 名としてカウントした研究者数はIEEE-TROが1,157 名、 IAS-RAS が1,382 名、IEEE-TROとIAS-RAS を合わせて2,441 名である2。IAS-RAS の 論文数と著者数はIEEE-TRO よりも約10%多く、IAS-RAS の研究者数はIEEE-TRO よ りも約20%多いデータとなっている。 著者数に対する研究者数の比率は、IEEE-TRO が77.9%、IAS-RAS が82.7%、IEEETRO とIAS-RAS を合わせて80.4% である。従って、IEEE-TRO とIAS-RAS を合わせ た総著者の約20%は、同一研究者を論文別に重複してカウントしたデータである。また、 著者数に対する研究者数の比率はIAS-RAS よりもIEEE-TRO が低いため、著者データ における研究者の重複はIEEE-TRO の方が多い。 表2.2 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された論文数、著者数、研究者数(著者 数は論文別に著者をカウントしているため同一研究者の重複を含む) IEEE-TRO IAS-RAS IEEE-TRO IAS-RAS 論文数493 540 1,033 著者数1,487 1,672 3,159 研究者数1,157 1,382 2,441 研究者数/著者数[%] 77.9 82.7 80.4 2.1.3 研究者と論文数の関係 表2.3 には、IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における研究者と論文数の関係 を示す。調査データに1 件の論文が含まれる研究者がIEEE-TRO では81.3%、IAS-RAS では86.0%、IEEE-TRO、IAS-RAS 合わせて82.7% を占める。調査データに複数の論文が 12004 年の第1 号から第3 号についてはIEEE Transactions on Robotics and Automation に掲載され た論文をIEEE Transactions on Robotics に掲載された論文としてデータを登録した。 2IEEE-TRO、IAS-RAS の両方に論文が掲載されている著者が含まれるため、IEEE-TRO 1,157 名と IAS-RAS 1,382 名を加算した2,539 名にはならない。 8 含まれる研究者がIEEE-TRO では18.7%、IAS-RAS では14.0%、IEEE-TRO、IAS-RAS 合わせて17.3% を占める。調査データに複数の論文が含まれる研究者の比率は、IAS-RAS よりもIEEE-TRO が高い。 調査したIEEE-TRO、IAS-RAS 論文データでは、同一研究者による最多論文数はそれ ぞれ9 件、12 件であった。なお、IEEE-TRO とIAS-RAS 論文を合わせても、同一研究 者による最多論文数は12 件である。 表2.3 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における研究者と論文数の関係 論文数1 2 3 4 5 6 7 8 9 12 IEEE-TRO 研究者数942 148 45 12 6 1 3 0 1 0 研究者数比率[%] 81.3 12.8 3.9 1.0 0.5 0.1 0.3 0.0 0.1 0.0 IAS-RAS 研究者数1,187 140 31 13 6 3 0 0 0 1 研究者数比率[%] 86.0 10.2 2.2 0.9 0.4 0.2 0.0 0.0 0.0 0.1 IEEE-TRO、 IAS-RAS 研究者数2,019 270 81 37 14 11 5 1 2 1 研究者数比率[%] 82.7 11.1 3.3 1.5 0.6 0.5 0.2 0.0 0.1 0.0 2.1.4 論文数と著者数の推移 図2.1 には2004～2009 年のIEEE-TRO とIAS-RAS に掲載された論文数と著者数の推 移を示す。論文数と著者数に僅かな変動はあるものの全体としては増加傾向にあり、2004 年と2009 年を比較すると論文数は1.39 倍、著者数は1.43 倍に増えている。 0 50 100 150 200 250 2004 2005 2006 2007 2008 2009 論文数 年 IAS-RAS IEEE-TRO 0 100 200 300 400 500 600 700 2004 2005 2006 2007 2008 2009 著者数 年 IAS-RAS IEEE-TRO (a) 論文数(b) 著者数 図2.1 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された論文数と著者数の推移 2.1.5 共著論文と国際共著 図2.2 には、IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における共著者数比率と国際 共著論文比率を示す。IEEE-TRO の場合、4 名以下の共著論文が89.7%を占め、共著者数 2 名の論文が36.6% と最も多く、比率の高い順に共著者数3 名の論文が31.2%、共著者 数が4 名の論文が18.1% を占めている。調査データのIEEE-TRO 論文における国際共 著論文比率は23.3% である。 IAS-RAS の場合、4 名以下の共著論文が85.8%を占め、共著者数2 名の論文が33.1% と最も多く、比率の高い順に共著者数3 名の論文が25.9%、共著者数が4 名の論文18.3% を占めている。調査データのIAS-RAS 論文における国際共著論文比率は21.0% であり、 9 IEEE-TRO 論文における国際共著論文比率よりも2.3% 低い。単著論文の比率は、IEEETRO の3.9% に対してIAS-RAS では8.5% と高い。また、IAS-RAS には共著者数が11 名を越える論文も含まれている。国際共著論文については、いずれの論文誌も最多4ヶ国 の国際共著であった。 IEEE-TROとIAS-RAS を合わせた論文データでは、4 名以下の共著論文が全体の87.8% を占め、共著者数2 名の論文が34.8% と最も多く、比率の高い順に共著者数3 名の論文 が28.5%、共著者数が4 名の論文が18.2% を占めている。また、共著論文のうち国際共 著論文が22.1%を占める。 1 3.9% 2 36 5% 3 31.2% 4 18.1% 5 5.7% 6 2 8% 7 1.4% 8 0 2% 9 0.2% 共著者数 7以上 1.8% 共著者数1 2 3 4 5 6 7 8 9 1 76.7% 2 21.1% 3 2.0% 4 0.2% 国際共著 23.3% 共著国数1 2 3 4 (a) IEEE-TRO 共著者数比率(b) IEEE-TRO 国際共著論文比率 1 8.5% 2 33.1% 3 25 9% 4 18.3% 5 8.1% 6 3.5% 7 1.1% 8 0.6% 9 0.2% 11 0.2% 12 0.2% 20 0.2% 共著者数 7以上 2.4% 共著者数1 2 3 4 5 6 7 8 9 11 12 20 1 79% 2 17.6% 3 3 0% 4 0.4% 国際共著 21% 共著国数1 2 3 4 (c) IAS-RAS 共著者数比率(d) IAS-RAS 国際共著論文比率 1 6.3% 2 34.8% 3 28.5% 4 18 2% 5 7.0% 6 3.2% 7 1.3% 8 0.4% 9 0 2% 11 0.1% 12 0.1% 20 0.1% 共著者数 7以上 6.0% 共著者数1 2 3 4 5 6 7 8 9 11 12 20 1 77.9% 2 19 3% 3 2 5% 4 0.3% 国際共著 22.1% 共著国数1 2 3 4 (e) IEEE-TRO、IAS-RAS 共著者数比率(f) IEEE-TRO、IAS-RAS 国際共著論文比率 図2.2 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文の共著者数比率と国際共著論文比率 10 2.1.6 共著者数の推移 図2.3 には、IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における共著者数の推移を示 す。図2.3(a) のIEEE-TRO 論文における共著者数の推移、図2.3(b) のIAS-RAS 論文に おける共著者数の推移を見ても、年間論文数が変動が大きいため明確な傾向は把握しにく い。しかし、図2.3(c) のIEEE-TRO とIAS-RAS を合わせた論文について共著者の推移 を見ると、単著論文と共著者数2 名の論文については一定の比率で推移しているが、共著 者が3～5 名の論文は増加傾向にあることが読み取れる。 0 20 40 60 80 100 120 2004 2005 2006 2007 2008 2009 論文数 年 共著者数9 8 7 6 5 4 3 2 1 0 20 40 60 80 100 120 2004 2005 2006 2007 2008 2009 論文数 年 共著者数20 12 11 9 8 7 6 5 4 3 2 1 (a) IEEE-TRO (b) IAS-RAS 0 50 100 150 200 250 2004 2005 2006 2007 2008 2009 論文数 年 共著者数20 12 11 9 8 7 6 5 4 3 2 1 (c) IEEE-TRO、IAS-RAS 図2.3 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における共著者数の推移 2.1.7 学士、修士、博士の取得組織と取得年 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文の著者情報から博士、修士、学士の取得組 織と取得年が得られた研究者数を表2.4 に示す。調査したIEEE-TRO 論文データの場合、 学士、修士、博士取得組織の得られた研究者が76.8%、62.0%、70.8%を占め、これらの取 得組織に加えて学士、修士、博士取得年の得られた研究者が68.4%、54.2%、64.7%を占 める。調査したIAS-RAS 論文データの場合、学士、修士、博士取得組織の得られた研究 者が59.8%、48.0%、60.1%を占め、これらの取得組織に加えて学士、修士、博士取得年の 得られた研究者が47.9%、37.6%、47.3%を占める。著者情報に学士、修士、博士の取得組 織と取得年を記載している研究者の比率はIAS-RAS よりもIEEE-TRO が高い結果となっ た。IEEE-TRO とIAS-RAS を合わせると、学士、修士、博士取得組織の得られた研究者 が67.3%、53.8%、64.0%を占め、これら取得組織に加えて学士、修士、博士取得年の得ら れた研究者が56.8%、44.5%、54.3%を占める。結果として、学士と博士の取得組織につ 11 表2.4 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から博士、修士、学士の取得組織と取 得年の得られた研究者数 学士修士博士 IEEE-TRO 取得組織 研究者数889 718 820 比率[%] 76.8 62.0 70.8 取得年 研究者数792 628 749 比率[%] 68.4 54.2 64.7 IAS-RAS 取得組織 研究者数826 663 830 比率[%] 59.8 48.0 60.1 取得年 研究者数662 520 653 比率[%] 47.9 37.6 47.3 IEEE-TRO、 IAS-RAS 取得組織 研究者数1,644 1,316 1,563 比率[%] 67.3 53.8 64.0 取得年 研究者数1,389 1,087 1,327 比率[%] 56.8 44.5 54.3 いては研究者の60%以上、学士と博士の取得年については研究者の50%以上のデータを得 ることができた。修士の取得組織と取得年については、それぞれ研究者の50%、40%以上 のデータが得られている。 図2.4 にIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた研究者の学士、修士、 博士取得年分布を示す。図2.4(a) のIEEE-TRO と図2.4(b) のIAS-RAS の結果を比較す ると、グラフの傾向に大きな差異は見られない。ただし、学士、修士取得年の得られた IAS-RAS の研究者数が少ないため、図2.4(b) のグラフの高さは図2.4(a) のグラフよりも 低くなっている。図2.4(c) のIEEE-TRO、IAS-RAS を合わせた研究者データの場合、学 士取得年は2000～2001 年にピークが見られ、博士取得年は2002～2004 年にピークが見ら れる。修士取得年のピークも2000～2005 年にかけて存在はするが、学士、博士取得年と 比較すると鋭いピークではない。 調査したデータは2004～2009 年の6 年間に発表された論文であるが、研究者の学士、 修士、博士取得年は1950 年代から2000 年代まで分布しているため、幅広い年齢層の研究 者が調査データに含まれていることがわかる。 2.2 国別分析 2.2.1 論文数 図2.5 には、第1 著者の所属組織を用いて論文を国別に分類し、論文数の多い順に上位 30ヶ国をまとめた。図2.5 では国別の論文数をIEEE-TRO とIAS-RAS に区別した結果 を表示している。論文数は米国が最も多く、論文数全体の25.2%を占める。米国に次いで、 日本が8.7%、スペインが8.3%、ドイツが6.6%、フランスが5.2%、イタリアが5.1%、英 国が5.1% の論文数を占める。これら欧米先進国と日本に続いて、中国、シンガポール、 韓国、香港、イスラエル、インドからの論文数が多い結果となっている。 IEEE-TRO、IAS-RAS の論文誌別比率を見ると、米国に分類した論文では、IEEE-TRO 論文比率が75.4 %を越えている。スペイン、ドイツ、英国に分類した論文ではIAS-RAS 論文の比率が高く、英国の場合、IAS-RAS 論文が90.6%を占めている。スペイン、ドイ ツではIAS-RAS 論文がそれぞれ65.1%、77.9%を占めている。日本の場合、IAS-RAS 論 文は55.5%を占め、IEEE-TRO 論文比率と大きな差は見られない。 12 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の取得者数 取得年 学士修士博士 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の取得者数 取得年 学士修士博士 (a) IEEE-TRO (b) IAS-RAS 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の取得者数 取得年 学士修士博士 (c) IEEE-TRO、IAS-RAS 図2.4 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた研究者の学士、修士、博 士取得年分布 米国の場合に、IEEE-TRO 論文比率が高い理由として、IEEE が米国を中心とした組 織であるためと考えられる。一方、欧州の場合にIAS-RAS 論文比率が高い理由として、 IAS はこれまで欧州に事務局が設置されるなど、欧州を中心とした組織であるためと考え られる。 2.2.2 研究者数 所属組織から各研究者を国別に分類し、研究者数、著者数の多い順に上位30ヶ国をまと めた結果を図2.6 に示す。研究数は米国が最も多く、研究者比率は全体の24.1%を占める。 米国に次いで日本が11.9%、スペインが8.1%、ドイツが6.6%、フランスが5.9%、イタ リアが5.2%、カナダが4.8% の研究者比率となっている。 論文誌別の研究者数を見ると、米国の場合、IEEE-TRO が75.4%を占め、スペインと ドイツの場合、IAS-RAS がそれぞれ65.1%、77.9%を占めている。英国の場合、IAS-RAS が90.6%を占め、日本の場合、IAS-RAS が51.1%を占めている。 著者数も米国が最も多く、研究者比率は全体の24.3%を占める。米国に次いで日本が 11.8%、スペインが8.9%、ドイツが6.4%、フランスが5.8%、イタリアが5.3%、警告が 4.7% の著者比率となっている。 論文誌別の著者数を見ると、米国の場合、IEEE-TRO が74.5%を占め、スペインとド イツの場合、IAS-RAS がそれぞれ67.4%、76.1%を占めている。英国の場合、IAS-RAS が89.1%を占め、日本の場合、IAS-RAS が54.1%を占めている。 13 0 50 100 150 200 250 300 1. United States 2. Japan 3. Spain 4. Germany 5. France 6. Italy 7. United Kingdom 8. Canada 9. Australia 10. China 11. Singapore 12. Netherlands 13. South Korea 14. Switzerland 15. Sweden 16. Hong Kong 17. Turkey 18. Belgium 19. Israel 20. Iran 21. India 22. Greece 23. Portugal 24. Austria 25. Taiwan 26. Brazil 27. Mexico 28. Denmark 29. New Zealand 30. Argentina Others 論文数 国 IEEE-TRO IAS-RAS 図2.5 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された国別論文数(第1 著者の所属組織 から論文を国別に分類している。) 日本とスペインを比較すると、論文数はそれぞれ90 件と86 件でほぼ同数であるが、研 究者数についてはそれぞれ301 名と206 名と差が見られる。 2.2.3 研究者と論文数の関係 ロボティクス研究の主要12ヶ国について、IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文 における国別の研究者と論文数の関係をまとめた結果を表2.5 に示す。調査データに論文 が多く含まれる研究者は著名研究者と考えられる。、米国、日本、スペイン、ドイツ、フ ランス、カナダの組織にこのような研究者が多く所属していることがわかる。 一方、調査データに含まれる論文数が少ない研究者の多くは、大学院生などの若手研究 者と考えられる。調査データに1 件だけの論文が含まれる研究者の比率は、中国、韓国、 英国、日本が高く、反対に香港、スペイン、米国は低い。米国の場合、2～3 件の論文が調 査データに含まれる研究者の比率が高い。 日本とスペインを比較すると、2 件以上の論文が調査データに含まれる研究者に大きな差 異はないが、1 件の論文のみが含まれる研究者数は日本が多く、比率も高いことがわかる。 2.2.4 共著者数 国別の共著者数と論文数の関係を図2.7 に示す。米国の論文数が多いため、図2.7(a) の み異なったスケールで論文数を表示している。米国、ドイツ、英国、カナダ、オーストラ リア、中国、韓国、香港では共著者数が2 名の論文が最も多く、米国では共著者数が2 名 の論文が特に多い。日本、スペインは共著者数が3 名の論文が最も多いが、共著者数が2 名の論文もほぼ同数となっている。 14 表2.5 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における国別の研究者と論文数の関係 論文数1 2 3 4 5 6 7 9 12 米国 研究者数475 72 33 7 2 2 1 比率[%] 80.2 12.2 5.6 1.2 0.3 0.3 0.2 日本 研究者数243 31 7 4 4 1 比率[%] 83.8 10.7 2.4 1.4 1.4 0.3 スペイン 研究者数150 22 8 5 1 5 1 比率[%] 78.1 11.5 4.2 2.6 0.5 2.6 0.5 ドイツ 研究者数140 11 6 5 1 比率[%] 85.9 6.7 3.7 3.1 0.6 フランス 研究者数118 19 3 2 1 比率[%] 82.5 13.3 2.1 1.4 0.7 英国 研究者数96 10 2 1 1 1 比率[%] 86.5 9.0 1.8 0.9 0.9 0.9 カナダ 研究者数96 16 3 1 比率[%] 82.8 13.8 2.6 0.9 オーストラリア 研究者数63 9 3 1 1 比率[%] 81.8 11.7 3.9 1.3 1.3 中国 研究者数63 4 比率[%] 94.0 6.0 シンガポール 研究者数43 6 3 1 比率[%] 81.1 11.3 5.7 1.9 韓国 研究者数44 5 1 比率[%] 88.0 10.0 2.0 香港 研究者数22 7 1 比率[%] 73.3 23.3 3.3 論文数のほぼ等しい日本とスペインを比較すると、日本の場合、共著者数が5 名以上の 論文数が多いことがわかる。さらに、日本の論文には共著者数が11 名、20 名の論文も含 まれ、スペインの論文よりも日本の論文は共著者数が多い傾向がある。 15 0 100 200 300 400 500 600 700 1. United States 2. Japan 3. Spain 4. Germany 5. France 6. Italy 7. Canada 8. United Kingdom 9. Australia 10. China 11. Singapore 12. Switzerland 13. South Korea 14. Sweden 15. Belgium 16. Turkey 17. Netherlands 18. Hong Kong 19. Israel 20. Iran 21. Mexico 22. Portugal 23. India 24. Austria 25. Greece 26. Taiwan 27. Argentina 28. Finland 29. Brazil 30. Chile 研究者数 国 IEEE-TRO IAS-RAS (a) 研究者数 0 100 200 300 400 500 600 700 800 1. United States 2. Japan 3. Spain 4. Germany 5. France 6. Italy 7. United Kingdom 8. Canada 9. Australia 10. Switzerland 11. China 12. Singapore 13. Sweden 14. South Korea 15. Netherlands 16. Belgium 17. Hong Kong 18. Turkey 19. Israel 20. Iran 21. India 22. Mexico 23. Portugal 24. Austria 25. Greece 26. Taiwan 27. Argentina 28. Denmark 29. Finland 30. Chile Others 著書数 国 IEEE-TRO IAS-RAS (b) 著者数 図2.6 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文の国別研究数(所属組織から研究者と 著者を国別に分類している。) 16 0 25 50 75 100 125 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 (a) 米国(b) 日本 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 (c) スペイン(d) ドイツ 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 (e) フランス(f) 英国 図2.7 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された論文の共著者数分布 17 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 著者数 共著者数 (g) カナダ(h) オーストラリア 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 (i) 中国(j) シンガポール 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 0 5 10 15 20 25 30 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 論文数 共著者数 (k) 韓国(l) 香港 図2.7 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された論文の共著者数分布 18 2.2.5 国際共著ネットワーク 図2.8 には所属組織を用いて著者を国別に分類した結果から得られた国際共著関係を表 すネットワークを示す。著者が異なる国の組織に所属する場合、これらの国を接続する辺 を生成し、各論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせた結果を表示 している。複数の共著者が同一国の組織に所属する場合、国単位に著者データをまとめて 自己ループを生成しないようにしている。辺の数が多いほど、接続された頂点に対応する 国の間で国際共著が多いことを示す。 論文数、著者数の最も多い米国の場合、図2.8(a) の米国を含む28ヶ国により国際共著 ネットワークが構成されている。特に、イタリア、カナダとの国際共著が多く、次いで日 本、スペイン、英国、ドイツ、スペイン、イスラエルとの国際共著が多いことがわかる。 図2.8(b) に示す日本の場合、日本を含む22ヶ国の国際共著ネットワークを構成し、米 国、イタリア、カナダとの国際共著が多い。図2.8(c) に示すスペインの場合、スペインを 含む14ヶ国の国際共著ネットワークを構成し、英国、米国、スウェーデンとの国際共著が 比較的多い。論文数がほぼ等しい日本とスペインを比較すると、スペインでは国際共著が 少ないことがわかる。 図2.8(d) に示すドイツの場合、ドイツを含む18ヶ国の国際共著ネットワークを構成し、 スウェーデン、米国、英国との国際共著が多くなっている。図2.8(e) に示すフランスの場 合、フランスを含む19ヶ国の国際共著ネットワークを構成し、中国、米国、オーストラリ アとの国際共著が比較的多いが、特定の国と密接な関係は見られない。図2.8(f) に示す英 国の場合、英国を含む19ヶ国の国際共著ネットワークを構成し、スぺイン、米国、ドイ ツ、スウェーデンとの国際共著が多い結果となっている。フランスと英国の国際共著ネッ トワークは、いずれも19ヶ国から構成されているが、共著関係に対応する辺の数はフラン スの37 に対して英国は48 と多い。 図2.8(g) に示すカナダの場合、カナダを含む16ヶ国の国際共著ネットワークを構成し、 米国との国際共著が多いことがわかる。図2.8(h)、(i) に示すオーストラリアとシンガポー ルの場合、それぞれ11ヶ国、10ヶ国の国際共著ネットワークを構成しているが、特定の国 との国際共著が多いという傾向は見られない。図2.8(j) に示す中国の場合、8ヶ国の国際 共著ネットワークを構成し、香港との共著論文が最も多く、フランス、米国、英国との国 際共著も存在している。図2.8(k) に示す香港の場合、9ヶ国の国際共著ネットワークを構 成し、中国との共著論文が多いことがわかる。図2.8(l) に示す韓国の場合、5ヶ国の国際 共著ネットワークを構成し、米国との国際共著が比較的多い結果となっている。 2.2.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係 図2.9 には、IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた国別の論文、研究 者と博士、修士、学士取得者の比率を示す。第1 著者の所属組織により論文を国別に分類 し、各研究者の所属組織と得られた博士、修士、学士取得組織を国別に分類した結果であ る。論文数の上位10ヶ国については、論文、研究者と博士、修士、学士取得者の比率を示 し、その他の国についてはOthers にまとめて表示している。 博士、修士、学士取得組織が論文の著者情報から得られない場合にはN/A と表記した。 N/A は博士、修士、学士取得者の35.9%、46.1%、32.6% を占める。博士取得組織のN/A は、大学院博士課程に在籍する学生で学位を未取得の場合と、大学学部を卒業、あるいは、 大学院修士課程を修了して就職している研究者に相当する。博士、修士取得者の場合、最 終的に取得した学位のみを著者情報に記述する場合も少なくなく、学士取得組織が省略さ 19 ??                                   !      "    #   " $ % & '  $        ??        ??                          ! "  " (a) 米国(頂点の数28、辺の数117) (b) 日本(頂点の数22、辺の数52) ??   ??                         ??    ??                     !   "  "       (c) スペイン(頂点の数14、辺の数35) (e) ドイツ(頂点の数18、辺の数53) ??   ??                             ??   ??    ??                  !    (e) フランス(頂点の数19、辺の数37) (f) 英国(頂点の数19、辺の数48) 図2.8 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された国際共著論文から生成した国際共 著ネットワーク(著者が異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する辺を生 成し、各論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせて表示している。) 20 ??      ??                        ??                         (g) カナダ(頂点の数16、辺の数41) (h) オーストラリア(頂点の数11、辺の数18) ?? ??             ??                          (i) 中国(頂点の数8、辺の数23) (j) シンガポール(頂点の数10、辺の数15) ??           ??                    (k) 韓国(頂点の数5、辺の数8) (l) 香港(頂点の数9、辺の数18) 図2.8 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された国際共著論文から生成した国際共 著ネットワーク(著者が異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する辺を生 成し、各論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせて表示している。) 21 0% 20% 40% 60% 80% 100% 論文 研究者 博士 修士 学士 United States Japan Spain Germany France Italy United Kingdom Canada Australia China Others N/A 図2.9 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における国別の論文、研究者と博士、 修士、学士取得者の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類し、その他は研 究者の所属組織と博士、修士、学士取得組織から国別に分類している。) れることもある。しかし、論文著者が大学を卒業していないとは考えにくいため、学士取 得者のN/A は、著者情報に学士取得組織を記述していない場合に相当する。修士取得者 のN/A は、大学院修士課程に在籍して学位を未取得の場合、あるいは、大学卒業後に就 職している場合が考えられる。 図2.9 を見ると、米国の場合、論文、研究者比率は25.2%、24.2% と高いが、博士、修 士、学士取得者の比率は17.3%、14.4%、11.4% と下がっている。学士取得組織の得られ ないN/A の比率を考慮しても、米国の研究者比率24.2% に対し、米国の学士取得者比率 は11.4% と低い。この結果は、米国外の大学を卒業して，米国の大学院に留学、あるい は、米国内の企業等に所属する研究者が少なくないことを示唆している。 日本の場合、論文、研究者の比率は8.3%、11.9%、博士、修士、学士取得者の比率は 8.0%、8.5%、7.4%であり、論文比率に対して、研究者と修士取得者の比率が高いという 特徴がある。スペインの場合、論文、研究者の比率は8.3%、7.9%、博士、修士、学士取 得者の比率は5.9%、2.6%、4.6%である。論文数のほぼ等しい日本と比較すると、スペイ ンの研究者比率と博士、修士、学士取得者比率は低い。 中国の場合、論文、研究者の比率は2.4%、2.7%、博士、修士、学士取得者の比率は2.2%、 3.4%、6.3%である。中国の組織に所属する研究者の比率は低いが、学士取得者比率は高 いことから、研究者が中国外に流出していると考えられる。。その他、研究者比率に対し てフランスでは博士取得者の比率が高く、イタリアでは研究者比率に対して学士取得者の 比率が高い結果となっている。 22 2.2.7 国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から求めた国別の研究者数と国際的に移動 した研究者数の関係を図2.10 に示す。国別の研究者数球の大きさに反映し、国外から移 動してきた研究者数と国外に移動した研究者数の対数をグラフの横軸と縦軸に示す。ただ し、対数表示における0 を避けるため、研究者数に1 名加算した値を用いている。ここで は、国内外に移動した研究者数、または、国内の組織に所属する研究者数が3 名以上の国 を表示している。 United States 1000 研究者の流入 Canada 100 J 研 究者数 国際的に移動 した研究者が 多い 研究者数 10 100 300 (a) (b) Australia France Hong Kong Germany Japan Singapore Spain Switzerland United Kingdom し てきた国際的に移動 Belgium Greece China Mexico Netherlands South Korea Sweden Taiwan Turkey 10 か ら移動した研究者が 少ない (c) (e) Algeria Argentina Austria Bosnia and Brazil Bulgaria Chile Colombia Denmark Finland India Iran Ireland Israel Kazakhstan Italy New Zealand Poland Portugal Russia Slovenia Thailand 国外研究者の流出 (d) (f) Bangladesh Herzego ina Croatia Egypt Peru Indonesia Philippines Romania Serbia Sri Lanka 1 1 10 100 1000 Norway 国外に移動した研究者数 図2.10 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究 者数と国別の研究者数の関係(対数表示の0 を回避するため、横軸と縦軸の研究者数には 1 名加算した値を用いている。) 右上の領域は国内に移動した研究者と国外に移動した研究者が多く、左下の領域は国外 から移動してきた研究者と国外に移動した研究者が少ない。また、左上の領域は国外に移 動した研究者に対して国外から移動してきた研究者が多く、研究者が国内に流入する傾向 を示す。右下の領域は国外に移動した研究者に対して国外から移動してきた研究者が少な く、研究者が国外に流出する傾向を示す。 図2.10 から抽出される特徴的なグループを表2.6 にまとめる。日本とスペインは国内の 研究者が多いにもかかわらず、国際的に移動す研究者が少ない。また、イタリアは国内の 研究者数は少なくないが、国外に移動する研究者が多いことがわかる。 2.2.8 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた国別の研究者数が10 名以上の 国について、国外に移動した研究者数と国外から移動してきた研究者数を国別研究者数で 規格化した値を図2.11 に示す。ヒストグラムの赤い領域が多いほど、国内の研究者に対し て国外から移動してきた研究者が多く、ヒストグラムの青い領域が多いほど、国内の研究 23 表2.6 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者 数と国別の研究者数の関係から得られる特徴のあるグループ 特徴と国 国内の論文国外に移動国内に移動 研究者数した研究者数した研究者数 (a) 国内の研究者が極めて多く、研究者の流入出も多いが、500～ 250～ 100～ 特に流入する研究者が多い。 米国 (b) 国内の研究者が多く、研究者の流入出は流入傾向、75～300 20～75 35～85 または、均衡している。 英国、フランス、ドイツ、カナダ、日本、オーストラリア (c) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国内に流入する30～55 5～15 25～45 研究者が多い。 シンガポール、スイス、香港 (d) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国外に流出する10～130 20～45 ～10 研究者が多い。 イタリア、ギリシア、インド、イラン (e) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国外に流出する～70 100～ ～10 研究者が極めて多い。 中国 (f) 国内に殆ど研究者が存在せず、国外に流出する研究者が～1 10～15 ～5 多い。 ルーマニア、ロシア 者に対して国外に移動した研究者が多いことを意味する。なお、図2.11 では国外に移動 した研究者数は負の値として扱っている。 国外から移動してきた研究者には、国外の大学を卒業して大学院に留学し、さらに国外 の他組織に移動して論文を発表した研究者も含まれる。この場合、国外から移動してきた 研究者としてカウントされるが、国内に所属する研究者としてはカウントされない(1.3.3 の図1.3 参照)。そのため、所属する研究者数で規格化した値が1 を越えることもある。 国外から移動してきた研究者数について規格化した値を見ると、米国よりも、香港、メ キシコ、シンガポール、英国、カナダ、オーストラリア、スイスが高くなっている。これ らの国では、国外から研究者が流入する傾向が顕著であると言える。一方、日本とスペイ ンは国内の研究者数が多いため、規格化した値は中国やインドよりも小さくなり、国外か ら研究者が流入しにくい傾向である。 国外に移動した研究者数について規格化した値を見ると、国内の研究者数が少ないイン ドが突出した値となっている。インドだけでなく、中国、ギリシア、イランから国外に研 究者が流出する傾向が顕著である。 24 -3 -2.5 -2 -1.5 -1 -0.5 0 0.5 1 Hong Kong Mexico Singapore United Kingdom Canada Australia Switzerland United States Taiwan Greece Sweden Turkey South Korea Iran Germany France Belgium Portugal Israel Austria Japan India Spain China Netherlands Italy 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 国 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 図2.11 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究 者数の国別研究者数による規格化(国別研究者数が10 名以上の国を表示している。) 25 2.2.9 研究者の国際的な移動パターン IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における研究者の所属組織と博士、修士、学 士取得組織から求めた、研究者の国際的な移動を図2.12 にまとめる。地図上の曲線は研究 者の国際的な移動を表し、他国からの流入は赤い曲線で示し、他国への流出は青い曲線で 示している。曲線の太さが移動人数を表し、移動人数が多い場合には数値を表記した。 図2.12(a)、(b) に示す米国の場合、中国から51 名、韓国から36 名、インドから32 名、 カナダから29 名、英国から17 名、ギリシアから16 名、ドイツ、イタリア、日本から各 11 名、トルコから10 名の研究者が米国に移動している。反対に、米国からカナダに17 名、韓国に14 名、オーストラリアに10 名、ドイツとシンガポールに各8 名の研究者が 移動している。多くの研究者が世界各国から米国に移動し、さらに、米国から世界各国に 移動していることがわかる。ただし、米国に流入する研究者数が米国から流出する研究者 数を上回る。 図2.12(c)、(d) に示す日本の場合、中国から17 名、米国から7 名、バングラデシュ、 カナダ、ドイツ、ロシア、韓国から各3 名の研究者が日本に移動している。日本から米国 に11 名、香港に4 名、カナダ、中国、ドイツ、シンガポールに各2 名の研究者が移動し ている。中国から日本に研究者が流入し、日本から米国に研究者が流出する傾向が読み取 れる。 図2.12(e)、(f) に示すスペインの場合、コロンビアから7 名、アルゼンチンから4 名、 フランス、メキシコ、英国から各3 名の研究者がスペインに移動している。スペインから 米国に7 名、フランスに3 名、アルゼンチン、スイスと英国に各2 名の研究者が移動し ている。この結果から、スペインには南米スペイン語圏から流入する研究者が比較的多い ことがわかる。 図2.12(g)、(h) に示すドイツの場合、米国から8 名、イタリア、ルーマニアから各5 名、 英国から3 名の研究者がドイツに移動している。ドイツから米国に11 名、英国に6 名、ス イスに5 名の研究者が移動している。スペインと比較して、ドイツの場合には、より多く の国との研究者の流入出が見られ、その中でもドイツ-米国間の流入出が多い。 図2.12(i)、(j) に示すフランスの場合、メキシコから13 名、アルジェリア、ルーマニア、 スペイン、英国から各3 名の研究者がフランスに移動している。フランスから英国とメ キシコに各8 名、カナダに6 名、米国に5 名の研究者が移動している。フランス-メキシ コ間を移動する研究者が多い結果となった。 図2.12(k)、(l) に示す英国の場合、トルコから11 名、中国から10 名、フランスから 8 名、ドイツと米国から各6 名の研究者が英国に移動している。英国から米国に17 名、 オーストラリア、シンガポールに各9 名、トルコに7 名、カナダに6 名の研究者が移動し ている。米国ほど人数は多くないが、英国の場合にも、英国を中心にした研究者の流入出 が見られる。英国-トルコ間の研究者移動、中国から英国への研究者移動、英国から米国、 オーストラリア、シンガポールへの研究者移動が顕著である。 図2.12(m)、(n) に示すカナダの場合、イラン、米国から各17 名、中国から11 名、フラ ンスと英国から各6 名の研究者がカナダに移動している。カナダから米国に19 名、オー ストラリア、日本に各3 名の研究者が移動している。カナダの場合にも、米国、英国と同 様に世界各国から研究者が流入していることがわかる。カナダ-米国間の研究者移動とカ ナダからイラン、中国への研究者移動が顕著である。 図2.12(o)、(p) に示すオーストラリアの場合、米国から10 名、英国から9 名、中国から 7 名、カナダ、インドとトルコから各3 名の研究者がオーストラリアに移動している。オー ストラリアから米国に5 名、シンガポール、英国に3 名の研究者が移動している。オース 26 (a) 米国への移動(b) 米国からの移動 (c) 日本への移動(d) 日本からの移動 (e) スペインへの移動(f) スペインからの移動 (g) ドイツへの移動(h) ドイツからの移動 図2.12 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動 (流入出を赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場 合には数値を記入している。) 27 (i) フランスへの移動(j) フランスからの移動 (k) 英国への移動(l) 英国からの移動 (m) カナダへの移動(n) カナダからの移動 (o) オーストラリアへの移動(p) オーストラリアからの移動 図2.12 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動 (流入出を赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場 合には数値を記入している。) 28 (q) 中国への移動(r) 中国からの移動 (s) シンガポールへの移動(t) シンガポールからの移動 (u) 韓国への移動(v) 韓国からの移動 (w) 香港への移動(x) 香港からの移動 図2.12 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動 (流入出を赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場 合には数値を記入している。) 29 トラリアにも多くの国から研究者が移動しており、特に、米国、英国、中国からオースト ラリアへの移動が顕著である。 図2.12(q)、(r) に示す中国の場合、他国から中国に移動した研究者数は少ない。一方、 中国から米国に51 名、香港に24 名、日本に17 名、シンガポールに14 名、カナダに11 名、英国に10 名、オーストラリアに7 名の研究者が移動している。この結果は、多くの 研究者が中国から米国を中心に供給されていることを示している。欧米先進国だけでなく 中国から香港、日本、シンガポールに移動した研究者が多い点も特徴と言える。 図2.12(s)、(t) に示すシンガポールの場合、中国から14 名、英国から9 名、米国から8 名、インドから6 名、スリランカから4 名の研究者がシンガポールに移動している。人数 はそれほど多くはないが、シンガポールに研究者が流入する傾向は顕著である。 図2.12(u)、(v) に示す韓国の場合、米国から14 名の研究者が韓国に移動し、韓国から 36 名の研究者が米国に移動している。このように、韓国-米国間では研究者の双方向移動 が顕著である。 図2.12(w)、(x) に示す香港の場合、中国から24 名、日本、米国から各4 名、英国から 3 名の研究者が香港に移動している。中国から香港に移動した研究者が特に多いことを示 している。 2.2.10 国別に分類した研究者の博士、修士、学士取得国 所属組織を用いて国別に分類した各研究者について博士、修士、学士取得国を調べた結 果を図2.13 にまとめる。図2.13 では、博士、修士、学士取得者数の多い10ヶ国を個別に 示し、その他の国はOthers にまとめて示す。論文の著者情報から博士、修士、学士の取 得組織が得られない場合にはN/A と表記した。 米国の組織に所属する研究者772 名の場合(図2.13(a))、米国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者は60%、52%、42%を占め、米国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者は10%、17%、36%を占める。米国を除く修士取得国は中国が3%、韓国 が2%を占め、学士取得国は中国が7%、インドが5%、韓国が4%、ギリシアが3%を占 める。米国の場合、博士、修士、学士取得組織が得られない研究者は31%、31%、23%を 占める。 日本の組織に所属する研究者372 名の場合(図2.13(b))、日本国内の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者は66%、68%、64%を占め、日本国外の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者は6%、5%、9%を占める。日本国外の学士取得国の比率は中国が 3% と比較的高い。米国と比較すると、日本の場合には国内の組織から修士、学士を取得 する比率が高いことがわかる。日本の場合、博士、修士、学士取得組織が得られない研究 者は28%、27%、27%を占める。 スペインの組織に所属する研究者282 名の場合(図2.13(c))、スペイン国内の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者は75%、31%、56%を占め、スペイン国外の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者は1%、10%、5%を占める。スペイン国内の組織から 博士を取得した研究者の比率が高いことがわかる。スペインの場合、博士、修士、学士取 得組織が得られない研究者は24%、60%、39%を占め、修士取得組織が得られない研究者 が特に多い。 ドイツの組織に所属する研究者201 名の場合(図2.13(d))、ドイツ国内の組織から博士、 修士、学士を取得した研究者は42%、17%、49%を占め、ドイツ国外の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者は10%、10%、13% を占める。ドイツの場合、博士、修士、学 30 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 United States China South Korea India United Kingdom Greece Italy Japan Canada Israel Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Japan China Australia Russia United States Canada Bangladesh South Korea United Kingdom Germany Others N/A (a) 米国(研究者772 名) (b) 日本(研究者372 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Spain Colombia United Kingdom United States France Venezuela Argentina Belgium Brazil Mexico Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Germany United States Italy Romania Argentina China Poland United Kingdom Egypt France Others N/A (c) スペイン(研究者282 名) (d) ドイツ(研究者201 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 France Mexico United States Algeria Brazil Italy Romania United Kingdom Belgium Canada Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 United Kingdom Germany China France United States Australia Italy Mexico Switzerland Turkey Others N/A (e) フランス(研究者183 名) (f) 英国(研究者147 名) 図2.13 国別に分類したIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文の研究者が博士、修 士、学士を取得した国の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類している。) 31 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Canada Iran United States China France United Kingdom Mexico Romania Greece Italy Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Australia United States United Kingdom China Canada Turkey Sri Lanka Spain India Russia Others N/A (g) カナダ(研究者146 名) (f) オーストラリア(研究者99 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 China United States Finland Hong Kong Japan Russia N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Singapore China United Kingdom India United States Sri Lanka Taiwan Japan Australia Canada Others N/A (i) 中国(研究者70 名) (j) シンガポール(研究者69 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 South Korea United States India China Germany Japan N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Hong Kong China United States Japan Australia United Kingdom Italy Canada Sweden N/A (k) 韓国(研究者59 名) (l) 香港(研究者41 名) 図2.13 国別に分類したIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文の研究者が博士、修 士、学士を取得した国の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類している。) 32 士取得組織が得られない研究者は48%、73%、38%を占め、スペインと同様に修士取得組 織が得られない研究者が多い。 フランスの組織に所属する研究者183 名の場合(図2.13(e))、フランス国内の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者は79%、28%、41%を占め、フランス国内の組織から 博士を取得した研究者の比率が極めて高いことがわかる。一方、フランス国外の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者は3%、7%、16%を占め、フランス国外の組織から学 士を取得した研究者が比較的多いことがわかる。フランスの場合、博士、修士、学士取得 組織が得られない研究者は18%、65%、43%を占め、スペイン、ドイツと同様に修士取得 組織が得られない研究者が多い。しかし、博士取得組織の得られない研究者は少ない。 英国の組織に所属する研究者147 名の場合(図2.13(f))、英国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者は42%、15%、25%を占め、英国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者は17%、15%、27%を占める。博士、修士、学士取得国は英国外の比率が 比較的高く、英国を除く学士取得国はドイツが11%、中国が4% を占めている。英国の 場合、博士、修士、学士取得組織が得られない研究者は41%、70%、48%を占め、スペイ ン、ドイツ、フランスと同様に修士取得組織の得られない研究者が多い。 スペイン、ドイツ、フランス、英国については、修士取得国の得られない研究者の比率 が高い点が共通している。これら欧州4ヶ国を比較すると、スペイン、フランスでは、自 国での博士取得者の比率が高く、英国、フランスでは他国での学士取得者の比率が高いこ とがわかる。 カナダの組織に所属する研究者146 名の場合(図2.13(g))、カナダ国内の組織から博士、 修士、学士を取得した研究者は43%、29%、30%を占め、カナダ国外の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者は26%、30%、46%を占める。修士、学士を取得した組織につ いてはカナダ国内よりもカナダ国外の比率が高い。カナダを除く博士取得国は米国が12% を占め、修士取得国はイランが10%、中国が6%、米国が4% を占め、学士取得国はイラ ンが13%、中国が5%を占める。カナダの場合、博士、修士、学士取得組織が得られない 研究者は31%、42%、23%を占める。 オーストラリアの組織に所属する研究者99 名の場合(図2.13(h))、オーストラリア国内 の組織から博士、修士、学士を取得した研究者は49%、7%、31% を占め、オーストラリア 国外の組織から博士、修士、学士を取得した研究者は31%、37%、46% を占める。オース トラリアを除く博士取得国は英国が12%、米国が10% を占め、修士取得国は米国が13%、 英国が7%を占め、学士取得国は米国、英国、中国が各7% を占めている。オーストラリ アの場合、博士、修士、学士取得組織が得られない研究者は20%、56%、23%を占める。 中国の組織に所属する研究者70 名の場合(図2.13(i))、中国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者は53%、43%、64% を占める。博士、修士、学士取得組織が得られ ない研究者の比率が39%、56%、34%であることを考慮すると、中国内で博士、修士、学 士を取得した研究者の比率が極めて高いことがわかる。 シンガポールの組織に所属する研究者70 名の場合(図2.13(j))、シンガポール国内の組 織から博士、修士、学士を取得した研究者は13%、6%、17%を占め、シンガポール国外 の組織から博士、修士、学士を取得した研究者は52%、42%、67%を占める。他国と比較 してシンガポール国外の組織から博士、修士、学士を取得した研究者の比率が高いことが わかる。シンガポールを除く博士取得国は英国が19%、米国が13% を占め、修士取得国 は中国が12%、米国が9%、インドが9%を占め、学士取得国は中国が23%、スリランカ が12%、英国、インドが各9%を占める。シンガポールの場合、博士、修士、学士取得組 織が得られない研究者は36%、57%、17%を占める。 韓国の組織に所属する研究者59 名の場合(図2.13(k))、韓国内の組織から博士、修士、 33 学士を取得した研究者は41%、76%、90%を占め、韓国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者は29%、15%、7%を占める。米国の組織から博士、修士を取得とした研 究者の比率が24%、14%と高い。博士、修士、学士取得組織が得られない研究者の比率は 31%、9%、3%であり、韓国の場合、修士、学士取得組織の得られた研究者比率が高いと いう特徴がある。 香港の組織に所属する研究者41 名の場合(図2.13(l))、香港の組織から博士、修士、学 士を取得した研究者は22%、10%、10% を占め、香港以外の組織から博士、修士、学士 を取得した研究者は56%、68%、83% を占める。シンガポールと同様に、香港以外の組 織から博士、修士、学士を取得した研究者の比率が高い。香港を除く博士取得国は米国が 15%、英国、日本が各10%を占め、修士取得国は中国が29%、米国が15%、日本が12% を占め、学士取得国は中国が65% を占める。中国の大学を卒業した研究者がシンガポー ルに多く移動していることわかる。香港の場合、博士、修士、学士取得組織が得られない 研究者は22%、22%、7%を占める。 米国、カナダ、オーストラリア、シンガポール、香港は、国外出身の研究者比率が高い という点が共通している。この結果から、これらの国ではロボティクス領域の研究人材を 国外に依存していることが推察される。 34 2.3 組織別分析 2.3.1 所属組織と博士、修士、博士取得組織の地理的な分布 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた所属組織と博士、修士、博士 取得組織の地理的な分布を図2.14 に示す。各組織は赤い点で表し、各組織に所属する研究 者数を濃淡で表示している。 (a) 所属組織(b) 博士取得組織 (c) 修士取得組織(d) 学士取得組織 図2.14 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた所属組織と博士、修士、 学士取得組織の地理的な分布 全体の傾向としては所属組織と博士、修士、学士取得組織が欧州、米国、東アジア地域 に集中している。図2.14(a) の所属組織と図2.14(b) の博士取得組織を比較すると、イン ドと南米では、博士取得組織に対して所属組織が広く分布していることがわかる。これと は反対に、中国では所属組織よりも博士取得組織が広く分布している。修士取得組織の場 合(図2.14(c))、所属組織と博士取得組織では見られない組織が東欧からロシア西部、イ ンド、南米でが分布している。学士取得組織の場合(図2.14(d))、所属組織や博士、修士 取得組織と比較してアフリカ北部と南米により多くの組織が分布していることがわかる。 2.3.2 論文数 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された論文を第1 著者の所属組織により分類 し、論文数が5 件以上の組織と国を表2.7 にまとめる。全体としては、国別論文数の多い 米国、日本、スペインの研究大学や研究機関が多く含まれる傾向が見られる。米国の場合、 35 大学からの論文が多いが、日本の場合、大学だけでなく研究機関のAIST 3とATR 4の 論文が多いという特徴がある。スペインの場合にも、研究機関のInstitut de Rob`otica i Inform`atica Industrial 5、Industrial Automation Institute 6からの論文が多い。その他、 研究機関ではフランスINRIA 7からの論文も多い。 論文がそれほど多くない国の組織では、スウェーデンのOrebro University、スイスの Swiss Federal Institute of Technology Lausanne、シンガポールのNanyang Technological University とNational University of Singapore の論文が多いことがわかる。 2.3.3 研究者 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文について所属組織別に研究者数と著者数を 求め、研究者数が11 名以上の組織を表2.8 にまとめた。研究者数に対して著者数が多いほ ど、同一研究者が多くの論文を発表していることを示す。 全体としては、著者数の多い組織が論文数の多い組織に対応していることがわかる。日 本のUniversity of Tokyo が研究者数54 名、著者数75 名と最も多く、論文数が最も多 いMassachusetts Institute of Technology の研究者数37 名、著者数47 名と比較しても 際立っている。欧米先進国と日本、シンガポール、中国の組織に所属する研究者数が多い 傾向だが、中には、研究者数が11 名のトルコSakarya University も含まれている。 研究者数の多い組織はロボティクス研究拠点と形成していると考えられる。研究者数に 対して著者数の多い組織では、同一研究者が多くの論文を発表しているため、生産性の高 い研究者が所属していると考えられる。このような組織としては、研究者数19 名に対し て著者数が42 名のスペインUniversity of Zaragoza、研究者数18 名に対して著者数が35 名のスウェーデンOrebro University、研究者数13 名に対して著者数が28 名のスペイン Polytechnic University of Catalonia などが挙げられる。 2.3.4 博士取得者数 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた組織別の博士取得者数が8 名 以上の組織、国、博士取得者数、論文別博士取得者数を表2.9 にまとめる。論文別博士取 得者数は論文別に博士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発 表している場合に、博士取得者数に対して論文別博士取得者数が多くなる。 全体としては、研究者数の多い組織から、教育機能をもたない研究機関を除いた研究大 学が多く含まれている。日本のUniversity of Tokyo は博士取得者数が72 名と最も多く、 2 番目に博士取得者が多い米国Massachusetts Institute of Technology の40 名よりも32 名も多い。University of Tokyo の研究者数54 名は、博士取得者数72 名よりも少ないこ とから、University of Tokyo の博士取得者が他の組織に移動していると考えられる。こ のことから、研究者数に対して博士取得者数の多い組織では、研究者を育成し、他の研究 機関に研究者を供給する組織として機能していると推察される。また、表2.8 の研究者数 3AIST は(独) 産業技術総合研究所Advenced Industrial Science and Technology の略称である 4ATR は(株) 国際電気通信岸技術研究所Advanced Telecomminications Research Institute International の略称である。ATR は株式会社であるが、ここでは研究機関として扱う。 5Institut de Rob`otica i Inform`atica Industrial はTechnical University of Catalonia とSpanish Council for Scientifc Reasearch の共同研究センターである(http://www.iri.upc.edu/)。 6Institut de Rob`otica i Inform`atica Industrial はSpanish Council for Scientific Research 内の組織で ある(http://www.iai.csic.es/)。 7INRIA はInstitut National de Recherche en Informatique et Technolgies du Num´erique の略称であ る。 36 が11 名以上の組織には含まれていないが、博士取得者数が26 名のTokyo Institute of Technology についても同様に他組織に研究者を供給していると考えられる。 シンガポールのNational University of Singapore、Nanyang Technological University の場合には、研究者数は多いが博士取得者数は多くはない。このように研究者数に対して 博士取得者数の多い組織の場合には、他の組織から博士を取得した研究者が多く移動して きていると考えられる。 37 表2.7 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 に掲載された組織別の論文数(第1 著者の所属 組織によって分類している。) 順位組織国論文数 1 Massachusetts Institute of Technology United States 21 2 University of Tokyo Japan 18 3 University of Zaragoza Spain 14 4 INRIA France 13 5 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 12 6 Carnegie Mellon University United States 11 Orebro University Sweden 11 Swiss Federal Institute of Technology Lausanne Switzerland 11 9 Nanyang Technological University Singapore 10 Stanford University United States 10 University of Karlsruhe Germany 10 12 AIST Japan 9 National University of Singapore Singapore 9 Osaka University Japan 9 Polytechnic University of Catalonia Spain 9 University of Essex United Kingdom 9 University of Malaga Spain 9 18 ATR Japan 8 Cornell University United States 8 Nara Institute of Science and Technology Japan 8 University of Oxford United Kingdom 8 Vanderbilt University United States 8 23 Johns Hopkins University United States 7 Northwestern University United States 7 Technion, Israel Institute of Technology Israel 7 University of Amsterdam Netherlands 7 University of Michigan United States 7 University of Southern California United States 7 29 City University of Hong Kong Hong Kong 6 Free University of Brussels Belgium 6 Institut de Robotica i Informatica Industrial Spain 6 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 6 Peking University China 6 Technical University of Munich Germany 6 University of Bologna Italy 6 University of British Columbia Canada 6 University of Delaware United States 6 University of Minnesota United States 6 University of Sydney Australia 6 40 Australian National University Australia 5 Delft University of Technology Netherlands 5 Industrial Automation Institute Spain 5 National Institute of Standards and Technology United States 5 Scuola Superiore Sant’Anna Italy 5 University of California, Los Angeles United States 5 University of Freiburg Germany 5 University of Padua Italy 5 University of Rome Italy 5 University of Technology, Sydney Australia 5 University of Tubingen Germany 5 University of Wales United Kingdom 5 38 表2.8 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文における組織別の研究者数と著者数 順位組織国研究者数著者数 1 University of Tokyo Japan 54 76 2 Massachusetts Institute of Technology United States 37 47 3 University of Karlsruhe Germany 32 37 4 AIST Japan 30 34 5 Carnegie Mellon University United States 27 31 6 Stanford University United States 24 31 7 National University of Singapore Singapore 23 29 8 ATR Japan 22 36 Scuola Superiore Sant’Anna Italy 22 33 10 University of Malaga Spain 21 36 Osaka University Japan 21 34 Swiss Federal Institute of Technology Lausanne Switzerland 21 32 Johns Hopkins University United States 21 27 Nanyang Technological University Singapore 21 27 15 University of British Columbia Canada 20 25 Vanderbilt University United States 20 25 17 University of Zaragoza Spain 19 42 INRIA France 19 26 University of Toronto Canada 19 20 Orebro University Sweden 18 35 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 18 26 22 Catholic University of Leuven Belgium 17 25 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 17 18 24 Northwestern University United States 16 21 University of Oxford United Kingdom 16 21 University of Sydney Australia 16 21 Technical University of Munich Germany 16 19 28 University of Pennsylvania United States 15 22 29 Nara Institute of Science and Technology Japan 14 23 University of Rome Italy 14 19 University of Delaware United States 14 18 CNRS France 14 14 33 Polytechnic University of Catalonia Spain 13 28 34 Swiss Federal Institute of Technology Zurich Switzerland 12 20 Cornell University United States 12 19 Free University of Brussels Belgium 12 18 McGill University Canada 12 17 University Carlos III of Madrid Spain 12 16 Polytechnic University of Madrid Spain 12 14 Tsinghua University China 12 13 Peking University China 12 12 University of Alcala Spain 12 12 University of Zurich Switzerland 12 12 44 Royal Institute of Technology Sweden 11 20 Purdue University United States 11 13 University of Paris VI France 11 12 Sakarya University Turkey 11 11 39 表2.9 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた組織別の博士取得者数 順位組織国 博士論文別博士 取得者数取得者数 1 University of Tokyo Japan 72 98 2 Massachusetts Institute of Technology United States 40 49 3 Stanford University United States 33 49 4 Carnegie Mellon University United States 29 44 5 Tokyo Institute of Technology Japan 26 31 6 Polytechnic University of Madrid Spain 21 28 7 University of Pennsylvania United States 19 29 8 University of California, Berkeley United States 18 31 9 California Institute of Technology United States 17 27 University of Toronto Canada 17 21 11 Osaka University Japan 16 28 University of Oxford United Kingdom 16 22 Institut National Polytechnique de Grenoble France 16 20 14 Catholic University of Leuven Belgium 15 22 15 Polytechnic University of Catalonia Spain 14 35 Nagoya University Japan 14 18 University of Sydney Australia 14 17 18 McGill University Canada 13 23 University of Michigan United States 13 19 20 University of Zaragoza Spain 12 31 Kyoto University Japan 12 29 University of Bonn Germany 12 21 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 12 16 University of Paris VI France 12 16 University of Maryland, College Park United States 12 12 26 University of Southern California United States 11 24 University of Malaga Spain 11 21 University of Bologna Italy 11 17 Technical University of Munich Germany 11 16 University of Karlsruhe Germany 11 13 31 Harvard University United States 10 14 Scuola Superiore Sant’Anna Italy 10 12 33 University of Rennes I France 9 21 Purdue University United States 9 16 Swiss Federal Institute of Technology Zurich Switzerland 9 14 Johns Hopkins University United States 9 13 Georgia Institute of Technology United States 9 10 Tsinghua University China 9 10 University of Nantes France 9 10 40 University of Edinburgh United Kingdom 8 29 Royal Institute of Technology Sweden 8 17 Yale University United States 8 14 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 8 13 University of Texas at Austin United States 8 12 Rensselaer Polytechnic Institute United States 8 10 Complutense University of Madrid Spain 8 9 University of British Columbia Canada 8 9 40 2.3.5 修士取得者数 表2.10 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた組織別の修士取得者数 順位組織国 修士論文別修士 取得者数取得者数 1 University of Tokyo Japan 58 74 2 Massachusetts Institute of Technology United States 38 53 3 Osaka University Japan 24 30 4 Tokyo Institute of Technology Japan 22 27 5 Stanford University United States 21 28 6 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 16 24 7 Carnegie Mellon University United States 15 21 8 Seoul National University South Korea 14 15 9 University of Pennsylvania United States 13 19 Sharif University of Technology Iran 13 17 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 13 16 12 Kyoto University Japan 12 28 University of Michigan United States 12 18 University of Pisa Italy 12 18 Johns Hopkins University United States 12 17 University of California, Berkeley United States 12 17 Tsinghua University China 12 15 18 Swiss Federal Institute of Technology Lausanne Switzerland 11 18 Catholic University of Leuven Belgium 11 17 Nagoya University Japan 11 15 21 University of Malaga Spain 10 23 University of Zaragoza Spain 10 19 Technion, Israel Institute of Technology Israel 10 13 Nara Institute of Science and Technology Japan 10 12 Waseda University Japan 10 11 26 Royal Institute of Technology Sweden 9 16 Polytechnic University of Madrid Spain 9 10 28 University of Southern California United States 8 21 Rensselaer Polytechnic Institute United States 8 17 Ohio State University United States 8 15 Tohoku University Japan 8 10 Polytechnic University of Valencia Spain 8 9 Brigham Young University United States 8 8 National Polytechnic Institute Mexico 8 8 Zhejiang University China 8 8 36 Harvard University United States 7 10 Pohang University of Science and Technology South Korea 7 10 Swiss Federal Institute of Technology Zurich Switzerland 7 10 Hiroshima University Japan 7 9 Georgia Institute of Technology United States 7 8 Peking University China 7 8 University of British Columbia Canada 7 7 University of Toronto Canada 7 7 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた組織別の修士取得者数が7 名 以上の組織、国、修士取得者数、論文別修士取得者数を表2.10 にまとめる。論文別修士取 得者数は論文別に修士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発 表している場合に、修士取得者数に対して論文別修士取得者数が多くなる。 表2.10 から米国を中心に日本、韓国、中国の組織で修士取得者数の多いことがわかる。修 士取得者数の多い組織は、自大学や他大学の大学院に博士課程の学生や、企業に研究者を供 給していると考えられる。韓国のSeoul National University、イランのSharif Unviersity 41 of Technology は修士取得者数が比較的多い組織だが、研究者数と博士取得者数が多くは ないため、自組織よりも他組織に人材を供給していると考えられる。なお、欧州の組織に 所属する研究者の場合、著者情報に修士取得組織を記載していない研究者も多く、この点 については留意する必要がある。 2.3.6 学士取得者数 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた組織別の学士取得者数が7 名 以上の組織、国、学士取得者数、論文別学士取得者数を表2.11 にまとめる。論文別学士取 得者数は論文別に学士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発 表している場合に、学士取得者数に対して論文別学士取得者数が多くなる。 日本のUniversity of Tokyo とOsaka University、韓国のSeoul National University、米 国のMassachusetts Inistitute of Technology、イランのSharif University of Technology、 中国のTsinghua University の学士取得者が多い。Univeristy of Tokyo の学士取得者数 は53 名と最も多く、2 番目に学士取得者数の多い29 名のSeoul National University と 比較しても際立っている。博士や修士取得者数と比較すると、中国の組織で学士取得者 数が多く、トルコのMiddle East Technical University、ギリシアのNational Technical University of Athens、アルゼンチンのNational University of San Juan などの組織でも 学士取得者が多いことがわかる。 42 表2.11 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた組織別の学士取得者数 順位組織国 学士論文別学士 取得者数取得者数 1 University of Tokyo Japan 53 70 2 Seoul National University South Korea 29 37 3 Osaka University Japan 20 27 Massachusetts Institute of Technology United States 20 22 5 Sharif University of Technology Iran 19 25 Tsinghua University China 19 22 7 Polytechnic University of Madrid Spain 18 22 University of Pisa Italy 18 21 9 Kyoto University Japan 17 35 Middle East Technical University Turkey 15 19 11 Technion, Israel Institute of Technology Israel 14 21 University of Karlsruhe Germany 14 17 13 National Technical University of Athens Greece 13 22 University of Toronto Canada 13 19 Tokyo Institute of Technology Japan 13 15 16 Catholic University of Leuven Belgium 12 21 Complutense University of Madrid Spain 12 19 University of Rome Italy 12 13 19 Technical University of Munich Germany 11 26 Nagoya University Japan 11 14 National University of San Juan Argentina 11 11 Zhejiang University China 11 11 23 University of Padua Italy 10 24 University of Bologna Italy 10 15 University of Michigan United States 10 13 Harbin Institute of Technology China 10 12 Carnegie Mellon University United States 10 11 Waseda University Japan 10 11 29 Polytechnic University of Catalonia Spain 9 27 University of California, Los Angeles United States 9 14 Peking University China 9 11 Brigham Young University United States 9 9 33 University of Oxford United Kingdom 8 13 Polytechnic University of Milan Italy 8 12 Shanghai Jiao Tong University China 8 10 Swiss Federal Institute of Technology Zurich Switzerland 8 10 Johns Hopkins University United States 8 9 Technical University of Istanbul Turkey 8 8 University of Cambridge United Kingdom 8 8 University of Science and Technology of China China 8 8 41 University of Bonn Germany 7 12 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 7 10 University of British Columbia Canada 7 9 University of Malaga Spain 7 9 National University of Singapore Singapore 7 8 Cornell University United States 7 7 43 2.3.7 国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から求めた組織別の研究数と国際的に移動 した研究者数の関係を図2.10 に示す。組織別の研究者数を球の大きさに反映し、国外から 移動してきた研究者数と国外に移動した研究者数の対数をグラフの横軸と縦軸に対応させ ている。ただし、対数表示における0 を避けるため、研究者数に1 名加算した値を用いて いる。図2.10 には研究者数が16 名以上または国外に移動した研究者数が13 名以上の組 織を表示した。 Univ. of Illinois at Nanyang Tech. Univ. Urbana‐Champaign Univ of Sydney 100 国外から研究者を受け入れ MIT Stanford Univ. Nat. Univ. of Singapore Univ. of British Columbia Urbana Tech. Univ. of Munich Univ. 者 数 国際的に移動 した研究者が 多い Johns Hopkins Univ Univ. of Toronto Univ. of Oxford て きた研究Univ. of Tokyo CMU ATR Univ. EPFL Vanderbilt Univ. Orebro KAIST 10 ら 移動し国外に 研究者を Seoul Nat. Univ. 供給 Univ. of Karlsruhe Osaka Univ. INRIA Univ. of Zaragoza Univ. Northwestern KU Leuven Univ 国外かSharif Univ. AIST Scuola Superiore Sant'Anna Univ. of Malaga Univ. 1 10 20 50 研究者数 of Tech. Nat. Tech. Univ. of Athens Tsinghua Univ. 1 10 100 国外に移動した研究者数 図2.15 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得ら国際的に移動した研究者数 と組織別の研究者数の関係(所属する研究者数が16 名以上または国外に移動した研究者数 が13 名以上の組織を表示している。対数表示の0 を回避するため、横軸と縦軸の研究者 数には1 名加算した値を用いている。) グラフ右上に表示される組織では国外から移動してきた研究者と国外に移動した研究者 が多く、グラフ左下に表示される組織では国外から移動してきた研究者と国外に移動した 研究者が少ない。グラフ上方に表示される組織は国外から研究者を受け入れるする傾向を 示し、グラフ右側に表示される組織は国外に研究者を供給する傾向を示す。グラフ左端に 表示される組織からは国外に移動した研究者が存在しない。 国外から多くの研究者を受け入れる組織として、米国のMassachusetts Institute of Technology (MIT)、Stanford University、シンガポールのNational University of Singapore、 Nanyang Technological University が挙げられる。一方、国外に供給する組織として、米国 のMIT、英国のUniversity of Oxford、カナダのUniversity of Toronto、日本のUniversity of Tokyo が挙げられる。 44 2.3.8 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた組織別の研究者数が16 名以上 の組織について、国外に移動した研究者数と国外から移動してきた研究者数を組織別の研 究者数で規格化した値をを図2.16 に示す。ヒストグラムの赤い領域が多いほど、所属す る研究者に対して国外から移動してきた研究者が多く、ヒストグラムの青い領域が多いほ ど、所属する研究者に対して国外に移動した研究者が多いことを意味する。なお、図2.16 では国外に移動した研究者数は負の値として扱っている。 -1 -0.8 -0.6 -0.4 -0.2 0 0.2 0.4 0.6 0.8 1 Nanyang Tech. Univ. Stanford Univ. Nat. Univ. of Singapore Univ. of Oxford Univ. of Sydney Univ. of Toronto Tech. Univ. of Munich MIT Univ. of Illinois at Urbana-Champaign CMU Univ. of Pennsylvania Univ. of British Columbia EPFL Johns Hopkins Univ. Orebro Univ. Vanderbilt Univ. KAIST ATR Osaka Univ. Univ. of Zaragoza Univ. of Tokyo KU Leuven INRIA Univ. of Karlsruhe Northwestern Univ. Scuola Superiore Sant'Anna AIST Univ. of Malaga 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 組織 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 図2.16 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者 数の組織別研究者数による規格化(所属する研究者数が16 名以上の組織を表示している。) 国外から移動してきた研究者には、国外の大学を卒業して大学院に留学し、さらに国外 の他組織に移動して論文を発表した研究者も含まれる。この場合、国外から移動してきた 研究者としてカウントされるが、組織に所属する研究者としてはカウントされない(1.3.3 の図1.4 参照)。そのため、組織に所属する研究者数で規格化した値が1 を越えることも ある。 国外から移動してきた研究者数を規格化した値を見ると、シンガポールのNanyang Technological University、National University of Singapore、米国のStanford Unviersity、 英国のUniversity of Oxford、オーストラリアのUniversity of Sydney が高いことがわか る。国際的に移動する研究者数は多くても、組織に所属する研究者数の多いUniversity of Tokyo の値は小さい結果となっている。 国外に移動した研究者数を規格化した値を見ると、University of Oxford とUniversity of Toronto が顕著である。これらの組織では国外から移動してきた研究者数も多いことか ら、国際的な研究者流動におけるハブとして機能していることが推察される。 45 2.3.9 研究者の国際的な移動 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた代表的な組織に所属する研究 者ついて、博士、修士、学士取得国を調べた結果を図2.17 にまとめる。同一組織内の移動 は区別して表示している。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan Canada China South Korea Austria Germany Switzerland N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States South Korea Japan United Kingdom Australia Brazil Hong Kong India Sweden Switzerland Canada Ireland Israel Italy N/A (a) University of Tokyo (b) Massachusetts Institute of Technology 研究者数54 名研究者数37 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (Stanford University) United States Canada China France Germany Hong Kong Italy South Korea N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Singapore (NUS) Singapore China India United States United Kingdom Canada Indonesia Malaysia Philippines N/A (c) Stanford University (d) National University of Singapore 研究者数24 名研究者数23 名 図2.17 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた研究者の所属組織別博 士、修士、学士取得国(同一組織内の移動は区別している。) University of Tokyo に所属する研究者54 名の場合(図2.17(a))、日本国内の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が70%、56%、60% を占める。University of Tokyo から博士、修士、学士を取得した研究者が60%、48%、50%を占め、日本国内の他組織か ら博士、修士、学士を取得した研究者が11%、7%、9%を占める。日本国外の組織から博 士、修士、学士を取得した研究者が6%、4%、9%を占める。博士、修士、学士の取得組織 の得られないUniversity of Tokyo の研究者が24%、41%、32%を占める。 Massachusetts Institute of Technology (MIT) に所属する研究者37 名の場合(図2.17(b))、 米国内の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が59%、46%、51%を占める。MIT から博士、修士、学士を取得した研究者が38%、35%、5%を占め、米国内の他組織から博 士、修士、学士を取得した研究者が22%、11%、46%を占める。MIT で学士を取得した研 究者の比率は低く、米国の他大学を卒業した研究者がMIT に多く移動していることがわ かる。米国外で博士、修士、学士を取得した研究者が8%、46%、51%を占めることから、 米国外の組織から修士、学士を取得した研究者もMIT に多く移動していることもわかる。 博士、修士、学士の取得組織の得られないMIT の研究者が32%、24%、16%を占める。 46 Stanford Unviersity に所属する研究者24 名の場合(図2.17(c))、米国内の組織から博 士、修士、学士を取得した研究者が46%、46%、33%を占める。Stanford Unviersity から 博士、修士を取得した研究者が29%、38%を占め、米国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者が25%、17%、33%を占める。Stanford University に所属する研究者はす べて他大学を卒業し、博士取得国はフランス、ドイツが各8%、学士取得国は韓国が17%、 中国が8%を占めている。博士、修士、学士の取得組織が得られないStanford University の研究者は25%、17%、33%を占める。 National University of Singapore (NUS) に所属する研究者23 名の場合(図2.17(d))、 シンガポール国内の組織から博士、学士を取得した研究者が9%、30%を占める。NUS か ら博士、学士を取得した研究者が9%、26%を占め、シンガポール国外の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が43%、26%、57%を占める。博士取得国は米国が22%、英国、 中国が各9%、学士取得国は中国が22%、インドが13%を占めている。博士、修士、学士 の取得組織が得られないNUS の研究者が43%、26%、57%を占める。 2.3.10 博士取得者の国際的な移動 図2.18 には、IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた代表的な組織か ら博士を取得した研究者ついて、所属組織と修士、学士取得国を調べた結果をまとめる。 同一組織内の移動は区別して表示している。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan China Hong Kong Mexico Australia Sri Lanka Thailand Turkey Singapore United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States Ireland Italy Japan Australia Brazil Greece Hong Kong Singapore South Korea Canada Chile India Israel N/A (a) University of Tokyo (b) Massachusetts Institute of Technology 博士取得者数73 名博士取得者数40 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (Stanford University) United States Canada South Korea China Greece India Iran Israel Singapore Taiwan N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (CMU) United States Belgium Portugal Taiwan Australia Chile China France Germany Hong Kong Netherlands Switzerland United Kingdom N/A (c) Stanford University (d) Canegie Mellon University 博士取得者数33 名博士取得者数29 名 図2.18 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた博士取得者の所属組織 別博士、修士、学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) 47 University of Tokyo の博士取得者73 名の場合(図2.18(a))、44%が博士取得後もUniversity of Tokyo に所属し8、45%が日本国内の他組織に移動している。日本国外の組織に 移動した博士取得者の比率は11%と少ないことから、University of Tokyo は自組織を含め た日本国内の組織を中心に研究者を供給している組織とみなすことができる。日本国内の 組織から修士、学士を取得した博士取得者が67%、66%を占める。University of Tokyo か ら修士、学士を取得した博士取得者が59%、55%を占め、日本国内の他組織から修士、学 士を取得した博士取得者が8%、11%を占める。日本国外の組織から修士、学士を取得した 博士取得者が5%、10%を占める。修士、学士取得組織の得られないUniversity of Tokyo の博士取得者が27%、25%を占める。 Massachusetts Institute of Technology (MIT) の博士取得者40 名の場合(図2.18(b))、 35%が博士取得後もMIT に所属し、50%が米国内の他組織に移動している。米国外の組織 に移動した博士取得者の比率は15%と少ないことから、MIT は米国内の組織を中心に研 究者を供給する組織とみなすことができる。米国内の組織から修士、学士を取得した博士 取得者が53%、43%を占める。MIT から修士、学士を取得した博士取得者が48%、5%を 占め、米国内の他組織から修士、学士を取得した博士取得者が5%、38%を占める。米国 外の組織から修士、学士を取得した博士取得者が15%、33%を占める。MIT は米国内外 の他大学から多くの大学院生を受け入れていることがわかる。修士、学士取得組織の得ら れないMIT の博士取得者が33%、25%を占める。 Stanford University から博士取得者33 名の場合(図2.18(c))、21%が博士取得後もStanford University に所属し、67%が米国内の他組織に移動している。米国外の組織に移動し た博士取得者の比率は12%と少ないことから、Stanford University も米国内の組織を中 心に研究者を供給する組織とみなすことができる。米国内の組織から修士、学士を取得し た博士取得者が52%、42%を占める。Stanford University から修士を取得した博士取得 者が36%を占めるが、博士取得者にStanford University の学部出身者は含まれていない。 米国内の他組織から修士、学士を取得した博士取得者が15%、42%を占め、米国外の組織 から修士、学士を取得した博士取得者が12%、30%を占める。Stanford University も米国 内外の他大学から多くの大学院生を受け入れていることがわかる。修士、学士取得組織の 得られないStanford University の博士取得者が36%、27%を占める。 Carnegie Mellon University(CMU) から博士取得者33 名の場合(図2.18(d))、28%が博 士取得後もCMU に所属し、52%が米国内の他組織に移動している。米国外の組織に移動 した博士取得者が21%を占める。米国内の組織から修士、学士を取得した博士取得者が 45%、21%を占める。CMU から修士を取得した博士取得者が31%を占めるが、博士取得 者にCMU の学部出身者は含まれていない。米国内の他組織から修士、学士を取得した博 士取得者が14%、21%を占め、米国外の組織から修士、学士を取得した博士取得者が7%、 23%を占める。修士、学士取得組織の得られないCMU の博士取得者は48%、55%を占 める。 これら4 組織を見ると、自国を中心に研究者を供給する組織である点は共通している。 しかし学士取得者の構成を見ると、日本のUniversity of Tokyo の場合には半数以上を自 組織の学部出身者が占めているが、米国の大学では、自組織の学部出身者が極めて少ない ことがわかる。 8博士取得後に同一組織に所属する研究者の場合、他組織に移動してから、再度、同一組織に戻る場合も含 まれる。 48 2.3.11 修士取得者の国際的な移動 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた代表的な組織から修士を取得 した研究者ついて、所属組織と博士、学士取得国を調べた結果を図2.19 にまとめる。同一 組織内の移動は区別して表示している。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States China Canada Hong Kong N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States Belgium Canada Australia Greece Ireland Singapore Germany India Japan Switzerland N/A (a) University of Tokyo (b) Massachusetts Institute of Technology 修士取得者数58 名修士取得者数38 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (Tokyo Institute of Technology) Japan China Germany Thailand N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (Stanford University) United States Germany South Korea China Iran Israel Taiwan N/A (c) Tokyo Institute of Technology (d) Stanford University 修士取得者数22 名修士取得者数21 名 図2.19 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた学士取得組織別の所属 組織と博士、学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) Universty of Tokyo の修士取得者58 名の場合(図2.19(a))、93%が日本国内の組織に所 属し、45%がUniversity of Tokyo、48%が日本国内の他組織、7%が日本国外の組織に所属 している。日本国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が74%、84%を占める。 University of Tokyo から博士、学士を取得した修士取得者が74%、79%を占め、日本国内 の他組織から学士を取得した修士取得者が5%を占める。日本国外の博士取得国は米国が 5%、中国が3%を占める。博士、学士取得組織の得られないUniversty of Tokyo の修士 取得者が21%、12%を占める。Universty of Tokyo の修士取得者は、自大学の学部出身者 が多く、さらに自組織の大学院博士課程への進学も多いという特徴がある。 Massachusetts Institute of Technology (MIT) の修士取得者38 名の場合(図2.19(b))、 84%が米国内の組織に所属し、34%がMIT、50%が米国内の他組織、16%が米国外の組織 に所属している。米国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が58%、74%を占め る。MIT から博士、学士を取得した修士取得者が50%、26%を占め、米国内の他組織から 博士、学士を取得した修士取得者が8%、47%を占める。米国外の組織から博士、学士を 取得した修士取得者が11%、21%を占める。博士、学士取得組織の得られないMIT の修 49 士取得者が21%、12%を占める。University of Tokyo と比較するとMIT の修士取得者の 場合、他組織の出身者が多いことがわかる。 Tokyo Institute of Technology の修士取得者22 名の場合(図2.19(c))、95%が日本国内 の組織に所属し、23%がTokyo Institute of Technology、73%が日本国内の他組織、5%が ドイツの組織に所属している。日本国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が 91%、59%を占める。Tokyo Institute of Technology から博士、学士を取得した修士取得 者が91%、50%を占め、日本内の他組織から学士を取得した修士取得者が9%を占める。日 本国外では、中国、タイの組織から学士を取得した修士取得者が9%、5%を占める。博士、 学士取得組織の得られないTokyo Institute of Technology の修士取得者が9%、27%を占 める。Univesity of Tokyo と比較してTokyo Institute of Technology の場合には、自組織 に所属する修士取得者の比率が低く、日本国内の他組織に研究者を供給する傾向が強い。 Stanford University の修士取得者21 名の場合(図2.19(d))、95%が米国内の組織に所属 し、43%がStanford University、52%が米国内の他組織、5%がドイツの組織に所属してい る。米国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が57%、62%を占める。Stanford University から博士を取得した修士取得者が57%を占めるが、Stanford University の修 士取得者に自大学の学部出身者は含まれない。米国外の組織から博士、学士を取得した修 士取得者が5%、33%を占める。博士、学士取得組織の得られないStanford University の 修士取得者が38%、5%を占める。 自国内の組織に研究者を供給する傾向が強い点はこれらの大学に共通している。しかし、 米国のMIT、Stanford University の場合、他大学の学部出身者が多く大学院修士課程に 在籍しているという特徴がある。 2.3.12 学士取得者の国際的な移動 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた代表的な組織から学士を取得 した研究者ついて、所属組織と博士、修士取得国を調べた結果を図2.20 にまとめる。同一 組織内の移動は区別して表示している。 Universty of Tokyo の学士取得者53 名の場合(図2.20(a))、日本国内の組織から修士、博 士を取得した学士取得者が91%、77%を占める。University of Tokyo から修士、博士を取 得した学士取得者が87%、75%を占め、日本国内の他組織から修士、博士を取得した学士取 得者が4%、2%を占める。日本国外の組織から博士を取得した学士取得者が4%を占める。 Universty of Tokyo の学士取得者の96%が日本国内の組織に所属し、51%がUniversity of Tokyo、45%が日本国内の他組織に所属している。日本国外の組織に所属する学士取得者 は4%と少ない。修士、博士取得組織の得られないUniversty of Tokyo の学士取得者が 9%、19%を占める。 Seoul National University (SNU) の学士取得者29 名の場合(図2.20(b))、韓国内の組織 から修士、博士を取得した学士取得者が66%、28%を占める。Seoul National University から修士、博士を取得した学士取得者が41%、10%を占め、韓国内の他組織から修士、博 士を取得した学士取得者が24%、17%を占める。韓国外の組織から修士、博士を取得した 学士取得者が28%、45%を占める。SNU の学士取得者の62%が韓国内の組織に所属し、 21%がSNU、41%が韓国内の他組織に所属している。SNU の学士取得者の38%が韓国外 の組織に所属し、28%が米国の組織に所属している。米国の組織から修士、博士を取得し た学士取得者が28%、38%を示める。修士、博士取得組織の得られないSNU の学士取得 者が7%、28%を占める。 50 Osaka Universty の学士取得者20 名の場合(図2.20(c))、日本国内の組織から修士、博士 を取得した学士取得者が85%、45%を占める。Osaka University から修士、博士を取得し た学士取得者が75%、35%を占め、日本国内の他組織から修士、博士を取得した学士取得 者がそれぞれ10%を占める。日本国外の組織から博士を取得した学士取得者が5%を占め る。Osaka University の学士取得者の場合、すべて日本国内の組織に所属し50%がOsaka University に所属し、50%が日本国内の他組織に所属している。修士、博士取得組織の得 られないOsaka Universty の学士取得者が15%、50% を占める。 Sharif University of Technology の学士取得者19 名の場合(図2.20(d))、イラン国内の 組織から修士、博士を取得した学士取得者が79%、16%を占める。Sharif University of Technology から修士、博士を取得した学士取得者が53%、11%を占め、イラン国内の他 組織から修士、博士を取得した学士取得者が26%、5%を占める。イラン国外の組織から 修士、博士を取得した学士取得者が21%、53%を占め、37%がカナダの組織から博士を取 得している。Sharif University of Technology の学士取得者の32%がイラン国内の他組織、 68%がイラン国外の組織に所属している。Sharif University of Technology の学士取得者 の47%がカナダ、11%が米国の組織に所属している。博士取得組織の得られないSharif University of Technology の学士取得者が32%を占める。 Tsinghua University の学士取得者19 名の場合(図2.20(e))、中国内の組織から修士、 博士を取得した学士取得者が58%、37%を占める。Tsinghua University から修士、博士 を取得した学士取得者が47%、32%を占め、中国内の他組織から修士、博士を取得した 学士取得者が11%、5%を占める。中国外の組織から修士、博士を取得した学士取得者が 16%、11%を占める。Tsinghua University の学士取得者の26%がTsinghua University に、 16%が中国内の他組織に、58%が中国外の組織に所属している。Tsinghua University の 学士取得者の37%が米国、11%がシンガポール、それぞれ5%が香港と日本の組織に所属 している。修士、博士取得組織の得られないTsinghua University の学士取得者は26%、 53%を占める。 日本のUniversity of Tokyo、Osaka University の場合、自大学の大学に進学する学士 取得者が多いという特徴がある。韓国Seoul National University の場合、米国の大学院 に進学し、米国の組織に所属する学士取得者が多い。中国Tsinghua University の場合、 米国の大学院に進学する学士取得者は多くないが、米国の組織に所属する学士取得者が多 い。イランSharif University of Technology の場合、米国よりもカナダの大学院博士課程 に進学する学士取得者、カナダの組織に所属する学士取得者が多いという特徴がある。 51 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States Canada N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 South Korea (SNU) South Korea United States Germany Canada Japan United Kingdom N/A (a) University of Tokyo (b) Seoul National University 学士取得者数53 名学士取得者数29 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (Osaka University) Japan United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States Switzerland Germany Japan South Korea N/A (c) Osaka University (d) Massachusetts Institute of Technology 学士取得者数20 名学士取得者数20 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Iran (Sharif University of Technology) Iran Canada United States Japan France Slovenia Switzerland N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 China (Tsinghua University) China United States Hong Kong Singapore Canada Japan N/A (e) Sharif University of Technology (f) Tsinghua University 学士取得者数19 名学士取得者数19 名 図2.20 IEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文から得られた学士取得組織別の所属 組織と博士、修士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) 52 第3章コンピュータビジョン領域 コンピュータビジョンには文字認識、パターン認識、画像認識、人工知能に関連した研 究が含まれる。この研究領域の特徴として、高エネルギー物理学のような他の研究領域で 必要とされる大型研究施設や特殊な実験装置がなくても研究を進めることができ、研究へ の参入障壁が低い点が挙げられる。特に、1990 年代中期以降のコンピュータや映像機器の 低価格化により、研究に必ずしも多額の研究費が必要とされなくなっている。さらに、研 究用の文字データや顔画像データなどもインターネット上で公開されているため、研究に 必要なデータも比較的容易に収集できる。そのため、研究費の規模によって研究水準が左 右されにくい研究領域と言える。日本でも文字認識を始めとして研究の歴史も長く、産業 面では設備投資が小さくて済むことから研究成果を基にベンチャー企業が設立されること が多いという特徴もある。 3.1 調査データ 3.1.1 論文誌 調査対象とするコンピュータビジョン領域の論文誌として、1979 年に創刊され、計算機 科学の領域では歴史が長く、1989 年以降は年間12 冊に発行されている以下の論文誌を選 択した。 IEEE Transactions on Pattern Analysis and Machine Intelligence 以下、この論文誌をIEEE-TPAMI と表記する。 コンピュータビジョン領域の論文誌について、2005 年のインパクトファクタを調査した 結果[27] を表3.1 に示す。2005 年のインパクトファクタはIEEE-TPAMI が最も高く、こ の研究領域における研究者の情報を得るための論文誌としてIEEE-TPAMI は適切と考え られる。 表3.1 コンピュータビジョン領域における論文誌のインパクトファクタ(2005)[27] 順位論文誌名インパクトファクタ 1 IEEE Transactions on Pattern Analysis and Machine Intelligence 3.810 2 IEEE Transactions on Image Processing 2.428 3 IEEE Pattern Recognition 2.158 4 IEEE Transactions on Multimedia 1.597 5 Computer Vision and Image Understanding 1.468 6 IEEE Transactions on Visualization and Computer Graphics 1.457 7 Image and Vision Computing 1.383 8 Pattern Recongnition Letters 1.138 9 IEEE Transactions on Speech and Audio Processing 1.008 53 3.1.2 論文数、著者数、研究者数 1997～2009 年のIEEE-TPAMI に掲載された論文数、著者数、研究者数1を表3.2 にま とめる。論文数は1,294 件あり、論文別に研究者をカウントした著者数は3,437 名、同一 研究者をまとめてカウントした研究者数は2,361 名である。著者数に対する研究者数の比 率が68.7% であることから、著者データの31.3%は同一研究者を論文別に重複してカウ ントしていることになる。 表3.2 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された論文数、著者数、研究者数(著者数は論文 別に研究者をカウントしているため同一研究者の重複を含む。) 論文数1,294 著者数3,437 研究者数2,361 研究者数/著者数[%] 68.7 3.1.3 研究者と論文数の関係 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における研究者と論文数の関係を表3.3 に示す。調 査データに1 件の論文が含まれる研究者が77.2% を占め、複数の論文が含まれる研究者 が24.8% を占める。1 名の研究者による最多論文数は27 件である。 表3.3 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における研究者と論文数の関係 論文数1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 27 研究者数1,823 304 118 47 34 14 6 4 2 2 3 1 2 1 比率[%] 77.2 12.9 5.0 2.0 1.4 0.6 0.3 0.2 0.1 0.1 0.1 0.0 0.1 0.0 3.1.4 論文数と著者数の推移 1997～2009 年のIEEE-TPAMI に掲載された論文数と著者数の推移を図3.1 に示す。論 文数と著者数に変動は見られるが全体としては増加傾向にあり、1997 年と2009 年を比較 すると論文数は2.04 倍、著者数は3.05 倍に増えている。 3.1.5 共著論文と国際共著 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における共著者数比率と国際共著論文比率を図3.2 に 示す。4 名以下の共著論文が94.5%を占め、共著者数2 名の論文が42.5% と最も多く、比 率の高い順に共著者数3 名の論文が30.0%、共著者数が4 名の論文が12.9% を占める。 単著論文は9.1%を占めている。国際共著論文は26.7% を占め、最多4ヶ国の論文も含ま れるが、その殆どは2ヶ国の国際共著である。 図3.3 には、IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における共著者数の推移を示す。単著論 文と共著者数2 名の論文については一定の比率で推移しているが、共著者3～5 名の論文 が増加傾向にあることが読み取れる。 1著者情報が記載されていないShort papers は含めていない 54 0 50 100 150 200 250 300 350 400 450 0 20 40 60 80 100 120 140 160 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 著者数 論文数 年 論文数著者数 図3.1 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された論文数と著者数の推移 1 9.1% 2 42.5% 3 30.0% 4 12 9% 5 3.9% 6 0 9% 7 0.4% 8 0.2% 9 0.1% 共著者数 7以上 0.6% 共著者数1 2 3 4 5 6 7 8 9 1 73 3% 2 24 3% 3 42 2% 0.1% 国際共著 26.7% 共著国数1 2 3 4 (a) 共著者数比率(b) 国際共著論文比率 図3.2 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文の共著者数比率と国際共著論文比率 3.1.6 学士、修士、博士の取得組織と取得年 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文の著者情報から博士、修士、学士の取得組織と取得年 が得られた研究者数を表3.4 に示す。学士、修士、博士取得組織の得られた研究者が69.6%、 59.0%、73.9%を占め、学士、修士、博士取得年の得られた研究者は59.3%、51.2%、65.2%を 占める。学士の取得組織と取得年よりも博士の取得組織と取得年の得られた研究者が多い という特徴がある。 表3.4 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文の著者情報から博士、修士、学士の取得組織と 取得年の得られた研究者数 学士修士博士 取得組織 研究者数1,643 1,392 1,744 比率[%] 69.6 59.0 73.9 取得年 研究者数1,399 1,210 1,540 比率[%] 59.3 51.2 65.2 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた研究者の学士、修士、博士取得年分布 を図3.4 に示す。研究者の博士、修士、学士取得年は1940 年代にから2009 年まで分布し、 1990 年代まで増加傾向にある。学士取得年は1995 年にピークがあり、1992～2001 年に 学士を取得した研究者が多く含まれる。修士取得年は1996 年と2000 年にピークがあり、 1995～2003 年に修士を取得した研究者が多く含まれる。博士取得年は2000 年にピークが 55 0 20 40 60 80 100 120 140 160 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 論文数 年 共著者数9 8 7 6 5 4 3 2 1 図3.3 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における共著者数の推移 見られる。 調査したデータは1997～2009 年の13 年間に発表された論文であるが、研究者の学士、 修士、博士取得年は1940 年代から2000 年代まで分布しているため、幅広い年齢層の者が 含まれていることがわかる。 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の取得者数 取得年 学士修士博士 図3.4 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた研究者の学士、修士、博士取得年 分布 3.2 国別分析 3.2.1 論文数 第1 著者の所属組織を用いて論文を国別に分類し、論文数の多い順に上位30ヶ国を図 3.5 にまとめる。図3.5 では論文の発行年別に区別して表示している。論文数は米国が最 も多く、全体の45.3%を占める。米国に次いで英国が7.4%、フランスが4.6%、イスラエ ルが4.6%、カナダが3.9%、日本が3.6%の論文数を占めている。これらの欧米先進国と 日本に続いて、中国、イタリア、香港、ドイツ、オランダからの論文数が多い。図3.5 か ら米国と英国は論文数が増加傾向にあることが読み取れる。 3.2.2 研究者数と著者数 所属組織から各研究者を国別に分類し、研究者数、著者数の多い順に上位30ヶ国をまと めた結果を図3.6 に示す。研究者数は米国が最も多く、全体の40.6%を占める。米国に次 56 0 100 200 300 400 500 600 1. United States 2. United Kingdom 3. France 4. Israel 5. Canada 6. Japan 7. China 8. Italy 9. Hong Kong 10. Germany 11. Netherlands 12. Spain 13. Australia 14. Switzerland 15. Singapore 16. South Korea 17. Taiwan 18. Greece 19. India 20. Finland 21. Portugal 22. Czech 23. Belgium 24. Brazil 25. Sweden 26. Turkey 27. Austria 28. Denmark 29. Mexico 30. Cyprus Others 論文数 国 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 図3.5 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された国別論文数(第1 著者の所属組織から論文 を国別に分類) いで英国が6.9%、フランスが5.3%、中国が4.4%、カナダが4.1%、日本が3.9%、イス ラエルが3.2%、ドイツが3.1% の研究者を占める。 著者数も米国が最も多く、全体の44.0%を占める。米国に次いで英国が7.3%、フラン スが4.6%、イスラエルが4.3%、中国が4.0%、カナダが3.9%、日本が3.4%、イタリア が2.9% の著者を占める。著者数は論文別にカウントしているため、研究数に対して著者 数が多い国には、発表している論文の多い研究者が含まれることを示す。研究者比率より も著者比率の高い米国、英国、イスラエルではこの傾向が顕著と言える。 3.2.3 研究者と論文数の関係 コンピュータビジョン研究の主要12ヶ国について、IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文 における国別の研究者と論文数の関係をまとめた結果を表3.5 に示す。調査データに論文 が多く含まれる研究者は有力研究者であると考えられる。米国、英国、日本、イスラエル、 香港の組織にこのような研究者が多く所属していることがわかる。イスラエルの場合、調 査データに複数の論文が含まれる研究者の比率が47.5%と高い。この結果は、イスラエル には他国と比較して生産性の高い研究者が多いことを示唆している。 一方、調査データに含まれる論文数が少ない研究者の多くは、大学院生など若手研究者 と考えられる。調査データに1 件だけの論文が含まれる研究者の比率はドイツ、日本、シ ンガポール、フランス、中国で高く、これらの国の組織に若手研究者が多く所属している と推察される。 57 0 100 200 300 400 500 600 700 800 900 1000 1. United States 2. United Kingdom 3. France 4. China 5. Canada 6. Japan 7. Israel 8. Germany 9. Italy 10. Spain 11. Hong Kong 12. Switzerland 13. Netherlands 14. Australia 15. Singapore 16. Taiwan 17. South Korea 18. Greece 19. India 20. Belgium 21. Brazil 22. Finland 23. Turkey 24. Czech 25. Portugal 26. Sweden 27. Austria 28. Mexico 29. Denmark 30. Chile Others 研究者数 国 (a) 研究者数 0 200 400 600 800 1000 1200 1400 1600 1. United States 2. United Kingdom 3. France 4. Israel 5. China 6. Canada 7. Japan 8. Italy 9. Hong Kong 10. Netherlands 11. Germany 12. Spain 13. Switzerland 14. Australia 15. Singapore 16. South Korea 17. Greece 18. Taiwan 19. India 20. Belgium 21. Finland 22. Brazil 23. Turkey 24. Portugal 25. Czech 26. Sweden 27. Mexico 28. Austria 29. Denmark 30. Chile Others 著者数 国 1997 1998 1999 2000 2001 2002 2003 2004 2005 2006 2007 2008 2009 (b) 著者数 図3.6 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載論文における国別の研究者数と著者数(所属組織 から研究者と著者を国別に分類している。) 58 表3.5 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における国別の同一研究者による論文数と研究 者数の関係 論文数1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 27 米国 研究者数720 129 49 33 17 8 2 4 2 2 1 2 1 比率[%] 74.2 13.3 5.1 3.4 1.8 0.8 0.2 0.4 0.2 0.2 0.1 0.2 0.1 英国研究者数124 21 8 3 3 1 1 2 比率[%] 76.1 12.9 4.9 1.8 1.8 0.6 0.6 1.2 フランス研究者数104 18 3 1 1 1 比率[%] 81.3 14.1 2.3 0.8 0.8 0.8 中国研究者数86 13 4 1 2 比率[%] 81.1 12.3 3.8 0.9 1.9 カナダ研究者数74 12 8 1 1 比率[%] 77.1 12.5 8.3 1.0 1.0 日本研究者数83 10 2 1 1 比率[%] 85.6 10.3 2.1 1.0 1.0 ドイツ研究者数67 8 2 1 比率[%] 85.9 10.3 2.6 1.3 イスラエル研究者数42 19 12 2 2 2 1 比率[%] 52.5 23.8 15.0 2.5 2.5 2.5 1.3 香港研究者数43 6 2 1 1 1 比率[%] 79.6 11.1 3.7 1.9 1.9 1.9 スペイン 研究者数47 4 7 比率[%] 81.0 6.9 12.1 スイス 研究者数42 7 3 1 比率[%] 79.2 13.2 5.7 1.9 シンガポール研究者数29 3 3 比率[%] 82.9 8.6 8.6 3.2.4 共著者数 国別の共著者数と論文数の関係を図3.7 に示す。米国の論文数が多いため、図3.7(a) の み異なったスケールで論文数を表示している。米国、英国、フランス、カナダ、イスラエ ルでは共著者数が2 名の論文が最も多い。日本、香港では、共著者数が2 名の論文と3 名 の論文が同数となっている。全体としては、米国、英国、フランス、カナダ、イスラエル では共著者数が少なく、中国、日本、ドイツ、香港、スペイン、スイス、シンガポールで は共著者数が多い傾向がある。 3.2.5 国際共著ネットワーク 図3.8 には所属組織を用いて著者を国別に分類した結果から得られた国際共著関係を表 すネットワークを示す。著者が異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する 辺を生成し、各論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせた結果を表 示している。複数の共著者が同じ国の組織に所属する場合には、国単位に著者データをま とめて自己ループを生成しないようにしている。辺の数が多いほど、接続された頂点に対 応する国の間で国際共著が多いことを示す。 論文数、著者数が最も多い米国の場合、図3.8(a) の米国を含めた28ヶ国から国際共著 ネットワークが構成されている。カナダ、イスラエル、フランス、中国、英国との国際共 著が多く、次いで日本、スイス、ドイツ、シンガポールとの国際共著が多いことがわかる。 図3.8(b) に示す英国の場合、英国を含む22ヶ国の国際共著ネットワークが構成されてい る。このネットワークでは米国、日本、フランス、カナダとの国際共著が多い。図3.8(c) に示すフランスの場合、フランスを含む16ヶ国の国際共著ネットワークが構成されてい る。米国、スペイン、英国との国際共著が多いが、米国、英国と比較して国際共著関係の ある国は少ない。図3.8(d) に示す中国の場合、中国を含む11ヶ国の国際共著ネットワー 59 0 50 100 150 200 250 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 (a) 米国(b) 英国 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 (c) フランス(d) 中国 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 (e) カナダ(f) 日本 図3.7 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された論文の共著者数分布 クを構成している。中国も国際共著関係のある国は少ないが、米国、香港との国際共著が 比較的多い。図3.8(e) に示すカナダの場合、カナダを含む15ヶ国の国際共著ネットワーク を構成している。ネットワークから米国との国際共著が多いことがわかる。図3.8(f) に示 す日本の場合、日本を含む6ヶ国の国際共著ネットワークを構成している。英国、米国と の国際共著も数件あるが、他国と比較して国際共著は少ない。 図3.8(g) に示すドイツの場合、ドイツを含む19ヶ国の国際共著ネットワークを構成し ている。ネットワークから米国、スイスとの国際共著が多いことがわかる。図3.8(h) に示 すイスラエルの場合、イスラエルを含む4ヶ国の国際共著ネットワークを構成しているが、 その殆どが米国との国際共著である。図3.8(i) に示す香港の場合、香港を含む8ヶ国の国 際共著ネットワークを構成している。ネットワークから中国、米国との国際共著が多いこ とがわかる。図3.8(j) に示すスペインの場合、スペインを含む12ヶ国の国際共著ネット ワークを構成している。フランスとの国際共著が比較的多いが、特定の国との密接な関係 60 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 (g) ドイツ(h) イスラエル 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 (i) 香港(j) スペイン 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 0 10 20 30 40 50 1 2 3 4 5 6 7 8 9 論文数 共著者数 (k) スイス(l) シンガポール 図3.7 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された論文の共著者数分布 は見られない。図3.8(k) に示すスイスの場合、スイスを含む7ヶ国の国際共著ネットワー クを構成している。ネットワークから米国、ドイツとの国際共著が多いことがわかる。図 3.8(l) に示すシンガポールの場合、シンガポールを含む8ヶ国の国際共著ネットワークを 構成している。ネットワークから米国との国際共著が多いことがわかる。 3.2.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた国別の論文、研究者と博士、修士、学 士取得者の比率を図3.9 に示す。第1 著者の所属組織により論文を国別に分類し、各研究 者の所属組織と博士、修士、学士取得組織を国別に分類した結果である。論文数の多い上 位10ヶ国については、論文、研究者と博士、修士、学士取得者数の比率を示し、その他の 国についてはOthers にまとめて表示している。 61 ??                                       !  "   #        $ % $  # &  '    !# ??                                                 (a) 米国(頂点の数28、辺の数262) (b) 英国(頂点の数22、辺の数78) ??                        !     ?? ??                (c) フランス(頂点の数16、辺の数62) (d) 中国(頂点の数11、辺の数59) ??                 ??              ??  ??        (e) カナダ(頂点の数15、辺の数62) (f) 日本(頂点の数6、辺の数26) 図3.8 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された国際共著論文から生成した国際共著ネット ワーク(著者が異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する辺を生成し、各 論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせて表示している。) 62 ??                        ??  ??       (g) ドイツ(頂点の数19、辺の数35) (h) イスラエル(頂点の数4、辺の数25) ??                  ??                             (i) 香港(頂点の数8、辺の数48) (j) スペイン(頂点の数12、辺の数30) ??                    ??                       (k) スイス(頂点の数7、辺の数26) (l) シンガポール(頂点の数8、辺の数21) 図3.8 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された国際共著論文から生成した国際共(著者が 異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する辺を生成し、各論文について生 成される国際共著のネットワークを重ね合わせて表示している。) 63 0% 20% 40% 60% 80% 100% 論文 研究者 博士 修士 学士 United States United Kingdom France Israel Canada Japan China Italy Hong Kong Germany Others N/A 図3.9 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における国別の論文、研究者と博士、修士、学 士取得者の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類し、その他は各著者の所 属組織と博士、修士、学士取得組織から国別に分類している。) 博士、修士、学士の取得組織が論文の著者情報から得られない場合にはN/A と表記し た。N/A は博士、修士、学士取得者の、それぞれ26.1%、41.0%、30.4% を占める。博士 取得組織のN/A は、大学院博士課程に在籍する学生が学位を未取得の場合と、大学学部 を卒業、あるいは、大学院修士課程を修了して就職している研究者に相当する。博士、修 士取得者の場合、最終的に取得した学位のみを著者情報に記述する場合も少なくなく、学 士取得組織が省略されることもある。しかし、研究者が大学を卒業していないとは考えに くいため、学士取得者のN/A は著者情報に学士取得組織を記述しない場合に相当する。 修士取得者のN/A は、大学院修士課程に在籍して学位を未取得な場合、あるいは、大学 卒業後に就職している場合が考えられる。 図3.9 を見ると、米国の場合、論文、研究者の比率は45.3%、41.2% と高いが、博士、 修士、学士取得者の比率は31.6%、19.8%、12.5% と下がっている。学士取得組織が得ら れないN/A の比率を考慮しても、米国の研究者比率は41.2% であるのに対して、米国の 学士取得者比率は12.5% と低い。この結果は、米国外の大学を卒業後に米国の大学院に 留学、または、米国内の企業等に所属している研究者が多いことを示唆している。 英国の場合、論文、研究者の比率は7.4%、7.0%、博士、修士、学士取得者の比率は6.4%、 2.8%、4.2%である。フランスの場合、論文、研究者の比率は4.6%、5.4%、博士、修士、 学士取得者の比率は5.7%、2.5%、2.8%である。イスラエルの場合、論文、研究者の比率 は4.6%、3.2%、博士、修士、学士取得者数の比率は2.0%、2.7%、3.5%である。論文数の ほぼ等しいフランスとイスラエルを比較すると、研究者数、博士取得者数はフランスが多 く、学士取得者数はイスラエルが多い。 カナダの場合、論文、研究者の比率は3.9%、4.2%、博士、修士、学士取得者の比率は 2.9%、2.2%、2.3%である。日本の場合、論文、研究者の比率は3.6%、4.0%、博士、修士、 学士取得者の比率は3.0%、3.1%、3.4%である。中国の場合、論文、研究者の比率は3.2%、 64 4.4%、博士、修士、学士取得者の比率は3.0%、7.5%、12.5%である。他国と比較すると、 中国は論文比率に対して修士、学士取得者比率が高く、特に学士取得者は全体の12.5%を 占め、米国に匹敵していることがわかる。また、インドの学士取得者数は全体の4.7%を 占め、中国、米国に次いで多い。 3.2.7 国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から求めた国際的に移動した研究者数と国別の研究 者数の関係を図3.10 に示す。国別の研究者数を球の大きさに反映し、国外から移動してき た研究者数と国外に移動した研究者数の対数をグラフの横軸と縦軸に示す。ただし、対数 表示における0 を避けるため、研究者数に1 名加算した値を用いている。ここでは、国内 外に移動した研究者数、または、国内の組織に所属する研究者数が3 名以上の国を表示し ている。 United States 1000 研究者の流入 (a) Canada United Kingdom 100 究 者数 国際的に移動 した研究者が 多 研究者数 10 100 300 Australia China France Hong Kong l Japan Singapore Switzerland て きた研い 国際的に移動 (c) (b) Belgium Brazil Germany Greece Israel Mex co Netherlands Spain South Korea 10 ら移動しした研究者が 少ない (e) ustria Chile Cyprus Denmark Czech Egypt Finland Hungary Iceland India Ireland Italy Lebanon Malaysia Russia Sweden Taiwan Tunisia Turkey 国外か 究者流 (d) (f) Argentina Algeria Bulgaria New Z aland Iran Pakistan Poland Portugal Slovakia Serbia Romania Slovenia South Africa Uruguay Ukraine Vietnam 1 1 10 100 1000 研の出 国外に移動した研究者数 図3.10 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者数と国 別の研究者数の関係(対数表示の0 を回避するため、横軸と縦軸の研究者数には1 名加算 した値を用いている。) 右上の領域は国内に移動した研究者と国外に移動した研究者が多く、左下の領域は国外 から移動してきた研究者と国外に移動した研究者が少ない。また、左上の領域は国外に移 動した研究者に対して国外から移動してきた研究者が多く、研究者が国内に流入する傾向 を示す。右下の領域は国外に移動した研究者に対して国外から移動してきた研究者が少な く、研究者が国外に流出する傾向を示す。 図3.10 から抽出される特徴的なグループを表3.6 にまとめる。米国に多くの研究者が国 外から流入し、中国から多くの研究者が国外に流出していることがわかる。また、イスラ エルの研究者数が多いという特徴がある。 65 表3.6 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者数と国別 の研究者数の関係から得られる特徴のあるグループ 特徴と国 国内の論文国外に移動国内に移動 研究者数した研究者数した研究者数 (a) 国内の研究者が極めて多く、研究者の流入出も多いが、950～ 650～ 170～ 特に流入する研究者が多い。 米国 (b) 国内の研究者が多く、研究者の流入出は流入傾向、75～165 45～85 25～105 または、均衡している。 英国、カナダ、フランス、ドイツ、イスラエル (c) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国内に流入する35～60 15～25 40～55 研究者が多い。 シンガポール、スイス、香港 (d) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国外に流出する15～70 15～35 ～15 研究者が多い。 イタリア、韓国、トルコ (e) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国外に流出する20～105 100～ ～30 研究者が極めて多い。 中国、インド (f) 国内に殆ど研究者が存在せず、国外に流出する研究者が～1 15～ ～1 多い。 ルーマニア、エジプト 3.2.8 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた国別の研究者数が10 名以上の国につい て、国外に移動した研究者数と国外から移動してきた研究者数を国別の研究者数で規格化 した値を図3.11 に示す。ヒストグラムの赤い領域が多いほど、国内の研究者に対して国外 から移動してきた研究者が多く、ヒストグラムの青い領域が多いほど、国内の研究者に対 して国外に移動した研究者が多いことを意味する。なお、図3.11 では国外に移動した研 究者数は負の値として扱っている。 国外から移動してきた研究者には、国外の大学を卒業して大学院に留学し、さらに国外 の他組織に移動して論文を発表した研究者も含まれる。この場合、国外から移動してきた 研究者としてカウントされるが、国内に所属する研究者としてはカウントされない(1.3.3 の図1.3 参照)。そのため、所属する研究者数で規格化した値が1 を越えることがある。 国外から移動してきた研究者数について規格化した値を見ると、米国よりも、シンガ ポール、香港、スイス、カナダ、オーストラリアが高くなっている。これらの国では、国 外から研究者が流入する傾向が顕著であると言える。 国外に移動した研究者数について規格化した値を見ると、国内の研究者数が少ないイン ドが突出した値となっている。インドだけでなく、中国、トルコ、ギリシア、トルコから 国外に研究者が流出する傾向が顕著である。 66 -6 -5 -4 -3 -2 -1 0 1 2 Singapore Hong Kong Switzerland Canada Australia United States United Kingdom Brazil Turkey South Korea Greece Israel Taiwan Germany France Finland Netherlands India Sweden Belgium China Japan Spain Czech Italy Portugal 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 国 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 図3.11 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者数の国 別の研究者数による規格化(国別研究者数が10 名以上の国を表示している。) 67 3.2.9 研究者の国際的な移動パターン IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における研究者の所属組織と博士、修士、学士取得 組織から求めた、研究者の国際的な移動を3.12 に示す。地図上の曲線は研究者の国際的な 移動を表し、他国からの流入は赤い曲線で示し、他国への流出は青い曲線で示している。 曲線の太さが移動人数を表し、移動人数が多い場合には数値を表記した。 図3.12(a)、(b) に示す米国の場合、中国から174 名、インドから102 名、イスラエルか ら45 名、カナダから38 名、フランス、韓国、英国から各28 名、台湾から23 名、ギリシ アから22 名、イタリア、トルコから各21 名、ドイツ、日本、シンガポールから各13 名、 香港、ルーマニアから各10 名の研究者が米国に移動している。特に、中国、インドから 米国に移動した研究者が多い。米国からカナダに26 名、イスラエルに24 名、シンガポー ル、韓国に各13 名、台湾、英国に各12 名、スイスに9 名、香港に8 名の研究者が移動し ている。世界各国から研究者が米国に移動し、さらに、米国から世界各国に移動している ことがわかる。ただし、米国に流入する研究者数が米国から流出する研究者数を上回る。 図3.12(c)、(d) に示す英国の場合、中国から13 名、米国から12 名、ドイツから10 名、 カナダから9 名、オーストラリア、ギリシアから各6 名、イタリア、スペインから5 名の 研究者が英国に移動している。英国から米国に27 名、香港に11 名、オーストラリアに9 名、カナダに7 名、ギリシアに5 名、ドイツ、スイスに各4 名の研究者が移動している。 図3.12(e)、(f) に示すフランスの場合、スペインから5 名、アルジェリア、中国、ギリ シアから各4 名の研究者がフランスに移動している。フランスから米国に27 名、スイス に13 名、カナダに6 名、英国に4 名の研究者が移動している。フランスから米国に移動 した研究者が比較的多い結果となっている。 図3.12(g)、(h) に示す中国の場合、日本、米国から各4 名、香港、英国から各3 名の 研究者が中国に移動している。中国から米国に174 名、香港に29 名、シンガポールに20 名、英国に13 名、カナダに12 名、日本に11 名、オーストラリアに6 名の研究者が移動 している。中国から米国に流出する研究者数が極めて多いことがわかる。 図3.12(i)、(j) に示すカナダの場合、米国から26 名、中国から12 名、英国から7 名、 フランスから6 名、アルジェリア、エジプトから各5 名、チュニジアから4 名の研究者が カナダに移動している。カナダから米国に38 名、英国に9 名、香港に5 名、シンガポー ルに3 名の著者が移動している。カナダ-米国間では双方向の研究者移動が見られるが、カ ナダから米国に移動する研究者数が上回る。 図3.12(k)、(l) に示す日本の場合、中国から11 名、米国から4 名の研究者が日本に移 動している。日本から米国に13 名、中国に4 名の研究者が移動している。中国から日本 に移動する研究者と日本から米国に移動する研究者が比較的多い。 図3.12(m)、(n) に示すドイツの場合、スイス、米国から各7 名、英国から4 名の研究 者がドイツに移動している。ドイツから米国に17 名、スイス、英国に各10 名、オース トラリア、スウェーデンに各3 名の研究者が移動している。ドイツから米国に移動する研 究者が比較的多い。 図3.12(o)、(p) に示すイスラエルの場合、米国からイスラエルに24 名の研究者が移動、 イスラエルから米国に45 名の研究者が移動している。イスラエル-米国間で双方向に移動 する研究者が見られるが、流入出は均衡しておらず、イスラエルから米国に流出する傾向 が強い。 図3.12(q)、(r) に示す香港の場合、中国から29 名、英国から11 名、米国から8 名、カ ナダから5 名の研究者が香港に移動している。香港から米国に10 名、英国に4 名、中国、 シンガポールに各3 名の研究者が移動している。中国から香港に移動する研究者が特に多 68 (a) 米国への移動(b) 米国からの移動 (c) 英国への移動(d) 英国からの移動 (e) フランスへの移動(f) フランスからの移動 (g) 中国への移動(h) 中国からの移動 図3.12 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動(流入出を 赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には数値 を記入している。) 69 (i) カナダへの移動(j) カナダからの移動 (k) 日本への移動(l) 日本からの移動 (m) ドイツへの移動(n) ドイツからの移動 (o) イスラエルへの移動(p) イスラエルからの移動 図3.12 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動(流入出を 赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には数値 を記入している。) 70 (q) 香港への移動(r) 香港からの移動 (s) スペインへの移動(t) スペインからの移動 (u) スイスへの移動(v) スイスからの移動 (w) シンガポールへの移動(x) シンガポールからの移動 図3.12 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動(流入出を 赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には数値 を記入している。) 71 いことわかる。 図3.12(s)、(t) に示すスペインの場合、米国に6 名、フランス、英国に各5 名、スイス に4 名の研究者がスペインから移動している。 図3.12(u)、(v) に示すスイスの場合、フランスから13 名、ドイツから10 名、米国から 9 名、スペイン、英国から各4 名の研究者がスイスに移動している。スイスからは米国に 8 名、ドイツに7 名の研究者が移動している。 図3.12(w)、(x) に示すシンガポールの場合、中国から20 名、米国から13 名、インド から5 名、カナダ、香港、マレーシア、英国から各3 名の研究者がシンガポールに移動し ている。シンガポールから米国に13 名、英国に3 名の研究者が移動している。中国から シンガポールへの研究者流入が多く、シンガポール-米国間で研究者の流入出が均衡する 結果となった。 3.2.10 国別に分類した研究者の博士、修士、学士取得国 所属組織を用いて国別に分類した各研究者について博士、修士、学士を取得国を調べて 整理した結果を図3.13 にまとめる。図には、博士、修士、学士取得者数の多い10ヶ国を 個別に示し、その他の国はOthers にまとめている。論文の著者情報から博士、修士、学 士の取得組織が得られない研究者はN/A と表記した。 米国の組織に所属する研究者1,528 名の場合(図3.13(a))、米国内の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が64%、43%、26%を占め、米国外の組織から博士、修士、学 士を取得した研究者が16%、21%、49%を占める。米国を除く修士取得国は中国が8%を 占め、学士取得国は中国が15%、インドが12%を占める。米国の場合、博士、修士、学 士取得国の得られない研究者が20%、36%、25%を占める。 英国の組織に所属する研究者253 名の場合(図3.13(b))、英国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が63%、17%、50%を占め、英国外の組織から博士、修士、学士を取 得した研究者が18%、20%、23%を占める。英国を除く博士取得国はカナダが4%、米国が 3% を占め、修士取得国は米国が6%を占め、学士取得国は中国が4%、ギリシアが3%を 占める。英国の場合、博士、修士、学士取得国の得られない研究者が19%、63%、26%を 占める。 フランスの組織に所属する研究者158 名の場合(図3.13(c))、フランス国内の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が73%、28%、37%を占め、フランス国外の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が9%、10%、8%を占める。フランスの場合、博士、 修士、学士取得国の得られない研究者が17%、62%、54%を占める。 イスラエルの組織に所属する研究者150 名の場合(図3.13(d))、イスラエル国内の組織 から博士、修士、学士を取得した研究者が47%、66%、83% を占め、イスラエル国外の組 織から博士、修士、学士を取得した研究者が30%、9%、4% を占める。イスラエルを除く 博士、修士取得国は米国が28%、7%を占める。イスラエルの場合、博士、修士、学士取 得国の得られない研究者が23%、25%、13%を占める。 中国の組織に所属する研究者140 名の場合(図3.13(e))、中国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が31%、42%、74%を占め、中国内の組織から学士を取得した研究 者の比率が極めて高いことがわかる。中国外の組織から博士、修士、学士を取得した研究 者が30%、10%、6% を占める。中国を除く博士取得国は米国が9%、英国が6%、日本が 4%、デンマークが3%、ドイツ、香港の各2%を占める。中国の場合、博士、修士、学士 取得国の得られない研究者が39%、48%、20%を占める。 72 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 United States China India Israel France Canada United Kingdom Italy Japan Greece Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 United Kingdom United States Canada China Russia Greece Australia Germany France Italy Others N/A (a) 米国(研究者1,528 名) (b) 英国(研究者253 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 France Germany Greece Spain United Kingdom India Switzerland United States Bulgaria China Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Israel United States South Korea France Argentina Belgium Canada Georgia Romania Russia N/A (c) フランス(研究者158 名) (d) イスラエル(研究者150 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 China United States United Kingdom Japan Germany Denmark Israel Hong Kong Canada Belgium Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Canada United States France China Algeria Tunisia Poland United Kingdom Egypt Hong Kong Others N/A (e) 中国(研究者140 名) (f) カナダ(研究者137 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Japan China France United States Germany United Kingdom Sweden N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Hong Kong China United States United Kingdom France Canada Singapore Australia Japan Malaysia Others N/A (g) 日本(研究者119 名) (h) 香港(研究者94 名) 図3.13 国別に分類したIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文の研究者が博士、修士、学士 を取得した国の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類している。) 73 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Germany United Kingdom Switzerland United States South Korea Austria China Japan Netherlands Pakistan Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Spain China Netherlands United States Argentina Bulgaria Ukraine Uruguay France United Kingdom N/A (i) ドイツ(研究者89 名) (j) スペイン(研究者76 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Switzerland France United States Germany Mexico Spain Belgium Italy Australia China Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Singapore China United States United Kingdom India Canada Hong Kong Malaysia Japan Australia Others N/A (k) スイス(研究者74 名) (l) シンガポール(研究者42 名) 図3.13 国別に分類したIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文の研究者が博士、修士、学士 を取得した国の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類している。) カナダの組織に所属する研究者137 名の場合、(図3.13(f)) カナダ国内の組織から博士、 修士、学士を取得した研究者が39%、31%、33%を占め、カナダ国外の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が40%、40%、41%を占める。カナダ国内よりもカナダ国外か ら博士、修士、学士を取得している比率が高い。カナダを除く博士取得国は米国が25%、 フランスが7%、英国、ポーランドが各3%を占め、修士取得国は米国が15%、フランス、 中国、香港が各4%、ポーランドが3%を占め、学士取得国は米国、アルジェリアが各8%、 中国が各6%、チュニジア、エジプトが各4%を占める。カナダの場合、博士、修士、学士 取得国の得られない研究者が21%、28%、26%を占める。 日本の組織に所属する研究者119 名の場合(図3.13(g))、日本国内の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が65%、61%、77%を占める。日本国外の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が13%、11%、11%を占める。日本を除く博士取得国は中国、フラ ンス、米国、英国が各3%を占め、修士取得国は中国が4%、フランス、米国が各3%を占 め、学士取得国は中国が7%、フランス、ドイツが各3%を占める。日本の場合、博士、修 士、学士取得国の得られない研究者が23%、28%、12%を占める。 香港の組織に所属する研究者94 名の場合(図3.13(h))、香港の組織から博士、修士、学 士を取得した研究者が19%、17%、35%を占め、香港以外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者が61%、59%、55%を占める。香港を除く博士取得国は米国が24%、英国 が13%、中国が7%、フランス、カナダが各5%を占め、修士取得国は米国が21%、中国 が17%、英国が10%、フランスが5%を占め、学士取得国は中国が39%、英国が6%を占 める。香港の場合、博士、修士、学士取得国の得られない研究者が19%、27%、11%を占 める。 74 ドイツの組織に所属する研究者89 名の場合(図3.13(i))、ドイツ国内の組織から博士、 修士、学士を取得した研究者が55%、18%、61%を占め、ドイツ国外の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が15%、17%、9%を占める。ドイツを除く博士取得国はスイ スが6%、英国が6%を占め、修士取得国は英国が6%、米国が3%を占める。ドイツの場 合、博士、修士、学士取得国の得られない研究者が30%、65%、30%を占める。 スペインの組織に所属する研究者76 名の場合(図3.13(j))、スペイン国内の組織から博 士、修士、学士を取得した研究者が67%、47%、39% を占め、スペイン国外の組織から博 士、修士、学士を取得した研究者が9%、8%、8% を占める。スペインを除く博士取得国 はオランダ、米国が各4 %を占め、修士取得国はウクライナが3%を占め、学士取得国は アルゼンチン、ブラジルが各3%を占める。スペインの場合、博士、修士、学士取得国の 得られない研究者が24%、45%、52%を占める。 スイスの組織に所属する研究者74 名の場合(図3.13(k))、スイス国内の組織から博士、 修士、学士を取得した研究者が24%、16%、4%を占め、スイス国外の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が50%、41%、39%を占める。スイス国内よりもスイス国外の 組織から博士、修士、学士を取得した研究者の比率が高いことがわかる。スイスを除く博 士取得国はフランスが15%、ドイツが12%、米国が7%、スペイン、ベルギーが各3%を 占め、修士取得国は米国が11%、フランス、ドイツ、メキシコが各5%、スペイン、ベル ギーが各3% を占め、学士取得国は、フランスが8%、メキシコが5%、米国、イタリア が各4%、オーストラリア、中国が各3%を占める。スイスの場合、博士、修士、学士取得 国の得られない研究者が26%、43%、57%を占める。 シンガポールの組織に所属する研究者42 名の場合(図3.13(l))、シンガポールの組織か ら博士、修士、学士を取得した研究者が17%、7%、14% を占め、シンガポール国外の組 織から博士、修士、学士を取得した研究者が69%、60%、76% を占める。シンガポール国 外の組織から博士、修士、学士を取得した研究者の比率が極めて高い。シンガポールを除 く博士取得国が米国が33%、中国が12%、英国が7%、カナダ、日本が各5%を占め、修 士取得国は中国が21%、米国が19%、英国が7%、香港が5%を占め、学士取得国は中国 が33%、米国、インドが各12%、英国、マレーシアが5%を占める。シンガポールの場合、 博士、修士、学士取得国の得られない研究者が14%、33%、10%を占める。 米国、カナダ、香港、スイス、シンガポールでは、国外出身の研究者比率が高いという 点が共通している。この結果から、これらの国ではコンピュータビジョン領域の研究人材 を国外に依存していることが推察される。 75 3.3 組織別分析 3.3.1 所属組織と博士、修士、博士取得組織の地理的な分布 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた所属組織と博士、修士、博士取得組織 の地理的な分布を図3.14 に示す。各組織は赤い点で表し、各組織に所属する研究者数の多 さを濃淡で表示している。 (a) 所属組織(b) 博士取得組織 (c) 修士取得組織(d) 学士取得組織 図3.14 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた所属組織と博士、修士、学士取 得組織の地理的な分布 全体の傾向としては所属組織と博士、修士、学士取得組織が米国、欧州、東アジア地域 に集中していることがわかる。図3.14(a) の所属組織と図3.14(b) の博士取得組織の分布 は類似しているが、南米では博士取得組織よりも所属組織が多く分布している. 図3.14(c) の修士取得組織では、所属組織と博士取得組織では見られない組織が東欧、インド、中国 に分布している。一方、オーストラリアでは、所属組織、博士取得組織よりも修士取得組 織が少なくなっている。図3.14(d) から、所属組織及び博士、修士取得組織と比較してア フリカ北部、インド、南米に多くの学士取得組織が分布していることがわかる。 3.3.2 論文数 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された論文を第1 著者の所属組織により分類し、論文 数が6 件以上となる組織と国を表3.7 にまとめる。企業については、組織名が研究所や 関連会社などに別れていることもあるが、ここでは、企業織名を統一して扱う。例えば、 Microsoft の場合には、研究所のMicrosoft Research が米国、英国、中国、インドなどに 76 表3.7 IEEE-TPAMI 1997-2009 に掲載された組織別の論文数(第1 著者の所属組織によっ て分類している。) 順位組織国論文数 1 Siemens United States 23 2 Carnegie Mellon University United States 22 3 Microsoft United States 21 4 Massachusetts Institute of Technology United States 20 5 University of Maryland, College Park United States 18 6 Technion, Israel Institute of Technology Israel 17 7 IBM United States 16 Michigan State University United States 16 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 16 10 Chinese University of Hong Kong Hong Kong 14 11 Chinese Academy of Sciences China 12 Georgia Institute of Technology United States 12 Hong Kong University of Science and Technology Hong Kong 12 Rutgers University United States 12 15 Hebrew University of Jerusalem Israel 11 INRIA France 11 Swiss Federal Institute of Technology Lausanne Switzerland 11 Weizmann Institute of Science Israel 11 19 Columbia University United States 10 University of Groningen Netherlands 10 21 Johns Hopkins University United States 9 National University of Singapore Singapore 9 Ohio State University United States 9 Rensselaer Polytechnic Institute United States 9 State University of New York at Buffalo United States 9 University of Cambridge United Kingdom 9 University of Toronto Canada 9 Yale University United States 9 29 GE United States 8 Nanyang Technological University Singapore 8 Sarnoff Corporation United States 8 University of Amsterdam Netherlands 8 University of California, Los Angeles United States 8 University of Oxford United Kingdom 8 University of Southern California United States 8 36 Australian National University Australia 7 Google Inc United States 7 Pennsylvania State University United States 7 Tsinghua University China 7 University of California, Berkeley United States 7 University of Central Florida United States 7 University of Chicago United States 7 University of South Florida United States 7 University of Surrey United Kingdom 7 University of Tokyo Japan 7 University of York United Kingdom 7 46 Brown University United States 6 Catholic University of Leuven Belgium 6 Duke University United States 6 Instituto Superior Tecnico Portugal 6 Purdue University United States 6 University of Bologna Italy 6 University of California, San Diego United States 6 University of California, Santa Barbara United States 6 University of Florence Italy 6 77 設立され、研究所以外にも各国に現地法人があるがこれらの組織をまとめてMicrosoft と する。 米国の研究大学、企業のSiemens、Microsoft、IBM、Sarnoff Corporation 2、Lucent Technologies Inc. 3、GE、Google Inc.、イスラエルのTechnion, Israel Institute of Technology 、Hebrew University of Jerusalem、Weizmann Institute of Science、中国のChinese Academy of Sciences、フランスのINRIA 4からの論文が多いことがわかる。 論文がそれほど多くはない国の組織では、香港のHong Kong University of Science and Technology、オランダのUniversity of Groningen、University of Amsterdam、スイスの Swiss Federal Institute of Technology Lausanne、シンガポールのNanyang Technological University、National University of Singapore、ポルトガルのInstituto Superior T´ecnico からの論文が多いことがわかる。 3.3.3 研究者数 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文について所属組織別に研究者数と著者数を求め、研 究者数が10 名以上になる組織を表3.8 にまとめた。研究者数に対して著者数が多いほど、 同一研究者が多くの論文を発表していることを示す。 研究者数と著者数が最も多い組織はMicrosoft であるが、米国だけでなく、英国のMicrosoft Research Cambridge、中国のMicrosoft Research Asia など米国以外のMicrosoft の研究所、現地法人に所属する研究者も含めた値である。米国のCarnegie Mellon University の場合、研究者と著者数も論文数と同じく2 番目に多い結果となっている。中国の Chinese Academy of Sciences の場合には、他組織と比較すると論文数に対して研究者数 と著者数が多いことがわかる。 研究者数に対して著者数が多く、同一研究者が多くの論文を発表している組織としては、 米国のMichigan State University、University of Californica, Los Angles、香港のHong Kong University of Science and Technolgy、イスラエルのWeizmann Institute of Science が挙げられる。 3.3.4 博士取得者数 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた組織別の博士取得者数が9 名以上の組 織、国、博士取得者数、総博士取得者数を表3.9 にまとめる。論文別博士取得者数は論文 別に博士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発表している場 合に、博士取得者数に対して論文別博士取得者数が多くなる。 全体としては、研究者数の多い組織から、企業と教育機能をもたない研究機関を除いた 研究大学が多い含まれる傾向がある。これら博士取得者数の多い組織は研究者を育成する 機能を果たしていると考えられる。 米国のMassachusetts Institute of Technology は最も博士取得者と論文別博士取得者 数が多く、それぞれ76 名、124 名である。2 番目に博士取得者が多い米国University of Maryland, College Park の38 名と比較しても、博士取得数が多いことがわかる。博士取 得者が2 番目に多いUniversity of Maryland, College Park の場合には、論文別博士取得 2Sarnoff Corporation は旧RCA 研究所であり、現在はSRI International の関連会社である。 3Lucent Technologies Inc. は旧AT&T Techonogies であり、2006 年にフランスのAlcatel SA と統合さ れAlcatel-Lucent に社名変更されている。 4Institut National de Recherche en Informatique et Automatique の略称である。 78 表3.8 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文における組織別の研究者数と著者数 順位組織国研究者数著者数 1 Microsoft United States 49 85 2 Carnegie Mellon University United States 35 64 3 Chinese Academy of Sciences China 33 43 4 Siemens United States 30 43 5 University of Maryland, College Park United States 29 56 6 Massachusetts Institute of Technology United States 28 45 INRIA France 28 44 8 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 27 47 9 Technion, Israel Institute of Technology Israel 26 42 10 Georgia Institute of Technology United States 23 34 11 Chinese University of Hong Kong Hong Kong 21 34 Swiss Federal Institute of Technology Lausanne Switzerland 21 26 13 IBM United States 19 25 National University of Singapore Singapore 19 23 Tsinghua University China 19 21 16 Michigan State University United States 18 52 17 University of Toronto Canada 17 24 18 Rutgers University United States 16 33 University of Amsterdam Netherlands 16 29 Brown University United States 16 24 Johns Hopkins University United States 16 23 University of California, Santa Barbara United States 16 21 23 University of South Florida United States 15 26 24 University of California, Los Angeles United States 14 33 University of Oxford United Kingdom 14 26 University of Groningen Netherlands 14 25 Rensselaer Polytechnic Institute United States 14 23 Pennsylvania State University United States 14 22 University of California, Berkeley United States 14 22 30 University of California, San Diego United States 13 26 31 Hong Kong University of Science and Technology Hong Kong 12 31 Catholic University of Leuven Belgium 12 18 Tel Aviv University Israel 12 17 University of Washington United States 12 14 Imperial College London United Kingdom 12 12 36 University of Southern California United States 11 32 Weizmann Institute of Science Israel 11 30 University of Cambridge United Kingdom 11 24 Boston University United States 11 23 Yale University United States 11 23 State University of New York at Buffalo United States 11 21 University of Florida United States 11 18 University of Florence Italy 11 17 Purdue University United States 11 15 National Technical University of Athens Greece 11 14 Nanyang Technological University Singapore 11 13 National Cheng Kung University Taiwan 11 12 48 Heriot-Watt University United Kingdom 10 13 Autonomous University of Barcelona Spain 10 12 GE United States 10 12 University of Minnesota United States 10 12 79 表3.9 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた組織別の博士取得者数 順位組織国 博士論文別博士 取得者数取得者数 1 Massachusetts Institute of Technology United States 76 124 2 University of Maryland, College Park United States 38 77 3 Carnegie Mellon University United States 35 60 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 35 51 5 University of Oxford United Kingdom 29 56 University of Tokyo Japan 29 48 7 Stanford University United States 26 55 8 University of California, Berkeley United States 25 35 9 University of Southern California United States 22 56 10 Michigan State University United States 19 21 University of Paris VI France 19 21 12 Cornell University United States 18 36 13 University of Cambridge United Kingdom 17 35 Purdue University United States 17 28 Brown University United States 17 21 16 Harvard University United States 16 36 University of Paris XI France 16 26 California Institute of Technology United States 16 23 University of Amsterdam Netherlands 16 21 20 Hebrew University of Jerusalem Israel 15 35 University of Washington United States 15 24 22 University of Toronto Canada 14 34 Technion, Israel Institute of Technology Israel 14 32 University of Pennsylvania United States 14 26 Princeton University United States 14 17 Swiss Federal Institute of Technology Lausanne Switzerland 14 16 Yale University United States 14 15 28 State University of New York at Buffalo United States 13 23 University of Edinburgh United Kingdom 13 21 Georgia Institute of Technology United States 13 14 31 Ohio State University United States 12 46 University of Massachusetts United States 12 26 Columbia University United States 12 22 Institut National Polytechnique de Grenoble France 12 19 Washington University in St. Louis United States 12 18 University of London United Kingdom 12 17 Imperial College London United Kingdom 12 16 38 University of Texas at Austin United States 11 19 University of California, Los Angeles United States 11 15 University of Rennes I France 11 14 Rensselaer Polytechnic Institute United States 11 11 42 Catholic University of Leuven Belgium 10 19 Weizmann Institute of Science Israel 10 16 Rutgers University United States 10 14 INRIA France 10 13 46 Delft University of Technology Netherlands 9 16 Duke University United States 9 16 University of Valencia Spain 9 15 University of Wisconsin-Madison United States 9 13 Chinese Academy of Sciences China 9 12 National Technical University of Athens Greece 9 11 Osaka University Japan 9 11 Tsinghua University China 9 11 University of Florida United States 9 11 80 者数が博士取得者数の約2 倍の77 名と多く、多くの論文を発表している生産性の高い研 究者が所属していると考えられる。 米国のStanford University、フランスのUniversity of Paris VI、University of Paris XI などの大学では、研究者数に対して博士取得者数が多いことから、これらの組織では 研究者を育成し、他組織に研究者を供給する機能を果たしていると考えられる。 3.3.5 修士取得者数 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた組織別の修士取得者数が7 名以上の組 織、国、修士取得者数、論文別修士取得者数を表3.10 にまとめる。論文別修士取得者数は 論文別に修士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発表してい る場合に、修士取得者数に対して総修士取得者数が多くなる。 米国を中心に、中国、イスラエル、日本の組織の修士取得者数が多い。さらに、アジア のインド、韓国、台湾、香港や欧州のルーマニア、トルコの組織も含まれている。修士取 得者数の多い組織は、自大学や他大学の大学院に博士課程の学生や、企業に研究者を供給 していると考えられる。中国のTsinghua University、日本のUniversity of Tokyo などは 修士取得者数が比較的多いが、研究者数と博士取得者数は多くはないため、他組織に人材 を供給する組織とみなすことができる。 3.3.6 学士取得者数 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた組織別の学士取得者数が7 名以上の組 織、国、学士取得者数、論文別総学士取得者数を表3.11 にまとめる。論文別学士取得者数 は論文別に学士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発表して いる場合に、学士取得者数に対して論文別学士取得者数が多くなる。 米国以外では、中国とインドの組織が多く含まれ、ギリシア、韓国、台湾、トルコなどの 国からも複数の組織が含まれている。中国のTsinghua University、University of Science and Technology of China、イスラエルのTechnion, Israel Insitute of Technology、Hebrew University of Jerusalem の学士取得者が多い。特にTsinghua University の学士取得者61 名は、2 番目のUniversity of Science and Technology of China 38 名と比較しても際立っ ている。 インドのIndian Institute of Technology Kanpur (IIT Kanpur) では、学士取得者12 名に対して論文別学士取得者が57 名と多く、発表している論文数の多い研究者がIIT Kanpur を卒業していることを示す。 81 表3.10 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた組織別の修士取得者数 順位組織国 修士論文別修士 取得者数取得者数 1 Massachusetts Institute of Technology United States 48 79 2 Tsinghua University China 40 56 3 Technion, Israel Institute of Technology Israel 24 37 Chinese Academy of Sciences China 24 29 5 University of Tokyo Japan 23 31 6 Stanford University United States 21 42 7 University of Maryland, College Park United States 19 53 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 19 23 9 Hebrew University of Jerusalem Israel 14 38 Weizmann Institute of Science Israel 14 26 Georgia Institute of Technology United States 14 15 12 Delft University of Technology Netherlands 13 24 McGill University Canada 13 20 Imperial College London United Kingdom 13 18 15 University of Southern California United States 12 37 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 12 18 17 Indian Institute of Science Bangalore India 11 24 Cornell University United States 11 21 Catholic University of Leuven Belgium 11 19 University of Toronto Canada 11 16 Xi’an Jiaotong University China 11 13 National Cheng Kung University Taiwan 11 12 Rensselaer Polytechnic Institute United States 11 11 24 Tel Aviv University Israel 10 19 University of Cambridge United Kingdom 10 13 Chinese University of Hong Kong Hong Kong 10 12 Peking University China 10 11 University of California, Santa Barbara United States 10 11 29 Washington University in St. Louis United States 9 15 University of California, Berkeley United States 9 14 Johns Hopkins University United States 9 13 Carnegie Mellon University United States 9 12 Brown University United States 9 11 Kyoto University Japan 9 11 Michigan State University United States 9 10 Zhejiang University China 9 10 37 University of Pennsylvania United States 8 21 Columbia University United States 8 13 University of Wisconsin-Madison United States 8 13 National University of Singapore Singapore 8 11 University of Paris VI France 8 11 Osaka University Japan 8 10 43 Politehnica University of Bucharest Romania 7 14 Purdue University United States 7 11 Shanghai Jiao Tong University China 7 10 University of Massachusetts United States 7 10 University of Washington United States 7 10 Swiss Federal Institute of Technology Lausanne Switzerland 7 9 Bogazici University Turkey 7 8 University of Science and Technology of China China 7 8 Middle East Technical University Turkey 7 7 82 表3.11 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた組織別の学士取得者数 順位組織国 学士論文別学士 取得者数取得者数 1 Tsinghua University China 61 77 2 University of Science and Technology of China China 38 66 3 Technion, Israel Institute of Technology Israel 30 46 4 Hebrew University of Jerusalem Israel 26 64 5 Massachusetts Institute of Technology United States 24 41 6 University of Cambridge United Kingdom 21 49 University of Tokyo Japan 21 30 Zhejiang University China 21 29 9 National Technical University of Athens Greece 20 32 Peking University China 20 25 11 Xi’an Jiaotong University China 17 24 12 Seoul National University South Korea 16 24 13 McGill University Canada 15 22 14 Tel Aviv University Israel 14 32 University of Oxford United Kingdom 14 21 16 University of Padua Italy 13 28 Kyoto University Japan 13 25 Ecole Polytechnique France 13 16 National Taiwan University Taiwan 13 16 20 Indian Institute of Technology Kanpur India 12 57 21 Chinese University of Hong Kong Hong Kong 11 26 Indian Institute of Technology Kharagpur India 11 26 California Institute of Technology United States 11 16 Nanjing University China 11 15 25 Princeton University United States 10 20 Harvard University United States 10 11 Indian Institute of Technology Bombay India 10 11 28 TELECOM ParisTech France 9 25 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 9 12 Shanghai Jiao Tong University China 9 10 University of Karlsruhe Germany 9 10 32 University of Bonn Germany 8 15 Indian Institute of Technology Madras India 8 14 Birla Institute of Technology and Science India 8 13 University of Manchester United Kingdom 8 13 National Chiao Tung University Taiwan 8 9 Indian Institute of Technology Delhi India 8 8 38 Aristotle University of Thessaloniki Greece 7 14 University of Florence Italy 7 14 Cornell University United States 7 12 Carnegie Mellon University United States 7 10 University of California, Berkeley United States 7 10 Middle East Technical University Turkey 7 9 Osaka University Japan 7 9 Polytechnic University of Catalonia Spain 7 9 Bogazici University Turkey 7 8 Yonsei University South Korea 7 8 Nankai University China 7 7 Tianjin University China 7 7 Tohoku University Japan 7 7 83 3.3.7 国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から求めた組織別の研究者数と国際的に移動した研 究者数の関係を図3.10 に示す。組織別の研究者数を球の大きさに反映し、国外から移動 してきた研究者数と国外に移動した研究者数の対数をグラフの横軸と縦軸に対応させてい る。ただし、対数表示における0 を避けるため、研究者数に1 名加算した値を用いてい る。図3.10 には研究者数が15 名以上の組織を表示している。 Univ. of Maryland, Univ of Illinois at College Park Nat. Univ. of Singapore 100 国外から研究者を受け入れ Microsoft CMU MIT Univ. Urbana‐Champaign EPFL Chinese Univ. of H K Michigan State Univ. Brown Univ. 者 数 国際的に移動 した研究者が 多い Siemens Technion Hong Kong Rutgers UC Santa Barbara Univ. Univ. of Oxford UC Los Angeles き た研究CAS INRIA IBM Univ of Toronto Johns Univ. of South Florida UC Berkeley Rensselaer Polytech. Inst. 10 移動して国外に 研究者を 供給 Georgia Tech. Tsinghua Univ. Univ. of Amsterdam Hopkins Univ. of Groningen Univ. y Pennsylvania State 国外から g Univ. 1 10 20 50 研究者数 Univ. of Sci. and Tech of China 1 10 100 国外に移動した研究者数 図3.15 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得ら国際的に移動した研究者数と組織別 の研究者数の関係(所属する研究者数が15 名以上または国外に移動した研究者数が20 名 以上の組織を表示している。対数表示の0 を回避するため、横軸と縦軸の研究者数には1 名加算した値を用いている。) グラフ右上に表示される組織では国外から移動してきた研究者と国外に移動した研究者 が多く、グラフ左下に表示される組織では国外から移動してきた研究者と国外に移動した 研究者が少ない。グラフ上方に表示される組織は国外から研究者を受け入れるする傾向を 示し、グラフ右側に表示される組織は国外に研究者を供給する傾向を示す。グラフ左端に 表示される組織からは国外に移動した研究者が存在しない。 国外から多くの研究者を受け入れる組織として、米国のMssachusetts Institute of Technology (MIT)、University of Maryland, College Park、University of Illinois at Urbana- Champaign、シンガポールのNational University of Singapore、香港のChinese University of Hong Kong が挙げられる。一方、国外に研究者を供給する組織として、中国の Tsinghua University、イスラエルのTechnion, Israel Institute of Technology、中国の Chinase Academy of Sciences が挙げられる。また、Microsoft などの企業は国外から多 くの研究者を受け入れていることがわかる。 84 3.3.8 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた組織別の研究者数が15 名以上の組織に ついて、国外に移動した研究者数と国外から移動してきた研究者数を組織別の研究者数で 規格化した値を図3.16 に示す。ヒストグラムの赤い領域が多いほど、所属する研究者に対 して国外から移動してきた研究者が多く、ヒストグラムの青い領域が多いほど、所属する 研究者に対して国外に移動した研究者が多いことを意味する。なお、図3.16 では国外に移 動した研究者数は負の値として扱っている。 -3 -2.5 -2 -1.5 -1 -0.5 0 0.5 1 1.5 Nat. Univ. of Singapore MIT Michigan State Univ. Univ. of Oxford Chinese Univ. of Hong Kong Univ. of Maryland, College Park Univ. of Illinois at Urbana-Champaign Brown Univ. UC Berkeley UC Santa Barbara UC Los Angeles EPFL Rensselaer Polytech. Inst. Univ. of Toronto Rutgers Univ. CMU Univ. of South Florida Microsoft Johns Hopkins Univ. Technion Georgia Tech. Pennsylvania State Univ. INRIA Univ. of Amsterdam Univ. of Groningen Siemens IBM CAS Tsinghua Univ. 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 組織 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 図3.16 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者数の組 織別研究者数による規格化(所属する研究者数が15 名以上の組織を表示している。) 国外から移動してきた研究者には、国外の大学を卒業して大学院に留学し、さらに国外 の他組織に移動して論文を発表した研究者も含まれる。この場合、国外から移動してきた 研究者としてカウントされるが、組織に所属する研究者としてはカウントされない(1.3.3 の図1.4 参照)。そのため、組織に所属する研究者数で規格化した値が1 を越えることも ある。 国外から移動してきた研究者数を規格化した値を見ると、シンガポールのNational University of Singapore、米国のMassachusetts Institute of Technology、Michigan State University、英国のUniversity of Oxford、香港のChinese University of Hong Kong が 高いことがわかる。国際的に移動する研究者数は多くても、組織に所属する研究者数の多 いMicrosoft やCarnegie Mellon University の値は小さい結果となっている。 国外に移動した研究者数を規格化した値を見ると、中国のTsinghua Universit が突出し た値となっている。また、国外に移動した研究者数を規格化した値が0 に近いMichigan State University に代表される組織では、国外から移動してきた留学生が国内の他組織に 移動していることが多く、研究者の国際的な流入出については超過傾向を示す。 85 3.3.9 研究者の国際的な移動 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた代表的な組織に所属する研究者ついて、 博士、修士、学士取得国を調べた結果を図3.17 にまとめる。同一組織内の移動は区別して 表示している。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (Microsoft) China (Microsoft) United Kingdom (Microsoft) India (Microsoft) South Korea (Microsoft) China United States United Kingdom Israel France Japan South Korea Sweden Italy Spain Turkey Canada Denmark Germany Hong Kong India Ireland Taiwan N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (CMU) United States China United Kingdom Canada Germany India Australia Hong Kong Japan Portugal Sweden Switzerland Turkey N/A (a) Microsoft (b) Carnegie Mellon University 研究者数49 名研究者数35 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 China (CAS) China Germany United Kingdom Belgium France N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (UMCP) United States India China Austria France Israel Singapore N/A (c) Chinese Academy of Sciences (d) University of Maryland, College Park 研究者数33 名研究者数29 名 図3.17 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた研究者の所属組織別博士、修士、 学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) Microsoft の場合(図3.17(a)) 、米国、中国、英国に研究拠点が存在し、所属する研究 者49 名は、米国が42%、中国が32%、英国が22%、インド、韓国が各2%を占める。博 士取得国は米国が36%、英国が16%、中国が14%、スウェーデンが6%、イスラエル、フ ランスが各4%、日本、韓国、カナダ、デンマーク、香港が各2%を占める。修士取得国は 中国が20%、米国が6%、英国、イスラエル、フランス、スウェーデン、日本、韓国、ス ペイン、トルコが各2%を占める。学士取得国は中国が28%、米国が10%、英国、イスラ エル、ドイツが各4%、フランス、日本、韓国、スペイン、トルコ、インド、アイルラン ド、台湾が各2%を占める。博士、修士、学士の取得組織の得られないMicrosoft の研究 者が10%、58%、30%を占める。この結果から、Microsoft には世界各地の組織から研究 者が移動していることがわかる。 Carnegie Mellon University (CMU) に所属する研究者35 名の場合(図3.17(b))、米国 内の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が46%、31%、29%を占める。CMU か ら博士、修士、学士を取得した研究者が20%、14%、6%を占め、米国内の他組織から博 士、修士、学士を取得した研究者が26%、17%、23%を占める。CMU に所属する研究者 86 にCMU の学部出身者は少ない。米国外の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が 14%、23%、46%を占め、米国外の大学を卒業した研究者が特に多い。修士取得国は中国 が11%を占め、学士取得国は中国が17%、英国が9%、カナダが6%を占める。博士、修 士、学士の取得組織の得られないCMU の研究者が40%、46%、26%を占める。 Chinese Academy of Sciences (CAS) に所属する研究者33 名の場合(図3.17(c))、中国 内の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が30%、52%、82%を占める。CAS か ら博士、修士を取得した研究者が15%、21%を占め、中国内の他組織から博士、修士、学 士を取得した研究者が15%、30%、82%を占める。CAS の場合、学部学生に対する教育 が行われないため中国の大学を卒業した研究者がCAS に移動している。中国外で博士、 修士、学士を取得した研究者が15%、6%、3%を占める。博士、修士、学士の取得組織の 得られないCAS の研究者が40%、46%、26%を占める。 University of Maryland, College Park (UMCP) に所属する研究者29 名の場合(図 3.17(d))、米国内の組織で博士、修士、学士を取得した研究者が51%、34%、31%を占め る。UMCPから博士、修士、学士を取得した研究者が21%、24%、3%を占め、米国内の他 組織で博士、修士、学士を取得した研究者が31%、10%、28%を占める。CMUと同様に自 大学の学部出身者が少ないことがわかる。米国外の組織から博士、修士、学士を取得した 研究者が10%、28%、41%を占め、米国外の大学を卒業した研究者が特に多い。米国外の 修士取得国は中国が14%、インドが7%を占め、米国外の学士取得国はインドが24%、中 国が14%を占める。博士、修士、学士の取得組織の得られないUMCP の研究者が38%、 38%、28%を占める。 3.3.10 博士取得者の国際的な移動 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた代表的な組織から博士を取得した研究 者ついて、所属組織と修士、学士取得国を調べた結果を図3.18 にまとめる。同一組織内の 移動は区別して表示している。 Massachusetts Institute of Technology (MIT) の博士取得者76 名の場合(図3.18(a))、 12%がMIT、71%が米国内の他組織に所属している。17%が米国外の組織に所属し、移動 先はイスラエルが7%、スペイン、香港が各3%を占める。米国内の組織から修士、学士を 取得した博士取得者が51%、46%を占める。MIT から修士、学士を取得した博士取得者 は42%、9%を占め、米国内の他組織から修士、学士を取得した博士取得者が9%、37%を 占める。米国外の組織から修士、学士を取得した博士取得者が7%、29%を占める。米国外 の学士取得国はイスラエルが7%、スペイン、中国が各4%、ポルトガル、台湾が各3%を 占める。修士、学士取得組織の得られないMIT の博士取得者が42%、24%を占める。 University of Maryland, College Park (UMCP) の博士取得者38 名の場合(図3.18(b))、 16%がUMPC、55%が米国内の他組織に所属している。27 %が米国外の組織に所属し、移 動先はイスラエルが11%、カナダが5%、インド、シンガポール、フランス、ドイツ、香 港が各3%を占める。米国内の組織から修士、学士を取得した博士取得者が45%、21%を 占める。UMCP から修士、学士を取得した博士取得者が37%、11%を占め、米国内の他 組織から修士、学士を取得した博士取得者が8%、11%を占めている。米国外の組織から 修士、学士を取得した博士取得者が29%、58%を占める。米国外の修士取得国はイスラエ ル、中国、インド、シンガポールが各5%を占め、米国外の学士取得国は中国が18%、イ ンドが16%、イスラエルが11%を占めている。修士、学士取得組織の得られないUMPC の博士取得者が26%、21%を占める。 87 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States Israel Spain China Hong Kong Canada France Mexico Portugal Taiwan Brazil Germany Greece India Romania Singapore United Kingdom N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (UMCP) United States Israel China India Canada Singapore South Korea Turkey Egypt France Germany Hong Kong Iran Netherlands N/A (a) Massachusetts Institute of Technology (b) University of Maryland, College Park 博士取得者数76 名博士取得者数38 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United Kingdom (Oxford) United Kingdom United States Australia South Africa Czech France Greece Israel Italy South Korea N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan Singapore China United States Germany Hong Kong Malaysia N/A (c) Unviersity of Oxford (d) University of Tokyo 博士取得者数29 名博士取得者数29 名 図3.18 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた博士取得者の所属組織別博士、修 士、学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) University of Oxford の博士取得者29 名の場合(図3.18(c))、17%がUniversity of Oxford 、52%が英国内の他組織に所属している。31 %が英国外の組織に所属し、移動先は米 国が17%、オーストラリアが7%、フランス、ギリシアが各3%を占める。英国内の組織 から修士、学士を取得した博士取得者が17%、38%を占める。University of Oxford から 修士、学士を取得した博士取得者が7%、21%を占め、英国内の他組織から修士、学士を 取得した博士取得者が10%、17%を占めている。英国外の組織から修士、学士を取得した 博士取得者は21%、38%を占める。英国外の修士取得国は米国が10%を占め、英国外の学 士取得国はオーストラリアが10%、米国が7%を占めている。修士、学士取得組織の得ら れないUniversity of Oxford の博士取得者が62%、31%を占める。 University of Tokyo の博士取得者29 名の場合(図3.18(d))、17%がUniversity of Tokyo、 59%が日本国内の他組織に所属している。24 %は日本国外の組織に所属し、移動先は米 国、シンガポールが各7%を占める。日本国内の組織から修士、学士を取得した博士取得 者が72%、79%を占める。University of Tokyo から修士、学士を取得した博士取得者が 69%、55%を占め、日本国内の他組織から修士、学士を取得した博士取得者が3%、24%を 占めている。日本国外の組織から修士、学士を取得した博士取得者が3%、7%を占める。 図3.18 に示す博士取得者の多い組織の中では、自大学の学部出身者の比率が高いという 特徴がある。修士、学士取得組織の得られないUniversity of Tokyo の博士取得者が24%、 14%を占める。 88 3.3.11 修士取得者の国際的な移動 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた代表的な組織から修士を取得した研究 者ついて、所属組織と博士、学士取得国を調べた結果を図3.19 にまとめる。同一組織内の 移動は区別して表示している。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States Israel Portugal Greece Mexico Taiwan Canada India Lebanon United Kingdom N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 China (Tsinghua University) China United States Canada Hong Kong Israel Netherlands Singapore N/A (a) Massachusetts Institute of Technology (b) Tsinghua University 修士取得者数48 名修士取得者数40 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Israel (Technion) Israel United States Romania N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States China Germany Sweden N/A (c) Technion, Israel Institute of Technology (d) University of Tokyo 修士取得者数24 名修士取得者数23 名 図3.19 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた修士取得組織別の所属組織と博 士、学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) Massachusetts Institute of Technology (MIT) の修士取得者48 名の場合(図3.19(a))、 90%が米国内の組織に所属し、11%がMIT、79%が米国内の他組織、10%が米国外の組織 に所属している。米国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が88%、65%を占め る。MIT から博士、学士を取得した修士取得者が67%、29%を占め、米国内の他組織か ら博士、学士を取得した修士取得者が21%、35%を占める。米国外の組織から学士を取得 した修士取得者がは27%を占める。博士、学士取得組織の得られないMIT の修士取得者 が13%、8%を占める。 Tsinghua University の修士取得者40 名の場合(図3.19(b))、20%が中国内の組織に所 属し、10%がTsinghua University、10%が中国内の他組織、80%が中国外の組織に所属 している。中国外では78%の修士取得者が米国の組織に所属している。中国内の組織から 博士、学士を取得した修士取得者が5%、93%を占める。Tsinghua University から博士、 学士を取得した修士取得者が5%、75%を占め、中国内の他組織から学士を取得した修士 取得者が18%を占める。中国外ではシンガポールの組織から学士を取得した修士取得者 が3%を占める。博士、学士取得組織の得られないTsinghua University の修士取得者が 89 45%、5%を占める。 Technion, Israel Institute of Technology (Technion) の修士取得者24 名の場合(図 3.19(c))、79%がイスラエル国内の組織に所属し、58%がTechnion、21%がイスラエル国 内の他組織に所属している。イスラエル国外では21%の修士取得者が米国の組織に所属し ている。Technion の修士取得者の38%がTechnion から博士を取得し、38%が米国の組織 から博士を取得している。Technion の修士取得者の92%がイスラエル国内の組織から学 士を取得し、75%がTechnion、17%がイスラエル国内の他組織からから学士を取得してい る。修士取得者の17%がイスラエル国外の組織から学士を取得している。博士、学士取得 組織の得られないTechnion の修士取得者が25%、4%を占める。 University of Tokyo の修士取得者20 名の場合(図3.19(d))、83%が日本国内の組織に 所属し、22%がUniversity of Tokyo、61%が日本国内の他組織、17%が日本国外の組織に 所属している。日本国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者はそれぞれ87%を占 め、博士すべてUniversity of Tokyo から取得している。University of Tokyo の修士取得 者のは70%がUniversity of Tokyo から学士を取得し、17%が日本国内の他組織から学士 を取得している。博士、学士取得組織が得られないUniversity of Tokyo の修士取得者は 9%、13%を占める。 3.3.12 学士取得者の国際的な移動 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた代表的な組織から学士を取得した著者 ついて、所属組織と博士、修士取得国を調べた結果を図3.20 にまとめる。同一組織内の移 動は区別して表示している。 Tsinghua University の学士取得者61 名の場合(図3.20(a))、中国内の組織から修士、博 士を取得した学士取得者が7%、54% を占める。Tsinghua University から修士、博士を取 得した学士取得者が49%、5%を占め、中国内の他組織から修士、博士を取得した学士取得 者が5%、2%を占めている。中国外の組織から修士、博士を取得した学士取得者が18%、 43%を占める。Tsinghua University の学士取得者の33%が中国内の組織に所属し、20%が Tsinghua University、13%が中国内の他組織、67%が中国外の組織に所属している。中国 外の移動先は、米国が62%、香港、オランダ、英国が各2%を占めている。修士、博士取 得組織の得られないTsinghua University の学士取得者が28%、51%を占める。 Technion, Israel Institute of Technology (Technion) の学士取得者30 名の場合(図 3.20(b))、イスラエル国内の組織から修士、博士を取得した学士取得者が73%、33%を 占める。Technion から修士、博士を取得した学士取得者が60%、23%を占め、イスラエル 国内の他組織から修士、博士を取得した学士取得者が13%、10%を占めている。米国の組 織から修士、博士を取得した学士取得者が13%、43%を占める。Technion の学士取得者 の77%がイスラエル国内の組織の所属し、53%がTechnion、23%がイスラエル国内の他 組織、23%が米国の組織に所属している。修士、博士取得組織の得られないTechnion の 学士取得者が13%、23%を占める。 MIT の学士取得者24 名の場合(図3.20(c))、米国内の組織から修士、博士を取得した 学士取得者が75%、75%を占める。MIT から修士、博士を取得した学士取得者が58%、 29%を占め、米国内の他組織から修士、博士を取得した学士取得者が17%、46%を占めて いる。MIT の学士取得者の92%が米国内の他組織に所属し、各4%がドイツ、シンガポー ルの組織に所属している。修士、博士取得組織の得られないMIT の学士取得者が25%、 25%を占める。 90 University of Cambridge の学士取得者21 名の場合(図3.20(d))、英国内の組織から修 士、博士を取得した学士取得者が43%、67%を占める。University of Cambridge から修 士、博士を取得した学士取得者が24%、29%を占め、英国内の他組織から修士、博士を 取得した学士取得者が19%、38%を占めている。英国外の組織から修士、博士を取得し た学士取得者は各14%を占める。University of Cambridge の学士取得者の57%が英国内 の組織に所属し、24%がUniversity of Cambridge、33%が英国内の他組織に所属してい る。University of Cambridge の学士取得者の43%が英国外の組織に所属し、米国の組織 に29%、カナダ、日本、ウガンダの組織に各5%が所属している。修士、博士取得組織の 得られないUniversity of Cambridge の学士取得者が43%、57%を占める。 University of Tokyo の学士取得者21 名の場合(図3.20(e))、日本国内の組織から修士、 博士を取得した学士取得者がそれぞれ76%を占め、すべてUniversity of Tokyo から取得 している。日本国外の組織から修士、博士を取得した学士取得者がそれぞれ5%を占める。 University of Tokyo の学士取得者の81%が日本国内の組織に所属し、19%がUniversity of Tokyo、62%が日本国内の他組織に所属している。University of Tokyo の学士取得者の 14%が米国、5%が中国の組織に所属している。修士、博士取得組織の得られないUniversity of Tokyo の学士取得者がそれぞれ19%を占める。 Indian Institute of Technology (IIT) の場合には、Kanpur 校、Bombay 校等に組織を 分けてカウントしている。個別にカウントした場合には人数が多くても10 名程度と少な いため、ここでは、傾向を把握するために、すべてIIT にまとめてカウントした結果を示 す。IIT の学士取得者54 名の場合(図3.20(f))、インド国内の組織から修士、博士を取得 した学士取得者が11%、4% を占める。IIT から修士、博士を取得した学士取得者が6%、 2%を占め、インド国内の他組織から修士、博士を取得した学士取得者も6%、2%を占め る。インド国外の組織から修士、博士を取得した学士取得者が52%、65%を占める。IIT の学士取得者の11%がインド国内の組織に所属し、7% がIIT、4%がインド国内の他組 織に所属している。IIT の学士取得者の80%が米国の組織、6%がシンガポールの組織各 2%がカナダ、フランスの組織に所属している。修士、博士取得組織の得られないIIT の 学士取得者はそれぞれ37%、31%を占める。 91 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 China (Tsinghua University) China United States Canada Hong Kong France Israel Netherlands Singapore United Kingdom N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Israel (Technion) Israel United States N/A (a) Tsinghua University (b) Technion, Israel Institute of Technology 学士取得者数61 名学士取得者数30 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States Germany Singapore N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United Kingdom (Cambridge) United Kingdom United States Canada Australia Japan Uganda N/A (c) Massachusetts Institute of Technology (d) University of Cambridge 学士取得者数24 名学士取得者数21 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States China N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 India (IIT) India United States Singapore Canada France United Kingdom N/A (e) University of Tokyo (f) Indian Institute of Technology 学士取得者数19 名学士取得者数54 名 図3.20 IEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文から得られた学士取得組織別の所属組織と博 士、修士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) 92 第4章電子デバイス領域 電子デバイスはダイオード・トランジスタなど半導体素子から半導体集積回路の集積度 の向上など、1950 年代以降に急速な進歩をとげ、米国、欧州、日本、韓国、台湾における 主要産業の一つとなっている。特に、1980 年代以降はPC を始めとするデジタル機器の普 及により、産業規模が拡大している。近年では、学際的なナノテクノロジー研究の一領域 としても位置付けられ、高効率太陽電池や有機エレクトロニクスなど次世代技術の発展が 期待されている。 4.1 調査データ 4.1.1 論文誌 調査対象とする電子デバイス領域の論文誌として、1963 年から発行され、歴史が長く、 1964 年以降は年間12 冊に発行されている以下の論文誌を選択した。 IEEE Transactions on Electron Devices なお、この論文誌は、1955～1962 年にはIRE Transactions on Elecron Devices、1954 に はIRE Professional Group on Electron Devices の名称で発行されている。以下、この論 文誌をIEEE-TED と表記する。 電子デバイス領域の論文誌における2009 年のインパクトファクタ[28] を表4.1 に示す。 これらの論文誌の中ではIEEE-TED のインパクトファクタが最も高く、この研究領域に おける研究者の情報を得るための論文誌としてIEEE-TED は適切と考えられる。 表4.1 電子デバイス領域における論文誌のインパクトファクタ(2009) [28] 順位論文誌名インパクトファクタ 1 IEEE Transactions on Electron Devices 2.445 2 Journal of Solid State Chemistry 2.340 3 Journal of Electronic Materials 1.428 4 IEEE Transactions on Electromagnetic Compatibility 1.294 5 IEEE Transactions on Electron Packaging Manufacturing 1.160 4.1.2 論文数、著者数、研究者数 2008/09～2009/12 にIEEE-TED に掲載された論文数、著者数、研究者数を表4.2 にま とめる。論文数は584 件である。論文別に研究者をカウントした著者数は2,919 名、同一 研究者をまとめてカウントした研究者数は2,252 名である。著者数に対する研究者数の比 率は77.1% であり、著者データの22.9%は同一研究者を論文別に重複してカウントして いることになる。 93 表4.2 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された論文数、著者数、研究者数(著者数は 論文別に研究者をカウントしているため同一研究者の重複を含む。) 論文数584 著者数2,919 研究者数2,251 研究者数/著者数[%] 77.1 4.1.3 研究者と論文数の関係 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における研究者と論文数の関係を表4.3 に示す。 調査データに1 件の論文が含まれる研究者が81.0% を占め、複数の論文が含まれる研究者 が29.0% を占める。1 名の研究者による最多論文数は10 件である。 表4.3 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における研究者と論文数の関係 論文数1 2 3 4 5 6 7 8 10 研究者数1,822 286 90 32 11 3 4 2 1 比率[%] 81.0 12.7 4.0 1.4 0.5 0.1 0.2 0.1 0.0 4.1.4 論文数と著者数の推移 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された論文数と著者数の推移を図4.1 に示す。年単 位ではなく、月単位の論文数をカウントした結果であるため変動が大きく、論文数と著者 数の変化に関する傾向は読み取れない。 0 50 100 150 200 250 300 350 400 0 10 20 30 40 50 60 70 2008/09 2008/10 2008/11 2008/12 2009/01 2009/02 2009/03 2009/04 2009/05 2009/06 2009/07 2009/08 2009/09 2009/10 2009/11 2009/12 著者数 論文数 年/月 論文数著者数 図4.1 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された論文数と著者数の推移 4.1.5 共著論文と国際共著 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における共著者数比率と国際共著論文比率を図 4.2 に示す。8 名以下の共著論文が89.1%を占め、共著者数3 名の論文が18.9% と最も多 く、比率の高い順に共著者数4 名の論文が16.4%、共著者数2 名の論文が14.3%、共著者 94 1 2.9% 2 14.3% 3 18.9% 4 16.4% 5 14.1% 6 10.9% 7 6.0% 8 5.6% 9 2.9% 10 3.1% 11 1.0% 12 1.2% 13 1.0% 14 1.0% 15 0.3% 17 0.2% 22 0.2% 共著者数 9以上 10.9% 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 17 22 共著者数 1 77.4% 2 18.2% 3 3.4% 4 0 5% 5 0 5% 国際共著 22.6% 共著国数1 2 3 4 5 (a) 共著者数比率(b) 国際共著論文比率 図4.2 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文の共著者数比率と国際共著論文比率 数5 名の論文が14.1%、共著者数6 名の論文が10.9%、共著者数7 名の論文が6.0%、共 著者数8 名の論文が5.6%を占める。単著論文の比率は2.9%を占めている。国際共著論文 は22.6%を占め、最多5ヶ国の論文も含まれるが、その殆どは2～3ヶ国の国際共著である。 4.1.6 学士、修士、博士の取得組織と取得年 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文の著者情報から博士、修士、学士の取得組織と 取得年が得られた著書数を表4.4 に示す。学士、修士、博士取得組織の得られた研究者が 64.7%、60.1%、54.3%を占め、学士、修士、博士取得年の得られた研究者が58.8%、53.9%、 48.1%を占める。取得組織と取得年の得られた研究者の比率が学士、修士、博士の順に低 くなっている。 表4.4 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文の著者情報から博士、修士、学士の取得組 織と取得年が得られた著書数 学士修士博士 取得組織 研究者数1,455 1,353 1,222 比率[%] 64.7 60.1 54.3 取得年 研究者数1,324 1,212 1,083 比率[%] 58.8 53.9 48.1 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた研究者の学士、修士、博士取得年 分布を図4.3 に示す。博士、修士、学士を取得した研究者の取得年は1950 年代から2009 年まで分布し、2000 年代まで増加傾向にある。学士取得年は2004 年に鋭いピークがあり、 2003～2006 年に学士を取得した研究者が多く含まれている。修士取得年は2003～2007 年 にピークがあり、2001～2008 年に修士を取得した研究者が多く含まれる。博士取得年の ピークも2003～2008 年にかけて存在はするが、学士、修士取得年と比較すると明確なピー クはない。 調査したデータは2008/09-2009/12 の16ヶ月間に発表された論文であるが、研究者の 学士、修士、博士取得年は1950 年代から2000 年代まで分布しているため、幅広い年齢層 の研究者が含まれていることがわかる。 95 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の取得者数 取得年 学士修士博士 図4.3 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載論文から得られた研究者の学士、修士、博士 取得年分布 4.2 国別分析 4.2.1 論文数 第1 著者の所属組織を用いて論文を国別に分類し、論文の数の多い順に上位30ヶ国を図 4.4 にまとめる。図4.4 では論文の発行年別に区別して表示している。論文数は米国が最も 多く、全体の27.2%を占める。米国に次いで台湾が11.1%、日本が8.9%、韓国が7.5%、 中国が6.5%、イタリアが6.2%の論文数を占めている。これら、米国と東アジアの国に続 いて、シンガポール、フランス、インド、ベルギー、英国、ドイツからの論文数が多い。 この結果から、電子デバイス領域研究の主要地域は米国と東アジアに二極化していること が推察される。 0 20 40 60 80 100 120 140 160 1. United States 2. Taiwan 3. Japan 4. South Korea 5. China 6. Italy 7. Singapore 8. France 9. India 10. Belgium 11. United Kingdom 12. Germany 13. Netherlands 14. Hong Kong 15. Canada 16. Spain 17. Greece 18. Sweden 19. Austria 20. Brazil 21. Israel 22. Norway 23. Russia 24. Ukraine 25. Australia 26. Bangladesh 27. Ireland 28. Malaysia 29. New Zealand 30. Tunisia Others 論文数 国 2008/09 2008/10 2008/11 2008/12 2009/01 2009/02 2009/03 2009/04 2009/05 2009/06 2009/07 2009/08 2009/09 2009/10 2009/11 2009/12 図4.4 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された国別論文数(第1 著者の所属組織から 論文を国別に分類) 96 4.2.2 研究者数と著者数 所属組織から各研究者を国別に分類し、研究者数、著者数の多い順に上位30ヶ国をまと めた結果を図4.5 に示す。研究者数は米国が最も多く、全体の25.0%を占める。米国に次 いで日本が12.7%、台湾が11.6%、韓国が7.9%、中国が7.0%、フランスが5.2%、イタ リアが4.4%、シンガポールが4.0%、英国が4.0% の研究者を占める。 著者数も米国が最も多く、全体の23.5%を占める。米国に次いで日本が11.4%、台湾が 10.5%、中国が7.9%、韓国が7.9%、フランスが5.7%、イタリアが5.4%、シンガポール が5.1%、ベルギーが4.8% の著者数を占める。著者数は論文別にカウントしているため、 研究者数に対して著者数が多い国では、発表している論文件数の多い研究者が含まれてい ることを示す。研究者比率よりも著者比率の高い、イタリアとシンガポールではこの傾向 が顕著と言える。 4.2.3 研究者と論文数の関係 電子デバイス研究の主要12ヶ国について、IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文にお ける国別の研究者と論文数の関係をまとめた結果を表4.5 に示す。調査データに論文が多 く含まれる研究者は著名研究者であると考えられる。米国、韓国、イタリア、シンガポー ル、ベルギーの組織にこのような研究者が多く所属していることがわかる。 一方、調査データに含まれる論文数が少ない研究者の多くは、大学院生など若手研究者 と考えられる。調査データに1 件だけの論文含まれる研究者の比率は、ドイツ、日本、米 国、台湾、英国で高く、これらの国の組織に若手研究者が多く所属していると推察される。 表4.5 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における国別の同一研究者による論文数と 研究者数の関係 論文数1 2 3 4 5 6 7 8 10 米国 研究者数487 57 18 2 2 1 1 比率[%] 85.7 10.0 3.2 0.4 0.4 0.2 0.2 日本 研究者数250 34 1 1 1 比率[%] 87.1 11.8 0.3 0.3 0.0 0.3 台湾 研究者数217 30 5 1 2 比率[%] 85.1 11.8 2.0 0.4 0.8 韓国 研究者数139 18 3 6 2 1 1 比率[%] 81.8 10.6 1.8 3.5 1.2 0.6 0.6 中国 研究者数107 27 18 2 1 比率[%] 69.0 17.4 11.6 1.3 0.6 フランス 研究者数88 17 9 3 1 比率[%] 74.6 14.4 7.6 2.5 0.8 イタリア 研究者数62 26 8 2 1 1 比率[%] 62.0 26.0 8.0 2.0 1.0 1.0 シンガポール 研究者数54 17 7 5 1 1 1 比率[%] 62.8 19.8 8.1 5.8 1.2 1.2 1.2 ベルギー 研究者数49 14 7 5 1 1 1 比率[%] 62.8 17.9 9.0 6.4 1.3 1.3 1.3 英国 研究者数72 11 1 1 比率[%] 84.7 12.9 1.2 1.2 ドイツ 研究者数77 5 1 比率[%] 92.8 6.0 1.2 インド 研究者数41 5 5 3 比率[%] 75.9 9.3 9.3 5.6 97 0 100 200 300 400 500 600 1. United States 2. Japan 3. Taiwan 4. South Korea 5. China 6. France 7. Italy 8. Singapore 9. United Kingdom 10. Germany 11. Belgium 12. India 13. Netherlands 14. Spain 15. Canada 16. Sweden 17. Hong Kong 18. Greece 19. Israel 20. Australia 21. Ukraine 22. Ireland 23. Russia 24. Austria 25. Norway 26. Switzerland 27. Turkey 28. Brazil 29. New Zealand 30. Tunisia Others 著者数 国 (a) 研究者数 0 100 200 300 400 500 600 700 1. United States 2. Japan 3. Taiwan 4. China 5. South Korea 6. France 7. Italy 8. Singapore 9. Belgium 10. United Kingdom 11. Germany 12. India 13. Netherlands 14. Spain 15. Sweden 16. Canada 17. Hong Kong 18. Greece 19. Israel 20. Australia 21. Ukraine 22. Austria 23. Ireland 24. Russia 25. Norway 26. Switzerland 27. Malaysia 28. Turkey 29. Brazil 30. New Zealand Others 著者数 国 2008/09 2008/10 2008/11 2008/12 2009/01 2009/02 2009/03 2009/04 2009/05 2009/06 2009/07 2009/08 2009/09 2009/10 2009/11 2009/12 (b) 著者数 図4.5 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における国別の研究者数と著者数(所属組 織から研究者と著者を国別に分類している。) 98 4.2.4 共著者数 国別の共著者数と論文数の関係を図4.6 に示す。米国の論文数が多いため、図4.6(a) の み異なったスケールで論文数を表示している。全体として共著者数が2～6 名の論文が多 い点は各国に共通している。台湾、ドイツは、共著数が10 名を越える論文が含まれない が、他の国では共著数が10 名を越える論文が数件含まれている。共著者が2～3 名の研究 から、件数は少なくなるものの共著数が10 名を越えるグループによる研究が行われてい ることがわかる。 0 5 10 15 20 25 30 35 40 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 (a) 米国(b) 日本 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 (c) 台湾(d) 韓国 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 (e) 中国(f) フランス 図4.6 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された論文の共著者数分布 99 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 (g) イタリア(h) シンガポール 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 (i) ベルギー(j) 英国 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 0 2 4 6 8 10 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 論文数 共著者数 (k) ドイツ(l) インド 図4.6 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された論文の共著者数分布 100 4.2.5 国際共著ネットワーク 図4.7 には所属組織を用いて著者を国別に分類した結果から得られた国際共著関係を表 すネットワークを示す。著者が異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する 辺を生成し、各論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせた結果を表 示している。複数の共著者が同じ国の組織に所属する場合には、国単位に著者データをま とめて自己ループを生成しないようにしている。辺の数が多いほど、接続された頂点に対 応する国の間で国際共著が多いことを示す。 論文数、著者数が最も多い米国の場合、図4.7(a) のように米国を含めた27ヶ国から国 際共著ネットワークが構成されている。日本、韓国との国際共著が特に多く、台湾、イン ド、イタリア、ドイツ、中国、オランダ、ベルギーとの国際共著も多いことがわかる。 図4.7(b) に示す日本の場合、日本を含む12ヶ国の国際共著ネットワークを構成してい る。米国との国際共著が多いが、英国、韓国との国際共著も複数存在する。図4.7(c) に示 す台湾の場合、台湾を含む5ヶ国の国際共著ネットワークを構成している。米国との国際 共著が複数含まれるが、論文数の近い日本と比較すると国際共著は少ない。図4.7(d) に示 す韓国の場合、韓国を含む10ヶ国の国際共著ネットワークを構成する。米国との国際共 著が最も多く、次にシンガポールとの国際共著が多い。図4.7(e) に示す中国の場合、中国 を含む5ヶ国の国際共著ネットワークを構成する。香港との国際共著が多く、シンガポー ル、米国、韓国との国際共著も見られるが、多くの国との国際共著があるわけではない。 図4.7(f) に示すフランスの場合、フランスを含む16ヶ国の国際共著ネットワークを構成し ている。ベルギーとの国際共著は比較的多いが、特定の国との国際共著が多いという傾向 は見られない。 図4.7(g) に示すイタリアの場合、イタリアを含む11ヶ国の国際共著ネットワークを構成 している。米国との国際共著が比較的多いことがわかる。図4.7(h) に示すシンガポールの 場合、シンガポールを含む8ヶ国の国際共著ネットワークを構成している。このネットワー クにはシンガポールと中国、香港、韓国、マレーシアとの国際共著が含まれる。図4.7(i) に示すベルギーの場合、ベルギーを含む13ヶ国のネットワークを構成している。フラン ス、ドイツ、スペインとの国際共著が比較的多いが、特定の国と国際共著が多いといった 特徴は見られない。図4.7(j) に示す英国の場合、英国を含む11ヶ国の国際共著ネットワー クを構成している。米国との国際共著が比較的多く、日本、フランス、スペインとの国際 共著も含まれるが、他の欧州先進国と比較すると国際共著は少ない。図4.7(k) に示すドイ ツの場合、ドイツを含む16ヶ国の国際共著ネットワークを構成している。米国、フラン ス、ベルギーとの国際論文が比較的多くなっている。図4.7(l) に示すインドの場合、イン ドを含む8ヶ国の国際共著ネットワークを構成する。ネットワークでは米国との国際共著 が比較的多いが、多くの国との国際共著があるわけではない。 4.2.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた国別の論文、研究者と博士、修士、 学士取得者の比率を図4.8 に示す。第1 著者の所属組織により論文を国別に分類し、各研 究者の所属組織と得られた博士、修士、学士取得組織を国別に分類した結果である。論文 数の多い上位10ヶ国については、それぞれ、論文、研究者と博士、修士、学士取得者数の 比率を示し、その他の国についてはOthers にまとめて表示している。 博士、修士、学士取得組織が論文の著者情報から得られない場合にはN/A と表記した。 N/A は博士、修士、学士取得者のそれぞれ45.6%、39.9%、35.1% を占める。博士取得 101 ??     ??                           !  " #             "    #$  ??                      (a) 米国(頂点の数27、辺の数126) (b) 日本(頂点の数12、辺の数46) ??          ??                     (c) 台湾(頂点の数5、辺の数13) (d) 韓国(頂点の数10、辺の数34) ??            ??                                (e) 中国(頂点の数5、辺の数24) (f) フランス(頂点の数16、辺の数40) 図4.7 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された国際共著論文から生成した国際共著ネッ トワーク(著者が異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する辺を生成し、 各論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせて表示している。) 102 ??                   ??               (g) イタリア(頂点の数11、辺の数28) (h) シンガポール(頂点の数8、辺の数28) ??                           ??                    (i) ベルギー(頂点の数13、辺の数48) (j) 英国(頂点の数11、辺の数33) ??                            !  "   ??                   (k) ドイツ(頂点の数16、辺の数42) (l) インド(頂点の数8、辺の数21) 図4.7 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された国際共著論文から生成した国際共著ネッ トワーク(著者が異なる国の組織に所属する場合に、これらの国を接続する辺を生成し、 各論文について生成される国際共著のネットワークを重ね合わせて表示している。) 103 0% 20% 40% 60% 80% 100% 論文 研究者 博士 修士 学士 United States Taiwan Japan South Korea China Italy Singapore France India Belgium Others N/A 図4.8 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における国別の論文、研究者と博士、修士、 学士取得者の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類し、その他は各研究者 の所属組織と博士、修士、学士取得組織から国別に分類している。) 組織のN/A は、大学院博士課程に在籍する学生が学位を未取得の場合と、大学学部を卒 業、あるいは、大学院修士課程を修了して就職している研究者に相当する。博士、修士取 得者の場合、最終的に取得した学位のみを著者情報に記述する場合も少なくなく、学士取 得組織が省略されることもある。しかし、研究者が大学を卒業していないとは考えにくい ため、学士取得者のN/A は著者情報に学士取得組織を記述しない場合に相当する。修士 取得者のN/A は、大学院修士課程に在籍して学位を未取得な場合、あるいは、大学卒業 後に就職している場合が考えられる。 図4.8 を見ると、米国の場合、論文、研究者の比率は27.2%、25.0% と高いが、博士、 修士、学士取得者数の比率は19.0%、12.2%、9.1% と下がっている。学士取得組織が得ら れないN/A の比率を考慮しても、米国の研究者比率が27.2% であるのに対して、米国の 学士取得者の比率が9.1% と低い。この結果は、米国外の大学を卒業後に米国の大学院に 留学、または、米国内の企業等に所属している研究者が少なくないことを示唆している。 台湾の場合、論文、研究者の比率は11.1%、11.6%、博士、修士、学士取得者の比率は 3.4%、7.5%、10.1%であり、米国とは反対に学士、修士、博士取得者の順に比率が高い。 日本の場合、論文、研究者の比率は8.9%、12.7%、博士、修士、学士取得者の比率は5.9%、 9.2%、9.7%である。日本の論文数は台湾よりも少ないが、日本の研究者数は台湾よりも多 い結果となっている。韓国の場合、論文、研究者の比率は7.5%、7.9%、博士、修士、学士 取得者の比率は1.6%、5.0%、7.8%である。韓国も台湾と同様に、学士、修士、博士取得 者の順に比率が高い。中国の場合、論文、研究者の比率は6.5%、7.0%、博士、修士、学 士取得者の比率は2.5%、4.4%、9.0%である。 イタリアの場合、論文、研究者の比率は6.2%、4.4%、博士、修士、学士取得者の比率 は2.1%、2.6%、2.9%である。シンガポールの場合、論文、研究者の比率は4.8%、4.0%、 博士、修士、学士取得者の比率は0.9%、0.6%、1.5%である。シンガポールの場合、研究 104 者の比率に対して博士、修士取得者数の比率が低い。フランスの場合、論文、研究者の比 率は4.6%、5.2%、博士、修士、学士取得者数の比率は4.0%、3.5%、1.4%である。インド の場合、論文、研究者の比率は4.1%、2.4%、博士、修士、学士取得者数の比率は1.4%、 1.3%、4.4%である。ベルギーの場合、論文、研究者数の比率は3.1%、3.5%、博士、修士、 学士取得者数の比率は1.4%、1.3%、0.6%である。 米国、フランス、ベルギーでは、博士、修士、学士取得者の順に比率が高く、台湾、日 本、韓国、中国、インドでは、反対に学士、修士、博士取得者の順に比率が高くなってい る。研究者の国際流動性を考慮すると、台湾、日本、韓国、中国、インドなどの大学を卒 業し、米国、フランス、ベルギーなどの大学院に留学する場合が考えられる。ただし、台 湾、日本、韓国、中国、インドなどの大学を卒業し、これらの国の大学院修士、博士課程 に在籍中、あるいは企業に就職してから論文を発表している場合も考えられる。 4.2.7 国際的に移動した研究者数と国別研究者数の関係 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から求めた国際的に移動した研究者数と国別の 研究者数の関係を図4.9 に示す。国別に研究者数を球の大きさに反映し、国外から移動し てきた研究者数と国外に移動した研究者数の対数をグラフの横軸と縦軸に対応させている。 ただし、対数表示における0 を避けるため、研究者数に1 名加算した値を用いている。国 内外に移動した研究者数、または、国内の組織に所属する研究者数が3 名以上の国を表示 している。 St t 1000 研究者の流入 Singapore United Kingdom United States 100 研 究者数 国際的に移動 した研究者が 多い 研究者数 10 100 300 (a) Belgium Hong Kong Japan Netherlands South Korea Taiwan し てきた(c) (b) Canada China France Germany 10 Switzerland か ら移動国際的に移動 した研究者が 少ない(d) (e) Australia Austria D nmark Bangladesh Greece India Ireland Israel Italy Lith i New Zealand Norway Russia Spain Sweden Tunisia Turkey Ukraine 国外研究者の流出 (f) Brazil Egypt Bulgaria Iran Lithuania Palestine Poland Romania Serbia Slovakia Vietnam 1 1 10 100 1000 国外に移動した研究者数 図4.9 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者数と 国別研究者数の関係(対数表示の0 を回避するため、横軸と縦軸の研究者数には1 名加算 した値を用いている。) 右上の領域は国内に移動した研究者と国外に移動した研究者が多く、左下の領域は国外 から移動してきた研究者と国外に移動した研究者が少ない。また、左上の領域は国外に移 動した研究者に対して国外から移動してきた研究者が多く、研究者が国内に流入する傾向 105 を示す。右下の領域は国外に移動した研究者に対して国外から移動してきた研究者が少な く、研究者が国外に流出する傾向を示す。 図4.9 から抽出される特徴的なグループを表4.6 にまとめる。研究者の多い台湾、韓国、 中国はいずれも国際的に移動する研究者が多く、中国から流出する研究者が多いことがわ かる。また、日本は国内に研究者が多いにもかかわらず国際的に移動する研究者が極めて 少ない。 表4.6 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者数と 国別研究者数の関係から得られる特徴のあるグループ 特徴と国 国内の論文国外に移動国内に移動 研究者数した研究者数した研究者数 (a) 国内の研究者が極めて多く、研究者の流入出も多いが、565～ 125～ 345～ 特に流入する研究者が多い。 米国 (b) 国内の研究者が多く、研究者の流入出は流入傾向、80～255 30～70 20～50 または、均衡している。 台湾、韓国、フランス、ドイツ (c) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国内に流入する15～90 5～20 15～70 研究者が多い。 オランダ、ベルギー、シンガポール、香港 (d) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国外に流出する100 25～ ～5 研究者が多い。 イタリア (e) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、国外に流出する55～160 75～ ～10 研究者が極めて多い。 中国、インド (f) 国内に殆ど研究者が存在せず、国外に流出する研究者が～10 10～ ～1 多い。 ロシア、イラン 4.2.8 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた国別の研究者数が10 名以上の国に ついて、国外に移動した研究者数と国外から移動してきた研究者数を国別の研究者数で規 格化した値を図4.10 に示す。ヒストグラムの赤い領域が多いほど、国内の研究者に対して 国外から移動してきた研究者が多く、ヒストグラムの青い領域が多いほど、国内の研究者 に対して国外に移動した研究者が多いことを意味する。なお、図では国外に移動した研究 者数は負の値として扱っている。 国外から移動してきた研究者には、国外の大学を卒業して大学院に留学し、さらに国外 の他組織に移動して論文を発表した研究者も含まれる。この場合、国外から移動してきた 研究者としてカウントされるが、国内に所属する研究者としてはカウントされない(1.3.3 の図1.3 参照)。そのため、所属する研究者数で規格化した値が1 を越えることもある。 国外から移動してきた研究者数について規格化した値を見ると、米国よりも、香港、カ ナダ、シンガポールが高くなっている。これらの国では、国外から研究者が流入する傾向 が顕著であると言える。一方、日本は国内の研究者数が多いが、規格化した値はインドよ りも小さく、中国やイタリアに近い水準となっている。 国外に移動した研究者数について規格化した値を見ると、国内の研究者数が少ないイン ドが突出した値となっている。インドだけでなく、中国、ギリシア、カナダ、中国からは 研究者が国外に流出する傾向が顕著である。 106 -1.5 -1 -0.5 0 0.5 1 Hong Kong Canada Singapore United States Belgium United Kingdom Netherlands Greece Germany Sweden South Korea France Taiwan Spain India Israel Japan China Italy 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 国 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 図4.10 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた国別研究者数による国際的 に移動した研究者数の規格化(国別研究者数が10 名以上の国を表示している。) 107 4.2.9 研究者の国際的な移動パターン IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における研究者の所属組織と博士、修士、学士 取得組織から求めた、研究者の国際的な移動を図4.11 にまとめる。地図上の曲線は研究 者の国際的な移動を表し、他国からの流入は赤い曲線で示し、他国への流出は青い曲線で 示している。曲線の太さが移動人数を表し、移動人数が多い場合には数値を表記した。 図4.11(a)、(b) に示す米国の場合、台湾から62 名、中国、インドから各59 名、韓国 から54 名、英国から12 名、ドイツ、ロシアから各11 名、カナダから10 名、イラン、 日本、トルコから各7 名、イタリア、シンガポールから各6 名、バングラデシュ、ベル ギー、ギリシアから各5 名の研究者が米国に移動している。米国から台湾に44 名、韓国 に32 名、シンガポールに17 名、カナダ、ドイツ、香港に各4 名の研究者が移動してい る。世界各国から研究者が米国に移動し、さらに、米国から世界各国に移動していること がわかる。ただし、米国に流入する研究者数が米国から流出する研究者数を上回る。 図4.11(c)、(d) に示す日本の場合、ベトナムから4 名、中国、スウェーデン、米国から 各3 名、韓国から2 名の研究者が日本に移動している。日本から米国に7 名の研究者が移 動している。研究者数が多いにもかかわらず、日本を中心とした研究者の流入出は極めて 低い水準にある。 図4.11(e)、(f) に示す台湾の場合、米国から44 名、インドから3 名、シンガポールか ら2 名の研究者が台湾に移動している。台湾から米国に62 名、シンガポール、英国に各 3 名の研究者が移動している。台湾-米国間では双方向の研究者移動が見られるが、台湾か ら米国への移動人数が多い。 図4.11(g)、(h) に示す韓国の場合、米国から32 名、中国から6 名、英国から3 名、イ ンド、シンガポールから各2 名の研究者が韓国に移動している。韓国から米国に54 名、 英国に3 名、日本、シンガポールに各2 名の研究者が移動している。韓国についても台 湾と同様に、韓国-米国間で双方向の研究者移動が見られるが、韓国から米国への移動人 数が多い。 図4.11(i)、(j) に示す中国の場合、米国から3 名、シンガポールから2 名の研究者が中 国に移動している。中国から米国に59 名、シンガポールに32 名、香港に9 名、英国に8 名、韓国に6 名、ドイツ、日本に各2 名の研究者が移動している。中国から米国、シン ガポールへの研究者移動が顕著である。 図4.11(k)、(l) に示すフランスの場合、イタリアから4 名、ドイツから3 名、カナダ、 中国、ギリシアから各2 名の著者がフランスに移動している。フランスからベルギーに 14 名、カナダ、英国に各4 名、オランダ、米国に各2 名の研究者が移動している。フラ ンスからベルギーへの研究者移動が比較的多いことがわかる。 図4.11(m)、(n) に示すイタリアの場合、他国からイタリアに移動した研究者は少ない。 イタリアからオランダに7 名、米国に6 名、ベルギーに5 名、フランスに4 名、ドイツ、 英国に各2 名が移動している。イタリアからは欧州各国と米国に研究者が流出する傾向 がある。 図4.11(o)、(p) に示すシンガポールの場合、中国から32 名、米国から17 名、英国から 5 名、インドから4 名、オーストラリア、香港、台湾から各3 名の研究者がシンガポール に移動している。シンガポールから米国に6 名、英国に3 名、中国、韓国、台湾に各2 名 の研究者が移動している。シンガポールの場合、他国への研究者流出よりも他国からの研 究者流入が顕著である。 図4.11(q)、(r) に示すベルギーの場合、フランスから14 名、ドイツから6 名、イタリ アから5 名、オランダ、英国から各4 名、スイス、米国から各3 名、ポーランド、スペイ 108 (a) 米国への移動(b) 米国からの移動 (c) 日本への移動(d) 日本からの移動 (e) 台湾への移動(f) 台湾からの移動 (g) 韓国への移動(h) 韓国からの移動 図4.11 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動(流入 出を赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には 数値を記入している。) 109 (i) 中国への移動(j) 中国からの移動 (k) フランスへの移動(l) フランスからの移動 (m) イタリアへの移動(n) イタリアからの移動 (o) シンガポールへの移動(p) シンガポールからの移動 図4.11 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動(流入 出を赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には 数値を記入している。) 110 (q) ベルギーへの移動(r) ベルギーからの移動 (s) 英国への移動(t) 英国からの移動 (u) ドイツへの移動(v) ドイツからの移動 (w) インドへの移動(x) インドからの移動 図4.11 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた研究者の国際的な移動(流入 出を赤と青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には 数値を記入している。) 111 ンから各2 名の研究者が移動している。ベルギーから米国に5 名、アイルランドに3 名、 オランダに2 名の研究者が移動している。欧州各国からベルギーに流入する研究者が多い ことがわかる。 図4.11(s)、(t) に示す英国の場合、中国から8 名、フランス、インドから各4 名、シン ガポール、韓国、台湾から各3 名、カナダ、ギリシア、イタリア、ルーマニア、スロヴァ キア、米国から各2 名の著者が英国に移動している。英国から米国に12 名、シンガポー ルに5 名、ベルギーに4 名、カナダ、オランダ、韓国に3 名、香港、インドに各2 名の研 究者が移動している。人数はそれほど多くはないが、英国を中心とした研究者の流入出が 見られる。 図4.11(u)、(v) に示すドイツの場合、米国から4 名、中国から3 名、インド、イタリア、 リトアニア、ロシア、スペイン、スイスから各2 名の研究者がドイツに移動している。ド イツから米国に11 名、ベルギーに6 名、スイスに4 名、フランスに3 名、スペインに2 名の研究者が移動している。 図4.11(w)、(x) に示すインドの場合、英国から2 名の研究者がインドに移動している。 インドから米国に59 名、シンガポール、英国に各4 名、台湾に3 名、ドイツ、韓国に各 2 名の研究者が移動している。インドから米国に移動した研究者が多いことがわかる。 4.2.10 国別に分類した研究者の博士、修士、学士取得国 所属組織を用いて国別に分類した各研究者について博士、修士、学士を取得国を調べて 国別に整理した結果を図4.11 に示す。図4.11 では、博士、修士、学士取得者数の多い10ヶ 国を個別に示し、その他の国はOthers にまとめて示す。論文の著者情報から博士、修士、 学士の取得組織が得られない研究者はN/A と表記した。 米国の組織に所属する研究者688 名の場合(図4.11(a))、米国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が55%、41%、35%を占め、米国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者が10%、19%、48%を占める。米国を除く修士取得国は中国が4%を占め、 学士取得国は中国が10%、インドが9%、韓国、台湾が各4%を占める。米国の場合、博 士、修士、学士取得国の得られない研究者が33%、42%、27%を占める。 日本の組織に所属する研究者332 名の場合(図4.11(b))、日本国内の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が48%、72%、73%を占め、日本国外の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が2%、4%、3%を占める。日本の場合、博士、修士、学士取得国の 得られない研究者が51%、24%、23%を占める。 台湾の組織に所属する研究者306 名の場合(図4.11(c))、台湾国内の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が31%、60%、77%を占め、台湾国外の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が22%、8%、1%を占める。台湾を除く博士取得国は米国が20%を 占め、修士取得国は米国が8% を占める。台湾の場合、博士、修士、学士取得国の得られ ない研究者が48%、32%、23%を占める。 韓国の組織に所属する研究者232 名の場合(図4.11(d))、韓国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が17%、63%、87%を占め、韓国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者が25%、6%、4%を占める。韓国を除く博士取得国は米国が20% を占め、 修士取得国は米国が4% を占め、学士取得国は中国が3% を占める。台湾の場合、博士、 修士、学士取得国の得られない研究者が58%、31%、9%を占める。 中国の組織に所属する研究者232 名の場合(図4.11(e))、中国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が36%、31%、63%を占め、中国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者が6%、2%、1%を占める。中国を除く博士取得国は米国が3%、シンガ 112 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 United States China India South Korea Taiwan Russia United Kingdom Canada Japan Iran Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Japan Vietnam China Sweden United States South Korea Singapore Switzerland United Kingdom N/A (a) 米国(研究者688 名) (b) 日本(研究者331 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Taiwan United States India China Singapore United Kingdom N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 South Korea United States China India Singapore United Kingdom Japan N/A (c) 台湾(研究者306 名) (d) 韓国(研究者232 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 China United States Singapore France Taiwan Germany N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 France Italy Poland Germany Romania United Kingdom Canada Greece Sweden China Others N/A (e) 中国(研究者232 名) (f) フランス(研究者166 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Italy India France United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Singapore China United States United Kingdom Taiwan India Hong Kong Malaysia Australia South Korea Others N/A (g) イタリア(研究者158 名) (h) シンガポール(研究者150 名) 図4.12 国別に分類したIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文の研究者が博士、修士、学 士を取得した国の比率(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類している。) 113 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Belgium France Italy Netherlands United States Poland United Kingdom Germany Czech Chile Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 United Kingdom Bulgaria China Slovakia Taiwan United States Canada France India Ireland Others N/A (i) ベルギー(研究者139 名) (j) 英国(研究者99 名) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 Germany United States Israel Lithuania China India Iran Italy Netherlands Russia Others N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 博士取得者 修士取得者 学士取得者 India Switzerland Iran United Kingdom Germany United States N/A (i) ドイツ(研究者90 名) (j) インド(研究者79 名) 図4.12 国別に分類したIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文の研究者が博士、修士、学 士を取得した国(第1 著者の所属組織によって論文を国別に分類している。) ポールが2% を占め、修士、学士取得国は米国が各1% を占める。中国の場合、博士、修 士、学士取得国の得られない研究者が59%、67%、37%を占める。 フランスの組織に所属する研究者166 名の場合(図4.11(f))、フランス国内の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が66%、54%、17%を占め、フランス国外の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が7%、8%、5%を占める。フランスを除く博士取得 国はイタリア、ポーランドが各2% を占め、修士取得国はポーランド、ドイツ、ルーマニ アが各2% を占める。フランスの場合、博士、修士、学士取得国の得られない研究者が 27%、37%、78%を占める。 イタリアの組織に所属する研究者158 名の場合(図4.11(g))、イタリア国内の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が44%、49%、52%を占め、イタリア国外の組織から 博士、修士を取得した研究者が2%、1%を占める。イタリアを除く博士取得国に米国、イ ンドが含まれ、修士取得国にフランスが含まれるがそれぞれ比率は低い。イタリアの場合、 博士、修士、学士取得国の得られない研究者が54%、51%、48%を占める。 シンガポールの組織に所属する研究者150 名の場合(図4.11(h))、シンガポール国内の 組織から博士、修士、学士を取得した研究者が13%、13%、37%を占め、シンガポール国 外の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が45%、36%、36%を占める。国内の組 織から博士、修士、学士を取得した研究者の比率は低いが、他国の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者の比率は高いという特徴がある。シンガポールを除く博士取得国は 米国が25%、中国が7%、香港が4%、英国、インドが各3%、オーストラリアが2%を占 め、修士取得国は中国が15%、米国が9%、英国、台湾が各3%、インド、マレーシアが 2%を占める。シンガポールの場合、博士、修士、学士取得国の得られない研究者が45%、 114 36%、36%を占める。 ベルギーの組織に所属する研究者139 名の場合(図4.11(i))、べルギー国内の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が41%、40%、17%を占め、ベルギー国外の組織から 博士、修士、学士を取得した研究者が31%、34%、17%を占める。ベルギー国内の組織か ら博士、修士、学士を取得した研究者の比率は他国と比較して低い。ベルギーを除く博士 取得国は米国が6%、フランスが5%、イタリア、オランダが各4%、ポーランド、英国が 各3%、チリが2%を占め、修士取得国はフランスが10%、イタリア、オランダ、ドイツ、 チェコが各4%、ポーランドが3%、英国が1%を占め、学士取得国はフランスが4%、イ タリア、英国が各2%、オランダ、米国、ポーランドが各1%を占める。ベルギーの場合、 博士、修士、学士取得国の得られない研究者が28%、27%、66%を占める。 英国の組織に所属する研究者99 名の場合(図4.11(j))、英国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が42%、14%、36%を占め、英国外の組織から博士、修士、学士を 取得した研究者が18%、23%、16%を占める。英国を除く博士取得国はブルガリアが4%、 スロヴァキア、米国、カナダ、フランスが各2%、修士取得国はブルガリアが4%、スロヴァ キアが3%、中国、台湾、米国が各2%、学士取得国は中国が6%、台湾、インドが各2%を 占める。英国の場合、博士、修士、学士取得国の得られない研究者は39%、63%、47%を 占める。 ドイツの組織に所属する研究者90 名の場合(図4.11(k))、ドイツ国内の組織から博士、 修士、学士を取得した研究者が53%、63%、16%を占め、ドイツ国外の組織から博士、修 士、学士を取得した研究者が13%、12%、10%を占める。ドイツを除く博士取得国は米国 が4%、リトアニアが3%を占め、修士取得国は米国、イスラエルが各2%を占め、学士取 得国はイスラエル、イタリアが各2%を占める。ドイツの場合、博士、修士、学士取得国 の得られない研究者が33%、24%、74%を占める。 インドの組織に所属する研究者79 名の場合(図4.11(l))、インド国内の組織から博士、 修士、学士を取得した研究者が49%、70%、65%を占め、インド国外の組織から博士、修 士を取得した研究者が10%、1%を占める。インドを除く博士取得国はスイスが4%、英 国が3%を占める。インドの場合、博士、修士、学士取得国の得られない研究者が41%、 29%、35%を占める。 115 4.3 組織別分析 4.3.1 所属組織と博士、修士、博士取得組織の地理的な分布 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた所属組織と博士、修士、博士取得組 織の地理的な分布を図4.13 に示す。各組織は赤い点で表し、各組織に所属する研究者数の 多さを濃淡で表示している。 (a) 所属組織(b) 博士取得組織 (c) 修士取得組織(d) 学士取得組織 図4.13 IEEE-TED 2008/09-2009/12 から得られた所属組織と博士、修士、学士取得組織 の地理的な分布 全体の傾向としては所属組織と博士、修士、学士取得組織が米国、欧州、東アジア、イ ンドに組織が集中している。図4.13(a) の所属組織と図4.13(b) の博士取得組織の分布には 類似した傾向が見られる。図4.13(c) から所属組織と博士取得組織には見られない修士取 得組織がインド、中国に分布していることがわかる。所属組織と博士、修士取得組織と比 較して図4.13(d) の学士取得組織の場合、より多くの組織がインド、中国に分布している。 4.3.2 論文数 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された論文を第1 著者の所属組織により分類し、論 文数が4 件以上となる組織と国を表4.7 にまとめる。企業については、組織名が研究所や 関連会社などに別れていることもあるが、ここでは企業名を統一して扱う。多国籍企業の 場合には、本社の所在地によって国を決めている。 全体としては、米国、台湾、ベルギー、韓国、中国、日本、シンガポールの組織から多く の論文が発表されていることがわかる。論文数は台湾のNational Chiao Tung University の19 件が最も多く、台湾の組織ではNational Cheng Kung University、National Tsing 116 表4.7 IEEE-TED 2008/09-2009/12 に掲載された組織別の論文数(第1 著者の所属組織 によって分類している。) 順位組織国論文数 1 National Chiao Tung University Taiwan 19 2 Stanford University United States 15 3 IMEC Belgium 12 4 Arizona State University United States 11 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 11 National University of Singapore Singapore 11 Purdue University United States 11 8 IBM United States 10 University of California, Berkeley United States 10 10 National Cheng Kung University Taiwan 9 11 Chinese Academy of Sciences China 8 MINATEC France 8 Massachusetts Institute of Technology United States 8 Nanyang Technological University Singapore 8 Peking University China 8 Toshiba Japan 8 17 CNRS France 7 IUNET Italy 7 National Tsing Hua University Taiwan 7 20 Indian Institute of Technology Bombay India 6 Seoul National University South Korea 6 University of Electronic Science and Technology of China China 6 23 Delft University of Technology Netherlands 5 Polytechnic University of Milan Italy 5 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited Taiwan 5 US Navy United States 5 University of Michigan United States 5 28 Agency for Science, Technology and Research Singapore 4 Chang Gung University Taiwan 4 Hitachi Japan 4 Kyungpook National University South Korea 4 Microwave Tube Research and Development Centre India 4 NXP Netherlands 4 National Taiwan University Taiwan 4 Samsung South Korea 4 University of Bologna Italy 4 University of California, Santa Barbara United States 4 University of Cambridge United Kingdom 4 University of Glasgow United Kingdom 4 Yonsei University South Korea 4 117 Hua University、Chang Gung University、National Taiwan University といった大学、 企業のTaiwan Semiconductor Manufactureing Company Limited (TSMC) も含まれて いる。 米国の組織では、大学のStanford University、Arizona State University、Purdue University など研究大学、企業のIBM、軍のUS Navy が含まれている。ベルギーのIMEC 1 、フランスのMINATEC 2 、イタリアの大学間ネットワークIUNET 3 などの欧州の共 同研究組織が含まれていることが電子デバイス領域の特徴である。 韓国の組織では、大学のKorea Advanced Instite of Science and Technology、Seoul National Univerisity、Kyungpook National University、企業のSamsung が含まれる。中 国の組織では、Chinese Academy of Sciences、Peking University、University of Electronic Science and Technology of China が含まれる。日本の組織では、企業のToshiba、Hitachi が含まれている。シンガポールの組織では、National University of Singapore、Nanyang Technological University、Agency for Science が含まれている。 4.3.3 研究者数 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文について所属組織別に研究者数と著者数を求め、 研究者数10 名以上になる組織を表4.8 にまとめる。著者は論文別に著者をカウントした 結果である。研究者数に対して著者数が多いほど、同一研究者が多くの論文を発表してい ることを示す。 研究者数はベルギーのIMEC が54 名で最も多く、次いで日本のToshiba が51 名、台 湾のNational Chiao Tung University (NCTU) が48 名である。著者数はIMEC が101 名、Toshiba が52 名、NCTU が71 名である。IMEC の場合、著者数が研究者数の約2 倍になっているため、研究者当たり平均2 件の論文が調査データに含まれることになる。 組織別の論文数と比較すると、Toshiba、IBM、Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited(TSMC)、NXP、Samsung、Renesas Technology Corporation、NEC、 Hitachi、STMicroelectronics、Sony など企業に所属する研究者数が相対的に多いことが わかる。 研究者数に対して著者数が多く、同一研究者が多くの論文を発表している組織としては、 ベルギーのIMEC、中国のUniversity of Electronic Science and Technology of China、フ ランスのMINATEC、シンガポールのNational University of Singapore、韓国のKorea Advanced Institute of Science and Technology、スイスのSTMicroelectronics、米国の University of California, Berkeley などが挙げられる。 4.3.4 博士取得者数 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた組織別の博士取得者数が6 名以上 の組織、国、博士取得者数、総博士取得者数を表4.9 にまとめる。論文別博士取得者数は 論文別に博士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発表してい る場合に、博士取得者数に対して論文別博士取得者数が多くなる。 1Interuniversity Microelectronics Centre 2Micro and Nanotechnology Innovation Centre 3Italian Universities Nano-Electronics Team 118 表4.8 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文における組織別の研究者数と著者数 順位組織国研究者数著者数 1 IMEC Belgium 54 101 2 Toshiba Japan 51 52 3 National Chiao Tung University Taiwan 48 71 4 IBM United States 43 47 5 Arizona State University United States 39 47 Massachusetts Institute of Technology United States 39 43 7 Peking University China 32 51 Chinese Academy of Sciences China 32 39 9 Stanford University United States 30 42 10 University of Electronic Science and Technology of China China 29 52 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited Taiwan 29 36 12 MINATEC France 28 50 13 Nanyang Technological University Singapore 27 45 National Cheng Kung University Taiwan 27 35 Seoul National University South Korea 27 33 16 University of Cambridge United Kingdom 25 31 National Tsing Hua University Taiwan 25 28 18 NXP Netherlands 23 30 19 Samsung South Korea 22 22 20 National University of Singapore Singapore 21 42 Renesas Technology Corporation Japan 21 21 22 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 20 52 NEC Japan 20 25 Hitachi Japan 20 21 National Taiwan University Taiwan 20 21 26 Purdue University United States 19 31 27 STMicroelectronics Switzerland 18 33 28 University of California, Berkeley United States 16 29 Indian Institute of Technology Bombay India 16 21 AIST Japan 16 16 31 Chang Gung University Taiwan 15 16 French Atomic Energy Commission France 15 15 33 US Navy United States 14 23 Agency for Science, Technology and Research Singapore 14 21 35 Institute of Microelectronics, Singapore Singapore 13 24 Sony Japan 13 22 United Microelectronic Corporation Taiwan 13 15 38 University of Glasgow United Kingdom 12 17 University of Tokyo Japan 12 16 Intel United States 12 13 DALSA United States 12 12 42 Ferdinand-Braun-Institut Germany 11 14 Gwangju Institute of Science and Technology South Korea 11 13 Polytechnic University of Milan Italy 11 13 Pennsylvania State University United States 11 11 46 Texas Instruments United States 10 14 Georgia Institute of Technology United States 10 13 University of Texas at Austin United States 10 11 Applied Materials Inc United States 10 10 Chungnam National University South Korea 10 10 National Institute of Standards and Technology United States 10 10 Semiconductor Leading Edge Technologies, Inc. Japan 10 10 119 表4.9 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた組織別の博士取得者数 順位組織国 博士論文別博士 取得者数取得者数 1 Stanford University United States 39 57 2 University of Tokyo Japan 33 40 3 National Chiao Tung University Taiwan 32 43 4 University of California, Berkeley United States 30 69 5 Catholic University of Leuven Belgium 24 50 6 Purdue University United States 20 32 Arizona State University United States 20 24 Seoul National University South Korea 20 24 University of Michigan United States 20 24 10 University of Cambridge United Kingdom 19 22 11 National Cheng Kung University Taiwan 18 21 University of Texas at Austin United States 18 20 13 Osaka University Japan 17 18 14 Institut National Polytechnique de Grenoble France 15 25 Cornell University United States 15 19 University of Paris XI France 15 18 17 Tohoku University Japan 14 21 University of Illinois at Urbana-Champaign United States 14 19 Massachusetts Institute of Technology United States 14 17 North Carolina State University United States 14 17 Tokyo Institute of Technology Japan 14 17 University of Maryland, College Park United States 14 17 23 National University of Singapore Singapore 12 19 Chinese Academy of Sciences China 12 15 25 University of Electronic Science and Technology of China China 11 26 National Taiwan University Taiwan 11 14 Waseda University Japan 11 11 28 INSA France 10 16 University of Lille France 10 14 University of Stuttgart Germany 10 11 31 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 9 14 University of Florida United States 9 14 33 Polytechnic University of Milan Italy 8 20 Kyoto University Japan 8 12 Rensselaer Polytechnic Institute United States 8 11 National Tsing Hua University Taiwan 8 10 University of California, Los Angeles United States 8 10 Harvard University United States 8 8 39 Tsinghua University China 7 10 University of Arizona United States 7 7 41 University of Bologna Italy 6 15 Lehigh University United States 6 10 Nanyang Technological University Singapore 6 10 44 Eindhoven University of Technology Netherlands 6 8 Lund University Sweden 6 8 Georgia Institute of Technology United States 6 7 RWTH Aachen University Germany 6 7 Technical University of Munich Germany 6 6 120 全体としては、研究者数の多い組織から、企業と教育機能をもたない研究機関を除いた 研究大学の博士取得者数が多く、特に米国の研究大学が多いことがわかる。これら博士取 得者数の多い組織は研究者を育成する機能を果たしていると考えられる。 米国Stanford University の博士取得者数が39 名と最も多い。次いで、日本のUniversity of Tokyo 34 名、台湾のNational Chiao Tung University 33 名、米国のUniversity of California, Berkeley 30 名、ベルギーのCatholic University of Leuven 24 名が博士取得者 数の多い組織とて挙げられる。 博士取得者数に対して論文別博士取得者の多い、University of California, Berkeley、 Catholic University of Leuven、University of Electronic Science and Technology of China などの組織から博士を取得した研究者者が多くの論文を発表している。 4.3.5 修士取得者数 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた組織別の修士取得者数が6 名以上 の組織、国、修士取得者数、論文別修士取得者数を表4.10 にまとめる。論文別修士取得者 数は論文別に修士取得者数をカウントした結果であり、同一研究者が多くの論文を発表し ている場合に、修士取得者数に対して論文別修士取得者数が多くなる。 博士取得者数の多い組織と比較すると、修士取得者数の多い組織には、台湾、日本、韓 国、中国、インド、イタリアの組織が多く含まれていることがわかる。台湾のNational Chiao Tung University の修士取得者数が51 名と最も多い。次いで日本のUniversity of Tokyo 42 名、韓国のSeoul National University 39 名、米国のStanford Universty 34 名、 台湾のNational Tsing Hua University 33 名が修士取得者数の多い組織して挙げられる。 修士取得者数の多い組織は、大学院博士課程、あるいは、企業に研究者を供給する組織と みなすことができる。 4.3.6 学士取得者数 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた組織別の学士取得者数が7 名以上 の組織、国、学士取得者数、総学士取得者数を表4.11 にまとめる。論文別学士取得者数は 論文別に学士取得者数をカウントした結果である。同一研究者が多くの論文を発表してい る場合に、学士取得者数に対して論文別学士取得者数が多くなる。 学士取得者の多い組織には、韓国、日本、台湾、中国、インドの組織が含まれている。韓国 Seoul National University の学士取得者数が63 名で最も多い。次いで、日本のUnieversity of Tokyo 46 名、台湾のNational Cheng Kung University 41 名、National Chiao Tung Universty 40 名、National Taiwan Universty 39 名が学士取得者数の多い組織として挙げ られる。また、論文数、研究者数、博士、修士取得者数の多い組織には含まれていない トルコのMiddle East Technical University、イスラエルのTechnion, Israel Institute of Technology、イランのUniversity of Tehran も含まれている。 121 表4.10 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた組織別の修士取得者数 順位組織国 修士論文別修士 取得者数取得者数 1 National Chiao Tung University Taiwan 51 66 2 University of Tokyo Japan 42 51 3 Seoul National University South Korea 39 56 4 Stanford University United States 34 49 5 National Tsing Hua University Taiwan 33 40 6 National Cheng Kung University Taiwan 27 32 7 Tokyo Institute of Technology Japan 24 31 8 University of California, Berkeley United States 23 34 9 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 20 45 Tohoku University Japan 20 24 Osaka University Japan 20 22 Waseda University Japan 20 20 13 Catholic University of Leuven Belgium 19 40 14 Kyoto University Japan 17 21 15 INSA France 16 20 16 National Taiwan University Taiwan 15 18 17 Arizona State University United States 14 14 18 University of Michigan United States 13 15 19 Institut National Polytechnique de Grenoble France 12 19 20 Technical University of Munich Germany 11 11 21 National University of Singapore Singapore 10 19 Yonsei University South Korea 10 16 Massachusetts Institute of Technology United States 10 11 24 University of Florida United States 9 13 Indian Institute of Technology Bombay India 9 12 Chinese Academy of Sciences China 9 11 Shanghai Jiao Tong University China 9 11 University of Naples Federico II Italy 9 11 National Central University Taiwan 9 9 30 Polytechnic University of Milan Italy 8 21 University of Catania Italy 8 15 Peking University China 8 12 Tsinghua University China 8 10 University of Delhi India 8 9 Chang Gung University Taiwan 8 8 Chemnitz University of Technology Germany 8 8 University of Texas at Austin United States 8 8 38 University of Electronic Science and Technology of China China 7 14 Cornell University United States 7 9 Nagoya University Japan 7 9 University of Calcutta India 7 9 University of Stuttgart Germany 7 8 Delft University of Technology Netherlands 7 7 University of Cambridge United Kingdom 7 7 45 Indian Institute of Technology Madras United States 6 8 Keio University Japan 6 8 Lund University Sweden 6 8 Chungbuk National University South Korea 6 7 Fudan University China 6 7 Georgia Institute of Technology United States 6 7 Gwangju Institute of Science and Technology South Korea 6 7 RWTH Aachen University Germany 6 7 Xi’an Jiaotong University China 6 7 122 表4.11 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた組織別の学士取得者数 順位組織国 学士論文別学士 取得者数取得者数 1 Seoul National University South Korea 63 84 2 University of Tokyo Japan 46 56 3 National Cheng Kung University Taiwan 41 50 4 National Chiao Tung University Taiwan 40 56 5 National Taiwan University Taiwan 39 52 6 National Tsing Hua University Taiwan 32 39 7 Tsinghua University China 27 38 8 Peking University China 26 38 9 National University of Singapore Singapore 22 44 10 Kyoto University Japan 20 24 11 Waseda University Japan 19 20 12 Osaka University Japan 17 19 13 Tohoku University Japan 16 17 14 Yonsei University South Korea 15 23 15 Polytechnic University of Milan Italy 14 21 Kyungpook National University South Korea 14 16 17 Korea University South Korea 13 19 University of Electronic Science and Technology of China China 13 19 University of California, Berkeley United States 13 15 20 Nanjing University China 12 22 21 Nanyang Technological University Singapore 11 18 Korea Advanced Institute of Science and Technology South Korea 11 17 Tokyo Institute of Technology Japan 11 12 24 Massachusetts Institute of Technology United States 9 13 Shanghai Jiao Tong University China 9 9 26 Catholic University of Leuven Belgium 8 17 University of Bologna Italy 8 16 University of Science and Technology of China China 8 12 Chungnam National University South Korea 8 10 Keio University Japan 8 10 National Central University Taiwan 8 10 Indian Institute of Technology Madras United States 8 9 North Carolina State University United States 8 9 University of Delhi India 8 9 Chung Yuan Christian University Taiwan 8 8 Indian Institute of Technology India 8 8 University of Naples Federico II Italy 8 8 38 Jilin University China 7 11 University of Calcutta India 7 11 Xi’an Jiaotong University China 7 9 Feng Chia University Taiwan 7 8 National Institute of Technology India India 7 8 University of California, Los Angeles United States 7 7 University of Wisconsin-Madison United States 7 7 45 Nagoya University Japan 6 8 Southeast University China 6 8 University of Michigan United States 6 8 Chungbuk National University South Korea 6 7 Middle East Technical University Turkey 6 7 Technion, Israel Institute of Technology Israel 6 6 University of Tehran Iran 6 6 Zhejiang University China 6 6 123 4.3.7 国際的に移動した研究者数と組織別研究者数の関係 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から求めた組織別の研究者数と国際的に移動し た研究者数の関係を図4.9 に示す。組織別の研究者数を球の大きさに反映し、国外から移 動してきた研究者数と国外に移動した研究者数の対数をグラフの横軸と縦軸に対応させて いる。ただし、対数表示における0 を避けるため、研究者数に1 名加算した値を用いてい る。図4.9 には所属する研究者数が16 名以上または国外に移動した研究者数が19 名以上 の組織を表示している。 Nanyang Tech. 100 国外から研究者を受け入れ IMEC Arizona State Univ Univ. Stanford Univ. Univ. of Cambridge f UC Berkeley 究 者数 国際的に移動 した研究者が 多い MIT TSMC Nat Tsing Hua Univ Seoul Nat Univ NXP Nat Univ. of Singapore Purdue Univ. て きた研国外に 研究者を 供給 Nat Chiao Tung Univ. IBM Nat. Univ. Nat. Univ. Samsung Nat. Taiwan Univ. STMicroelectronics IIT Bombay 10 ら 移動しToshiba Univ Elec Sci MINATEC Nat. Cheng Kung Univ. KAIST 国外かTsinghua Peking Univ. CAS Univ. of Elec. Sci. and Tech. of China g Renesas NEC Hitachi AIST 1 研究者数 10 20 50 Univ. 1 10 100 国外に移動した研究者数 図4.14 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者と 組織別の研究者数の関係(所属する研究者数が16 名以上または国外に移動した研究者数が 19 名以上の組織を表示している。対数表示の0 を回避するため、横軸と縦軸の研究者数に は1 名加算した値を用いている。) グラフ右上に表示される組織では国外から移動してきた研究者と国外に移動した研究者 が多く、グラフ左下に表示される組織では国外から移動してきた研究者と国外に移動した 研究者が少ない。グラフ上方に表示される組織は国外から研究者を受け入れるする傾向を 示し、グラフ右側に表示される組織は国外に研究者を供給する傾向を示す。グラフ左端に 表示される組織からは国外に移動した研究者が存在しない。 国外から多くの研究者を受け入れる組織として、米国のStanford University、Arizona State University、シンガポールのNanyang Technological University が挙げられる。一方、 国外に供給する組織として、韓国のSeoul National University、台湾のNational Taiwan University が挙げられる。また、共同研究組織のIMEC、IBM などの企業は国外から多 くの研究者を受け入れていることがわかる。 124 4.3.8 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 -1.5 -1 -0.5 0 0.5 1 1.5 UC Berkeley Stanford Univ. Nanyang Tech. Univ. Nat. Univ. of Singapore Univ. of Cambridge Purdue Univ. Arizona State Univ. STMicroelectronics NXP IMEC TSMC Nat. Tsing Hua Univ. Samsung Seoul Nat. Univ. MIT Nat. Taiwan Univ. IBM KAIST IIT Bombay Nat. Cheng Kung Univ. Nat. Chiao Tung Univ. MINATEC Univ. of Elec. Sci. and Tech. of China Toshiba Peking Univ. CAS Renesas NEC Hitachi AIST 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 組織 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 図4.15 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた国際的に移動した研究者数 の組織別研究者数による規格化 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた組織別の研究者数が16 名以上の組 織について、国外に移動した研究者数と国外から移動してきた研究者数を組織別の研究者 数で規格化した値を図4.15 に示す。ヒストグラムの赤い領域が多いほど、所属する研究者 に対して国外から移動してきた研究者が多く、ヒストグラムの青い領域が多いほど、所属 する研究者に対して国外に移動した研究者が多いことを意味する。なお、国外に移動した 研究者数は負の値として扱っている。 国外から移動してきた研究者には、国外の大学を卒業して大学院に留学し、さらに国外 の他組織に移動して論文を発表した研究者も含まれる。この場合、国外から移動してきた 研究者としてカウントされるが、組織に所属する研究者としてはカウントされない(1.3.3 の図1.4 参照)。そのため、組織に所属する研究者数で規格化した値が1 を越えることが ある。 国外から移動してきた研究者数を規格化した値を見ると、米国のUniversity of California, Berkely、Stanford University、シンガポールのNanyang Technological University、 National University of Singapore が高いことがわかる。国際的に移動する研究者数は多 くても、組織に所属する研究者数の多いIMEC は比較的小さな値となっている。 国外に移動した研究者数を規格化した値を見ると、韓国のSeoul National University と台湾のNational Taiwan University が突出した値となっている。米国のUniversity of California, Berkely、Purdue University、台湾のNational Tsing Hua University、シンガ ポールのNanyang Technological University がこれに次ぐ水準である。 125 4.3.9 研究者の国際的な移動 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた代表的な組織に所属する研究者つ いて、博士、修士、学士取得国を調べた結果を図4.3.9 にまとめる。同一組織内の移動は 区別して表示している。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Belgium (IMEC) Belgium France Italy Germany United States Switzerland China Poland United Kingdom Bulgaria Chile Czech India Singapore Spain N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (Toshiba) United States (Toshiba) Japan India United States N/A (a) IMEC (b) Toshiba 研究者数54 名研究者数49 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Taiwan (NCTU) Taiwan United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (ASU) United States Canada China India South Korea Australia Macedonia United Kingdom Germany Russia N/A (c) National Chiao Tung University (d) Arizona State University 研究者数48 名研究者数39 名 図4.16 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた研究者の所属組織別博士、修 士、学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) ベルギーの国際研究機関であるIMEC に所属する研究者54 名の場合(図4.3.9(a))、ベ ルギー国内の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が34%、35%、15%を占める。 IMEC から博士を取得した研究者は4%を占め、ベルギー国内の他組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が30%、35%、15%を占める。ベルギー国外の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が28%、37%、17%を占め、ベルギー国内よりもベルギー国外の修 士取得者が多いことがわかる。ベルギーを除く博士取得国はフランス、米国が各6%、ス イスが4%、ドイツ、ポーランド、英国、チリ、シンガポールが各2%を占め、修士取得 国はフランスが13%、ドイツが9%、イタリアが4%、中国、ポーランド、英国、ブルガ リア、チェコ、スペインが各2%を占め、学士取得国はイタリアが6%、フランスが4%、 米国、スイス、中国、インドが各2%を占める。博士、修士、学士取得組織の得られない IMEC の研究者が39%、28%、69%を占める。 Toshiba に所属する研究者49 名の場合(図4.3.9(b))、日本国内の組織から博士、修士、 学士を取得した研究者が33%、76%、92%を占め、その殆どが日本の大学を卒業した研究 者である。日本国外では、インドの組織から博士、修士、学士を取得した研究者が各2%を 126 占め、米国の組織から修士、学士を取得した研究者が各2%を占める。博士、修士、学士 取得組織の得られないToshiba の研究者が2%、4%、4%を占める。 National Chiao Tung University (NCTU) に所属する研究者48 名の場合(図4.3.9(c))、 台湾国内の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が33%、69%、85%を占め、NCTU から博士、修士、学士を取得した研究者が33%、56%、35%を占める。米国の組織から博 士、修士を取得した研究者が10%、2%を占める。博士、修士、学士取得組織の得られな いNCTU の研究者が56%、29%、15%を占める。 Arizona State University (ASU) に所属する研究者39 名の場合(図4.3.9(d))、米国内 の組織から博士、修士、学士を取得した研究者が54%、51%、26%を占める。ASU から 博士、修士、学士を取得した研究者が31%、23%、5%を占め、米国内の他組織から博士、 修士、学士を取得した研究者が23%、28%、21%を占める。米国外で博士、修士、学士を 取得した研究者は13%、15%、46%を占め、米国内よりも米国外の学士取得者が多い。米 国を除く博士取得国はカナダが5%、オーストラリア、英国、ドイツが各3%、修士取得国 はカナダ、中国、韓国、オーストラリア、マケドニア、ロシアが各3%、学士取得国はイン ドが15%、中国が13%、カナダが8%、韓国が5%、マケドニア、英国が各3%を占める。 インド、中国の大学出身者がASU に移動していることがわかる。博士、修士、学士取得 組織の得られないASU の研究者が33%、33%、28%を占める。 4.3.10 博士取得者の国際的な移動 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた代表的な組織から博士を取得した 研究者ついて、所属組織と修士、学士取得国を調べた結果を図4.17 にまとめる。同一組織 内の移動は区別して表示している。 Stanford University の博士取得者39 名の場合(図4.17(a))、21%がStanford University、 61%が米国内の他組織、18%が米国外の組織に所属している。移動先は韓国が5%、カナ ダ、台湾、トルコ、香港が各3%を占める。米国内の組織から修士、学士を取得した博士取 得者が54%、38%を占める。Stanford University から修士、学士を取得した博士取得者 が49%、3%を占め、米国内の他組織から修士、学士を取得した博士取得者が5%、36%を 占めるている。米国外の組織から修士、学士を取得した博士取得者が13%、46%を占め る。修士取得国は米国の比率が高いが、学士取得国は米国外の比率が高い。米国を除く修 士取得国は韓国が5%、中国、イラン、英国が各3%、学士取得国はインドが8%、韓国、 カナダ、中国、台湾、ギリシアが各5%、イラン、英国、ベルギー、スペインが各3%を占 める。修士、学士取得組織の得られないStanford University の博士取得者が33%、15%を 占める。 University of Tokyo の博士取得者34 名の場合(図4.17(b))、26%がUniversity of Tokyo、 68%が日本国内の他組織、6%が米国の組織に所属している。日本国内の組織から修士、学 士を取得した博士取得者が71%、76%を占める。University of Tokyo から修士、学士を 取得した博士取得者が68%、62%を占め、日本国内の他組織から修士、学士を取得した博 士取得者が3%、15%を占めるている。日本国外の組織から修士、学士を取得した博士取 得者が6%、3%を占める。日本を除く修士取得国は米国、中国が各3%、学士取得国は中 国が3%を占めている。修士、学士取得組織の得られないUniversity of Tokyo の博士取 得者が24%、21%を占める。 National Chiao Tung University(NCTU) の博士取得者33 名の場合(図4.17(c))、48%が NCTU、48%が台湾国内の他組織、3%が台湾国外の組織に所属している。台湾国内の組織 から修士、学士を取得した博士取得者が58%、79%を占める。NCTU から修士、学士を取 127 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (Stanford) United States South Korea Canada China India Taiwan Greece Iran Turkey United Kingdom Belgium Hong Kong Singapore Spain N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States China N/A (a) Stanford University (b) University of Tokyo 博士取得者数39 名博士取得者数34 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Taiwan (NCTU) Taiwan China N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (UCB) United States Taiwan South Korea Singapore India China Hong Kong N/A (c) National Chiao Tung University (d) University of California, Berkeley 博士取得者数33 名博士取得者数30 名 図4.17 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた博士取得者の所属組織別博 士、修士、学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) 得した博士取得後者が36%、30%を占め、台湾国内の他組織から修士、学士を取得した博 士取得者が21%、48%を占める。台湾国外の組織から修士、学士を取得した博士取得者は 含まれていない。修士、学士取得組織の得られないNCTU の博士取得者が42%、21%で ある。 University of California, Berkely (UCB) の博士取得者30 名の場合(図4.17(d))、10%が UCB、53%が米国内の他組織、37%が米国外の組織に所属している。米国外の移動先は台 湾が23%、シンガポールが7%、韓国、香港が各3%を占める。米国内の組織から修士、 学士を取得した博士取得者が60%、33%を占める。UCB から修士、学士を取得した博士 取得者が60%、7%を占め、米国外の組織から修士、学士を取得した博士取得者が17%、 57%を占めている。米国を除く修士取得国は台湾が10%、韓国が7%、学士取得国は台湾 が33%、韓国、シンガポール、インドが各7%、中国が3%を占める。修士、学士取得組織 の得られないUCB の博士取得者が23%、10%を占める。 4.3.11 修士取得者の国際的な移動 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた代表的な組織の修士取得者ついて、 所属組織と博士、学士取得国を調べた結果を図4.18 にまとめる。同一組織内の移動は区別 して表示している。 National Chiao Tung University (NCTU) の修士取得者51 名の場合(図4.18(a))、94%が 128 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Taiwan (NCTU) Taiwan United States United Kingdom N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States N/A (a) National Chiao Tung University (b) University of Tokyo 修士取得者数51 名修士取得者数42 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 South Korea (SNU) South Korea United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (Stanford University) United States South Korea Taiwan Canada China India Turkey Belgium Spain N/A (c) Seoul National University (d) Stanford University 修士取得者数39 名修士取得者数34 名 図4.18 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた修士取得組織別の所属組織と 博士、学士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) 台湾国内の組織に所属し、53%がNCTU、41%が台湾国内の他組織、6%が米国の組織に 所属している。台湾国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が31%、86%を占め る。NCTU から博士、学士を取得した修士取得者が24%、43%を占め、台湾国内の他組織 から博士を取得した修士取得者が8%を占めるている。米国の組織から博士を取得した修 士取得者が12%を占める。博士、学士取得組織の得られないNCTU の修士取得者が55%、 14%を占める。 University of Tokyo の修士取得者42 名の場合(図4.18(b))、95%が日本国内の組織に 所属し、12%がUniversity of Tokyo、83%が日本国内の他組織、5%が米国の組織に所属 している。日本国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が60%、93%を占める。 University of Tokyo から博士、学士を取得した修士取得者が52%、83%を占め、日本国内 の他組織から博士、学士を取得した修士取得者が7%、10%を占めている。米国の組織から 博士を取得した修士取得者が2%を占める。博士、学士取得組織の得られないUniversity of Tokyo の修士取得者が38%、7%を占める。 Seoul National University (SNU) の修士取得者39 名の場合(図4.18(c))、87%が韓国 内の組織に所属し、21%がSNU、67%が韓国内の他組織、13%が米国の組織に所属してい る。韓国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者が33%、85%を占め、韓国内では すべてSNU から博士を取得している。SNU から学士を取得した修士取得者が85%を占め る。韓国外では米国の組織から博士を取得した修士取得者が36%を占めている。博士取得 組織の得られないSNU の修士取得者が31%を占める。 129 Stanford University の修士取得者34 名の場合(図4.18(d))、91%が米国内の組織に所 属し、47%がStanford University、44%が米国内の他組織、9%が米国外の組織に所属し ている。米国内の組織から博士、学士を取得した修士取得者はが56%、41%を占め、米国 内ではすべてStanford University から博士を取得している。Stanford University の修士 取得者の6% がStanford University、35%が米国内の他組織、56%が米国外の組織から学 士を取得している。博士、学士取得組織の得られないStanford University の修士取得者 が44%、3%を占める。 4.3.12 学士取得者の国際的な移動 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた代表的な組織の学士取得者ついて、 所属組織と博士、修士取得国を調べた結果を図4.19 にまとめる。同一組織内の移動は区別 して表示している。 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 South Korea (SNU) South Korea United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States N/A (a) Seoul National University (b) University of Tokyo 学士取得者数63 名学士取得者数46 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Taiwan (NCTU) Taiwan United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 China (Tsinghua) China United States Singapore Belgium Hong Kong United Kingdom N/A (c) National Chiao Tung University (d) Tsinghua University 学士取得者数40 名学士取得者数27 名 図4.19 IEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた学士取得組織別の所属組織と 博士、修士取得国(同一組織内の移動は区別して表示している。) Seoul National University (SNU) の学士取得者63 名の場合(図4.19(a))、韓国内の組 織から修士、博士を取得した学士取得者が57%、27%を占める。SNU から修士、博士を 取得した学士取得者が52%、24%を占め、韓国内の他組織から修士、博士を取得した学士 取得者が5%、3%を占める。韓国外では米国の組織から修士、博士を取得した学士取得者 が19%、43% を占める。SNU の学士取得者の30%がSNU に所属し、54%が韓国内の他 130 組織、16%は米国の組織に所属している。修士、博士取得国の得られないSNU の学士取 得者が24%、30%を占める。 University of Tokyo の学士取得者46 名の場合(図4.19(b))、日本国内の組織から修士、 博士を取得した学士取得者が78%、52%を占める。University of Tokyo から修士、博士を 取得した学士取得者が76%、43%を占め、日本国内の他組織から博士を取得した学士取得 者が7%を占めている。日本国外では米国の組織から修士、博士を取得した学士取得者が各 2%を占める。University of Tokyo の学士取得者の15%がUniversity of Tokyo、80%が日 本国内の他組織に所属している。University of Tokyo の学士取得者の4%が米国の組織に 所属している。修士、博士取得国の得られないUniversity of Tokyo の学士取得者が22%、 48% を占める。 National Chiao Tung University (NCTU) の学士取得者40 名の場合(図4.19(c))、台湾 国内の組織から修士、博士を取得した学士取得者が65%、40%を占める。NCTU から修 士、博士を取得した学士取得者が55%、25%を占め、台湾国内の他組織から修士、博士を取 得した学士取得者が10%、15%を占めている。台湾国外の米国組織から修士、博士を取得 した学士取得者が8%、13%を占める。NCTU の学士取得者の43%がNCTU、45%が台湾 国内の他組織、13%が米国の組織に所属している。修士、博士取得国の得られないNCTU の学士取得者が28%、48%を占める。 Tsinghua University の学士取得者27 名の場合(図4.19(c))、中国内の組織から修士、 博士を取得した学士取得者が30%、19%を占める。Tsinghua University から修士、博士 を取得した学士取得者が19%、7%を占め、中国内の他組織から修士、博士を取得した学 士取得者が11%、11%を占める。中国外の組織から修士、博士を取得した学士取得者が 22%、33%を占める。中国を除く修士取得国は米国が22%を占め、博士取得国は米国が 26%、シンガポール、香港が各4%を占めている。Tsinghua University の学士取得者の 11%がTsinghua University、26%が中国内の他組織に所属している。Tsinghua University の学士取得者の63%が中国外の組織に所属し、52%が米国の組織、各4%がシンガポール、 米国、英国に所属している。修士、博士取得国の得られないTsinghua University の学士 取得者がそれぞれ48%を占める。 131 第5章研究領域間の比較 5.1 調査データ 5.1.1 論文数、著者数、研究者数 調査したロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域の論文数、研究者 数、著者数を図5.1 に示す。ここで、ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文、コンピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、電子デバイ ス領域はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。 0 200 400 600 800 1000 1200 1400 0 500 1000 1500 2000 2500 3000 3500 4000 ロボティクスコンピュータ ビジョン 電子デバイス 論文数 著者数・総著者数 総著者数著者数 論文数 図5.1 調査したロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域の論文数、研 究者数、著者数(ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文、コン ピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、電子デバイス領域はIEEETED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。) 著者数はコンピュータビジョン、ロボティクス、電子デバイス領域の順に多く、研究者 数もほぼ同じ結果となっている。論文数は、コンピュータビジョン、ロボティクス、電子 デバイス領域の順に多い。研究者数がほぼ等しいにもかかわらず、電子デバイス領域の論 文数はコンピュータビジョン、ロボティクス領域の論文数よりも少ない。 5.1.2 研究者数と論文数の関係 ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域について調査論文データに 含まれる研究者の発表した論文数と研究者比率の関係を図5.2 に示す。ロボティクス、コ ンピュータビジョン及び電子デバイス領域で、調査した論文データに1 件の論文が含まれ る研究者が83%、77%、81%を占め、調査した論文データの中に複数の論文が含まれる研 究者が17%、23%、19%を占める。 ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域について調査した論文が発 行された期間は、72ヶ月(6 年間)、156ヶ月(13 年間)、16ヶ月と異なる。発行期間が長い ほど、同一研究者の別論文が掲載される機会が多くなる。調査データに複数の論文が含ま 132 0.0% 2.0% 4.0% 6.0% 8.0% 10.0% 12.0% 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 27 著者比率 論文数 ロボティクス コンピュータビジョン 電子デバイス 70.0% 80.0% 90.0% 図5.2 ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域について調査論文デー タに含まれる研究者の論文数と研究者比率(ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文、コンピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、 電子デバイス領域はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。) れる研究者の比率が23%と最も高いコンピュータビジョン領域は、調査した論文の発行期 間が13 年間の最も長いことに一致する。しかし、調査した論文の発行期間が最も短かい 電子デバイス領域では、ロボティクス領域よりも調査データに2～3 件の論文が含まれる 研究者比率が高い。 5.1.3 共著者数 図5.3 に論文の共著者数と論文比率の関係を研究領域別にまとめる。ロボティクス、コ ンピュータビジョン領域の論文では、共著者が2 名の論文比率が最も高く、共著者数が増 えるに従い論文比率が減少している。コンピュータビジョン領域の論文は、ロボティクス 領域の論文よりも単著、または、共著者が2～3 名の論文比率は高いが、共著者が4 名以 上の論文比率は低くなっている。電子デバイス領域の論文は共著数が3 名の論文比率が最 も高く、ロボティクス、コンピュータビジョン領域の論文よりも、共著者5 名以上の論文 比率は高い。さらに、電子デバイス領域の論文は共著者数14 名の論文まで一定比率で含 まれるという特徴がある。 0% 5% 10% 15% 20% 25% 30% 35% 40% 45% 50% 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 論文の比率 共著者数 ロボティクス コンピュータビジョン 電子デバイス 図5.3 ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域の論文における共著者数 と論文比率(ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文、コンピュー タビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、電子デバイス領域はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。) 133 5.1.4 国際共著 各研究領域の国際共著論文比率と共著国数の関係を図5.4 に示す。ロボティクス、コン ピュータビジョン、電子デバイス領域の論文に国際共著論文はそれぞれ228 件、345 件、 132 件含まれ、調査した論文の22%、27%、23%を占める。国際共著の最多国数は、ロボ ティクス、コンピュータビジョン領域の4ヶ国に対し、電子デバイス領域は5ヶ国と多く、 図5.3 に示す共著者数分布の差異を反映した結果と言える。 ロボティクス コンピュータ ビジョン 電子デバイス 0% 20% 40% 60% 80% 100% 共著国数1 2 3 4 5 国際共著論文 図5.4 ロボティクス、コンピュータビジョン、電子デバイス領域の論文における国際 共著論文比率と共著国数(ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論 文、コンピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、電子デバイス領域 はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。) 共著者数の多い傾向を示す電子デバイス領域よりも、共著者数の少ない傾向を示すコン ピュータビジョン領域で国際共著論文比率が高くなっている。また、ロボティクス、電子 デバイス領域の論文では共著者数分布が異なるが、国際共著論文比率はほぼ等しい。ロボ ティクス、コンピュータビジョン、電子デバイス領域において、共著者数の分布と国際共 著論文比率との間には明確な関係は見られない。 5.1.5 学士、修士、博士取得年 調査したロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域の研究者について、 著者情報から学士、修士、博士取得年が得られた研究者数とその比率を表5.1 に示す。各 研究領域ついて学士、修士、博士取得年が得られた研究者数はすべて1,000 名以上となり、 調査データのほぼ半数の研究者について学士、修士、博士取得年を把握することができた。 ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域の論文から得られた研究者 の学士、修士、博士取得年の分布を図5.5 に示す。図5.5(a) の学士取得年の分布を見ると、 コンピュータビジョン領域では1940 年代、ロボティクス、電子デバイス領域では1950 年 代から学士取得者が存在し、1960 年前後から年間の学士取得取得者数が増え、1990～2000 年代に最大となっている。年間の学士取得者数の最大値は、ロボティクス領域では2001 年の88 名、コンピュータビジョン領域では1995 年の67 名、電子デバイス領域は2004 年 の100 名である。ピークの広がりは、コンピュータビジョン、ロボティクス、電子デバイ ス領域の順に大きく、調査した各領域の論文発行期間の長さに対応している。調査論文の 発行期間は、コンピュータビジョン領域が1997～2009 年の156ヶ月、ロボティクス領域が 2004～2009 年の72ヶ月、電子デバイス領域が2008/09-2009/12 の16ヶ月である。 134 表5.1 ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域でで学士、修士、博士 取得年が得られた研究者数とその比率(ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004- 2009 掲載論文、コンピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、電子デ バイス領域はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。) 領域学士修士博士 ロボティクス 研究者数1,389 1,087 1,327 比率[%] 56.8 44.5 54.3 コンピュータビジョン 研究者数1,399 1,210 1,540 比率[%] 59.3 51.2 65.2 電子デバイス 研究者数1,324 1,212 1,083 比率[%] 58.8 53.9 48.1 図5.5(b) の修士取得年の分布を見ると、コンピュータビジョン領域では1940 年代、電 子デバイス領域では1950 年代、ロボテイィクス領域では1960 年代から修士取得者が存 在する。1960 年以降に年間の修士取得者数が増え、1990～2000 年代に最大となっている。 年間修士取得者数のピークは、コンピュータビジョン領域が1994～2003 年、ロボティク ス領域が1997～2004 年、電子デバイス領域が2003～2006 年に見られ、調査論文の発行期 間に対応することがわかる。 図5.5(c) の修士取得年の分布を見ると、コンピュータビジョン、電子デバイス領域では 1950 年代、ロボテイィクス領域では1960 年代から修士取得者が存在し、1960 年以降に 博士取得者数が増え、1990 年代後半から2000 年代に最大となっている。年間博士取得者 数のピークは、コンピュータビジョン領域が1997～2000 年、ロボティクス領域が2002～ 2004 年、電子デバイス領域が2003～2008 年に見られ、調査した論文の発行期間に対応す ることがわかる。 5.1.6 論文数、研究者数と博士、修士、学士取得者数の関係 各領域における論文数の多い上位10ヶ国の論文と研究者の比率を図5.6 に示す。各領 域で米国の論文数と研究者が最も多い点は共通しているが、論文と研究者の比率はコン ピュータビジョン領域が高い。米国を除くと、ロボティクス領域では日本、スペイン、ド イツ、コンピュータビジョン領域では英国、フランス、電子デバイス領域では台湾、日本、 韓国、中国の論文と研究者の比率が高い。 米国の場合、各領域で研究者比率に対して論文比率が高く、米国に論文生産性の高い研 究者が多いことと、共著者数の少ない論文の多いことが影響している。日本の場合、ロボ ティクス、電子デバイス領域で論文比率に対して研究者比率が高く、日本に論文生産性の 高い研究者が少ないこと、共著者数の多い論文が日本では多いことが影響している。 各領域における学士取得者の多い上位10ヶ国の研究者と博士、修士、学士取得者の比率 を図5.7 に示す。米国の場合、研究者から博士、修士、学士取得者に順に比率が低下する 点が各領域に共通している。修士取得者を除くと、英国とフランスにも同様の傾向が見ら れる。中国、インド、韓国、台湾の場合、博士、修士、学士取得者に順に比率が増加する 点が各領域に共通している。 博士取得者の比率はコンピュータビジョン、ロボティクス、電子デバイス領域の順に高 い。ロボティクス、コンピュータビジョン領域の場合、博士取得者比率と研究者比率の関 135 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の学士取得者数 学士取得年 ロボティクス コンピュータビジョン 電子デバイス 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の修士取得者数 修士取得年 ロボティクス コンピュータビジョン 電子デバイス (a) 学士取得年の分布(b) 修士取得年の分布 0 10 20 30 40 50 60 70 80 90 100 1940 1950 1960 1970 1980 1990 2000 2010 年間の博士取得者数 博士取得年 ロボティクス コンピュータビジョン 電子デバイス (c) 博士取得年の分布 図5.5 ロボティクス、コンピュータビジョン及び電子デバイス領域の論文から得られた 研究者の学士、修士、博士取得年(ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文、コンピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、電子デバイ ス領域はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。) 係は類似している。電子デバイス領域の場合、台湾、韓国、中国の研究者比率は高いが、 これらの国の博士取得者比率が必ずしも高くはない。博士取得者比率の低い電子デバイス 領域の場合、博士取得者ではない研究者も多い。この理由として、電子デバイス領域では ロボティクス、コンピュータビジョン領域と比較して、大学学部卒業または大学院修士課 程修了後に企業に就職している研究者が多いことが考えられる。 136 0% 20% 40% 60% 80% 100% 論文 1,033件 研究者 2,441名 論文 1,294件 研究者 2,361名 論文 584件 研究者 2,251名 米国日本英国フランスイタリア台湾 中国ドイツスペイン韓国その他 ロボティクス 領域 コンピュータ ビジョン 領域 電子デバイス 領域 論文比率よりも研究者比率が高い⇒共著者数が多く、論文数の多い研究者が少ない 図5.6 国別の論文と研究者の比率(ロボティクス領域はIEEE-TRO、IAS-RAS 2004-2009 掲載論文、コンピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲載論文、電子デバイ ス領域はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果である。) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 著者 博士 修士 学士 著者 博士 修士 学士 著者 博士 修士 学士 米国中国日本台湾韓国インド 英国フランスイタリアドイツその他 ロボティクス 2,441名 コンピュータ ビジョン 2,361名 電子デバイス 2,251名 図5.7 国別の研究者と博士、修士、学士取得者の比率(ロボティクス領域はIEEE-TRO、 IAS-RAS 2004-2009 掲載論文、コンピュータビジョン領域はIEEE-TPAMI 1997-2009 掲 載論文、電子デバイス領域はIEEE-TED 2008/09-2009/12 掲載論文から得られた結果で ある。) 137 第6章研究者の国際流動性 6.1 研究者の国際流動性に関する国別の特徴 6.1.1 国別の研究者数と国際流動性の関係 国別の研究者数と国際的に移動した研究者数の関係を図6.1 に示し、この関係を6 種類 に分類した結果を表6.1 と表6.2 にまとめる。 表6.1 国際的に移動した研究者数と国別の研究者数の関係から得られる3 領域共通の傾向 特徴 代表的な国 (地域) 国内の研究 者数 国外に移動 した研究者 数 国外から移 動してきた 研究者数 (a) 国内の研究者が極めて多く、国外から流 入する研究者が特に多い。 米国500～ 250～ 100～ (b) 国内の研究者が多く、研究者の流入出は 比較的大きいが、流入傾向にあるか均衡 している。 英国 フランス75～300 20～85 20～105 ドイツ (c) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、 国内に流入する研究者が多い。 シンガポール 15～90 5～25 15～70 香港 (d) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、 国外に流出する研究者が多い。 イタリア10～130 15～45 ～15 (e) 国内の研究者数はそれほど多くはなく、 国外に流出する研究者が極めて多い。 中国20～160 75～120 ～30 (f) 国内に殆ど研究者が存在せず、国外に流 出する研究者が多い。 領域により異 なる ～10 10～15 ～5 図6.1 から得られる特徴を以下に示す。 ? 国外から研究者の流入する米国と国外に研究者の流出する中国 米国は国外から流入する研究者が多い上に国内の研究者数が多く、中国は国外に流 出する研究者が極めて多い。コンピュータビジョン領域では、米国に650 名の研究 者が流入し、中国から250 名の研究者が流出しており、これは他の領域の2 倍に相 当する。 ? 欧米先進国の中で唯一研究者が国外に流出するイタリア イタリアは国内から流入する研究者よりも、国外に流出する研究者が多く、国外に 研究者が流出する傾向がある。米国、英国、フランス、ドイツなど欧米先進国は、国 外に研究者が流出する傾向はない。 ? 国内の研究者数は少ないが国外から流入する研究者の多いシンガポールと香港 シンガポールと香港は、国外から研究者が流入する傾向が強く、国内に流入した研 究者数を国内の研究者数で規格化した値は欧米先進国よりも高い。 138 表6.2 国際的に移動した研究者数と国別の研究者数の関係から得られる領域別の傾向 特徴領域代表的な国(地域) (a) 国内の研究者が極めて多く、 国外から流入する研究者が特 に多い。 ロボティクス米国 コンピュータビジョン米国 電子デバイス米国 (b) 国内の研究者が多く、研究者 の流入出は比較的大きいが、 流入傾向にあるか均衡してい る。 ロボティクス 英国、フランス、ドイツ、日本、 カナダ、オーストラリア コンピュータビジョン英国、フランス、ドイツ、イスラエル 電子デバイス英国、フランス、ドイツ、台湾、韓国 (c) 国内の研究者数はそれほど多 くはなく、国内に流入する研 究者が多い。 ロボティクスシンガポール、香港、スイス コンピュータビジョンシンガポール、香港、スイス 電子デバイスシンガポール、香港、ベルギー、オランダ (d) 国内の研究者数はそれほど多 くはなく、国外に流出する研 究者が多い。 ロボティクスイタリア、インド、ギリシア、イラン コンピュータビジョンイタリア、ギリシア、韓国、台湾、トルコ 電子デバイスイタリア (e) 国内の研究者数はそれほど多 くはなく、国外に流出する研 究者が極めて多い。 ロボティクス中国 コンピュータビジョン中国、インド 電子デバイス中国、インド (f) 国内に殆ど研究者が存在せ ず、国外に流出する研究者が 多い。 ロボティクスルーマニア、ロシア コンピュータビジョンルーマニア、エジプト 電子デバイスロシア、イラン ? 国際的に移動した研究者が電子デバイス領域において多い台湾と韓国 電子デバイス領域では、台湾と韓国は、国際的に移動した研究者が英国、フランス、 ドイツより多い上に国内の研究者数も多い。しかし、ロボティクス、コンピュータ ビジョン領域では、台湾と韓国は国外に研究者が流出する傾向がある。 ? 国際的に移動した研究者数は少ないが国内の研究者数の多い日本 ロボティクス領域では、国際的に移動した研究者はフランス、ドイツと同じ水準に あるが、国内の研究者はこれらの国よりも多い。コンピュータビジョン領域では、国 際的に移動した研究者数はフランス、ドイツよりも少ない。電子デバイス領域では、 米国に次いで研究者が多いにもかかわらず、国際的に移動した研究者は台湾、韓国、 英国、フランス、ドイツよりも少ない。 国際的に移動した研究者数を国別の研究者数で規格化した値を図6.2 に示す。なお、国 外への移動については負の値で表示している。米国よりも国外から移動してきた研究者数 を規格化した値が大きい国を以下にまとめる。 ? 領域共通シンガポール、香港、カナダ ? ロボティクス領域メキシコ、英国、オーストラリア、スイス ? コンピュータビジョン領域スイス、オーストラリア 領域共通のカナダとロボティクス領域のメキシコについては、国外に移動した研究者が多 く、研究者が国外から流入する傾向にあるとは言えない。国外に移動した研究者数を規格 化した値については、いずれの領域でもインドが突出していることがわかる。国内の研究 者が少ない場合に、規格化の効果が大きくなるという問題があるものの、日本は研究者の 国際流動性が低いことがわかる。 139 United States 1000 研究者の流入 Canada 100 J 研 究者数 国際的に移動 した研究者が 多い 研究者数 10 100 300 (a) (b) Australia France Hong Kong Germany Japan Singapore Spain Switzerland United Kingdom し てきた国際的に移動 Belgium Greece China Mexico Netherlands South Korea Sweden Taiwan Turkey 10 か ら移動した研究者が 少ない (c) (e) Algeria Argentina Austria Bosnia and Brazil Bulgaria Chile Colombia Denmark Finland India Iran Ireland Israel Kazakhstan Italy New Zealand Poland Portugal Russia Slovenia Thailand 国外研究者の流出 (d) (f) Bangladesh Herzego ina Croatia Egypt Peru Indonesia Philippines Romania Serbia Sri Lanka 1 1 10 100 1000 Norway 国外に移動した研究者数 (a) ロボティクス領域 United States 1000 研究者の流入 (a) Canada United Kingdom 100 究 者数 国際的に移動 した研究者が 多 研究者数 10 100 300 Australia China France Hong Kong l Japan Singapore Switzerland て きた研い 国際的に移動 (c) (b) Belgium Brazil Germany Greece Israel Mex co Netherlands Spain South Korea 10 ら移動しした研究者が 少ない (e) ustria Chile Cyprus Denmark Czech Egypt Finland Hungary Iceland India Ireland Italy Lebanon Malaysia Russia Sweden Taiwan Tunisia Turkey 国外か 究者流 (d) (f) Argentina Algeria Bulgaria New Z aland Iran Pakistan Poland Portugal Slovakia Serbia Romania Slovenia South Africa Uruguay Ukraine Vietnam 1 1 10 100 1000 研の出 国外に移動した研究者数 (b) コンピュータビジョン領域 St t 1000 研究者の流入 Singapore United Kingdom United States 100 研 究者数 国際的に移動 した研究者が 多い 研究者数 10 100 300 (a) Belgium Hong Kong Japan Netherlands South Korea Taiwan し てきた(c) (b) Canada China France Germany 10 Switzerland か ら移動国際的に移動 した研究者が 少ない(d) (e) Australia Austria D nmark Bangladesh Greece India Ireland Israel Italy Lith i New Zealand Norway Russia Spain Sweden Tunisia Turkey Ukraine 国外研究者の流出 (f) Brazil Egypt Bulgaria Iran Lithuania Palestine Poland Romania Serbia Slovakia Vietnam 1 1 10 100 1000 国外に移動した研究者数 (c) 電子デバイス領域 図6.1 国際的に移動した研究者数と国別の研究者数の関係(対数表示の0 を回避するた め、横軸と縦軸の研究者数には1 名加算した値を用いている。) 140 -6 -5 -4 -3 -2 -1 0 1 2 Hong Kong Mexico Singapore United Kingdom Canada Australia Switzerland United States Taiwan Greece Sweden Turkey South Korea Iran Germany France Belgium Portugal Israel Austria Japan India Spain China Netherlands Italy 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 国 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 (a) ロボティクス領域 -6 -5 -4 -3 -2 -1 0 1 2 Singapore Hong Kong Switzerland Canada Australia United States United Kingdom Brazil Turkey South Korea Greece Israel Taiwan Germany France Finland Netherlands India Sweden Belgium China Japan Spain Czech Italy Portugal 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 国 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 (b) コンピュータビジョン領域 -6 -5 -4 -3 -2 -1 0 1 2 Hong Kong Canada Singapore United States Belgium United Kingdom Netherlands Greece Germany Sweden South Korea France Taiwan Spain India Israel Japan China Italy 研究者数で規格化した国際流動性の指標 国 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 (c) 電子デバイス領域 図6.2 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化(国別研究者数が10 名上 の国を表示している。) 141 6.1.2 研究者の国際移動パターンにおける国別の特徴 図6.3～6.5 に示す研究者の国際移動パターンから読み取れる国別の特徴を以下に示す。 (a) 米国への移動(b) 米国からの移動 (c) カナダへの移動(d) シンガポールへの移動 図6.3 ロボティクス領域における代表的な研究者の国際的な移動(流入出を赤と青の線 で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には数値を記入して いる。) 調査データから得られた研究者の国際的な移動パターンの一例を図6.3～6.5 にまとめ、 その特徴を以下に示す。 ? 研究者の流れの中心となる米国 世界各国から米国に研究者が移動し、また、米国から世界各国に研究者が移動して いる。ただし、米国から流出する研究者よりも米国に流入する研究者が多く、研究 者が米国に集中する傾向がある。 ? 米国との間を双方向に移動する研究者の多い韓国と台湾 韓国、台湾は米国との間を双方向に移動する研究者が電子デバイス領域で特に多い。 ロボティクス領域におけるカナダと韓国、コンピュータビジョン領域におけるイス ラエルにも米国との間で双方向に移動する研究者が多い。 ? 世界各地の研究者を受け入れる英国とカナダ 英国とカナダは世界各地の研究者を受け入れており、カナダはロボティクス領域、英 国はコンピュータビジョン領域で顕著である。また、ロボティクス領域でカナダは イランから移動した研究者が米国よりも多いという特徴がある。 142 (a) 米国への移動(b) 米国からの移動 (c) 英国への移動(d) 香港への移動 図6.4 コンピュータビジョン領域における代表的な研究者の国際的な移動(流入出を赤と 青の線で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には数値を記 入している。) ? 特定の国や地域から研究者が流入するシンガポールと香港 ロボティクス領域では、英国、米国、中国、南アジアからシンガポールに移動した 研究者が多い。コンピュータビジョン領域では、英国、米国、カナダから香港に移 動する研究者も見られ、特に中国から香港に移動した研究者が多い。 ? 国際的に移動する研究者は少ないが国内に研究者の多い日本 電子デバイス領域において、日本は国際的に移動する研究者が台湾や韓国と比較し て極めて少ないが、国内のの研究者は米国の次に多い。 143 (a) 米国への移動(b) 米国からの移動 (c) 日本への移動(d) 日本からの移動 図6.5 電子デバイス領域における代表的な研究者の国際的な移動(流入出を赤と青の線 で区別し、移動人数を線の太さに反映している。移動人数が多い場合には数値を記入して いる。) 144 6.2 研究者の国際流動性に関する組織別の特徴 6.2.1 組織別の研究者数と国際流動性の関係 図6.6 に示す組織別の研究者数と国際的に移動した研究者数の関係から得られる特徴を 以下に示す。 ? 国外から多くの研究者を受け入れる代表的な組織 ? 領域共通米国、シンガポールの大学 ? ロボティクス領域領域共通と同じ ? コンピュータビジョン領域英国、香港の大学、米国の企業 ? 電子デバイス領域ベルギーの国際研究機関 シンガポールの大学における研究者受入れは米国の大学に匹敵することがわかる。 ? 国外に多くの研究者を供給する代表的な組織 ? 領域共通中国の大学 ? ロボティクス領域韓国、イラン、ギリシア、米国、英国、日本の大学 ? コンピュータビジョン領域中国の研究機関、イスラエルの大学 ? 電子デバイス領域韓国、台湾の大学 東アジアの組織から国外に多くの研究者が供給される傾向がある。 領域別には以下の特徴がある。 ? ロボティクス領域 ? 研究者を供給する組織と受け入れる組織の重複 Massachusetts Institute of Technology のように、国外から研究者を受け入れ るだけでなく、国外に多くの研究者を供給する組織もあり、コンピュータビジョ ン、電子デバイス領域のように研究者を供給する組織と受け入れる組織が明確 に分かれていない。 ? 国外に移動した研究者の多い組織が存在しない コンピュータビジョン領域のTsinghua University、電子デバイス領域のSeoul National University からは、それぞれ54 名、37 名の研究者が国外の組織に 移動しているが、ロボティクス領域で国外に移動した研究者が最も多い組織は Seoul National Univerity の18 名である。 ? コンピュータビジョン領域 ? 国外に多くの研究者が供給する中国の組織 特にTsinghua University から国外に移動した研究者が多い。Chinese Academy of Sciences も比較的多くの研究者が国外に供給しているが、所属する研究者も 多いことがわかる。 ? 国外の研究者を受け入れる組織に企業が含まれる 米国、英国、シンガポール、香港の大学に加えて、企業のMicrosoft が国外の 研究者を多く受け入れている。 ? 電子デバイス領域 145 ? 台湾の大学、ベルギーの国際共同研究機関、各国の企業が代表的な研究組織 National Chiao Tung University など台湾の大学、ベルギーのIMEC、Toshiba やIBM などの企業が電子デバイス領域では主要な研究組織である点が、ロボ ティクス、コンピュータビジョン領域を大きく異なる。 ? 国外から研究者を受け入れる米国、欧州、韓国、台湾の企業 欧州のNXP、STMicroelectronics、台湾のTSMC、米国のIBM、韓国のSamsung は国外から研究者を受け入れているのに対して、日本の企業の場合には、 国外の研究者が殆ど受け入れられていない。 ? 主要な研究組織として企業が多く含まれる日本 日本の場合、Toshiba に51 名、NEC、Hitachi、Renesas には20 名以上の研究 者が所属している。大学ではUniversity of Tokyo に12 名、Osaka University とTohoku University にそれぞれ8 名の研究者が所属している。 国際的に移動した移動した研究者数を国別の研究者数で規格化した値を図6.7 に示す。な お、国外への移動については負の値で表示している。規格化した値についても、シンガポー ルのNational University of Singapore、Nanyang Technological University が、米国の Massachusetts Institute of Technology、Stanford University、University of California, Berkely 等にいずれの領域でも近い結果となっている。ロボティクス領域のUniversity Tokyo の場合、国際的に移動する研究者数は多いものの、所属する研究者数で規格化され た値を見ると国際流動性が高いとは言えない。 146 Univ. of Illinois at Nanyang Tech. Univ. Urbana‐Champaign Univ of Sydney 100 国外から研究者を受け入れ MIT Stanford Univ. Nat. Univ. of Singapore Univ. of British Columbia Urbana Tech. Univ. of Munich Univ. 者 数 国際的に移動 した研究者が 多い Johns Hopkins Univ Univ. of Toronto Univ. of Oxford て きた研究Univ. of Tokyo CMU ATR Univ. EPFL Vanderbilt Univ. Orebro KAIST 10 ら 移動し国外に 研究者を Seoul Nat. Univ. 供給 Univ. of Karlsruhe Osaka Univ. INRIA Univ. of Zaragoza Univ. Northwestern KU Leuven Univ 国外かSharif Univ. AIST Scuola Superiore Sant'Anna Univ. of Malaga Univ. 1 10 20 50 研究者数 of Tech. Nat. Tech. Univ. of Athens Tsinghua Univ. 1 10 100 国外に移動した研究者数 (a) ロボティクス領域(所属する研究数が16 名以上または国外に移動した研究者数が13 名以上の組織を表示 している。) Univ. of Maryland, Univ of Illinois at College Park Nat. Univ. of Singapore 100 国外から研究者を受け入れ Microsoft CMU MIT Univ. Urbana‐Champaign EPFL Chinese Univ. of H K Michigan State Univ. Brown Univ. 者 数 国際的に移動 した研究者が 多い Siemens Technion Hong Kong Rutgers UC Santa Barbara Univ. Univ. of Oxford UC Los Angeles き た研究CAS INRIA IBM Univ of Toronto Johns Univ. of South Florida UC Berkeley Rensselaer Polytech. Inst. 10 移動して国外に 研究者を 供給 Georgia Tech. Tsinghua Univ. Univ. of Amsterdam Hopkins Univ. of Groningen Univ. y Pennsylvania State 国外から g Univ. 1 10 20 50 研究者数 Univ. of Sci. and Tech of China 1 10 100 国外に移動した研究者数 (b) コンピュータビジョン領域(所属する研究数が15 名以上または国外に移動した研究者数が20 名以上の組 織を表示している。) Nanyang Tech. 100 国外から研究者を受け入れ IMEC Arizona State Univ Univ. Stanford Univ. Univ. of Cambridge f UC Berkeley 究 者数 国際的に移動 した研究者が 多い MIT TSMC Nat Tsing Hua Univ Seoul Nat Univ NXP Nat Univ. of Singapore Purdue Univ. て きた研国外に 研究者を 供給 Nat Chiao Tung Univ. IBM Nat. Univ. Nat. Univ. Samsung Nat. Taiwan Univ. STMicroelectronics IIT Bombay 10 ら 移動しToshiba Univ Elec Sci MINATEC Nat. Cheng Kung Univ. KAIST 国外かTsinghua Peking Univ. CAS Univ. of Elec. Sci. and Tech. of China g Renesas NEC Hitachi AIST 1 研究者数 10 20 50 Univ. 1 10 100 国外に移動した研究者数 (c) 電子デバイス領域(所属する研究者数が16 名以上または国外に移動した研究者数が19 名以上の組織を表 示している。) 図6.6 組織別の研究者数と国際的に移動した研究者数の関係(対数表示の0 を回避するた め、横軸と縦軸の研究者数には1 名加算した値を用いている。) 147 -3 -2.5 -2 -1.5 -1 -0.5 0 0.5 1 1.5 Nanyang Tech. Univ. Stanford Univ. Nat. Univ. of Singapore Univ. of Oxford Univ. of Sydney Univ. of Toronto Tech. Univ. of Munich MIT Univ. of Illinois at Urbana-Champaign CMU Univ. of Pennsylvania Univ. of British Columbia EPFL Johns Hopkins Univ. Orebro Univ. Vanderbilt Univ. KAIST ATR Osaka Univ. Univ. of Zaragoza Univ. of Tokyo KU Leuven INRIA Univ. of Karlsruhe Northwestern Univ. Scuola Superiore Sant'Anna AIST Univ. of Malaga 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 組織 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 (a) ロボティクス領域 (所属する研究者数が16 名以上の組織) -3 -2.5 -2 -1.5 -1 -0.5 0 0.5 1 1.5 Nat. Univ. of Singapore MIT Michigan State Univ. Univ. of Oxford Chinese Univ. of Hong Kong Univ. of Maryland, College Park Univ. of Illinois at Urbana-Champaign Brown Univ. UC Berkeley UC Santa Barbara UC Los Angeles EPFL Rensselaer Polytech. Inst. Univ. of Toronto Rutgers Univ. CMU Univ. of South Florida Microsoft Johns Hopkins Univ. Technion Georgia Tech. Pennsylvania State Univ. INRIA Univ. of Amsterdam Univ. of Groningen Siemens IBM CAS Tsinghua Univ. 国際的に移動した研究者数の国別研究者数による規格化 組織 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 (b) コンピュータビジョン領域 (所属する研究者数が15 名以上の組織) -3 -2.5 -2 -1.5 -1 -0.5 0 0.5 1 1.5 UC Berkeley Stanford Univ. Nanyang Tech. Univ. Nat. Univ. of Singapore Univ. of Cambridge Purdue Univ. Arizona State Univ. STMicroelectronics NXP IMEC TSMC Nat. Tsing Hua Univ. Samsung Seoul Nat. Univ. MIT Nat. Taiwan Univ. IBM KAIST IIT Bombay Nat. Cheng Kung Univ. Nat. Chiao Tung Univ. MINATEC Univ. of Elec. Sci. and Tech. of China Toshiba Peking Univ. CAS Renesas NEC Hitachi AIST 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 組織 国外に移動した研究者/ 所属する研究者数国外から移動してきた研究者数/ 所属する研究者数 (c) 電子デバイス領域 (所属する研究者数が16 名以上の組織) 図6.7 国際的に移動した研究者数の組織別研究者数による規格化 148 6.2.2 国際流動性に見る主要大学の特徴 代表的な組織における研究者の所属組織と博士、修士、学士取得組織の関係を図6.8～ 6.10 に示し、その特徴を以下にまとめる。 ? 国外から研究者の流入する米国の大学 Massachusetts Institute of Technology (MIT) に所属するロボティクス研究者(図 6.8(a)) とCarnegie Mellon University に所属するコンピュータビジョン研究者(図 6.9(a))、Arizona State University に所属する電子デバイス研究者(図6.10(a)) を見 ると、国内外の他大学出身者が多いことがわかる。いずれの大学も、自大学の学部出 身者が10%にも満たず、組織間の流動性が極めて高いことを示している。CMU で は米国外で教育を受けた研究者が半数以上を占め、特に中国で教育を受けた研究者 が多いことがわかる。 ? 国外に研究者を供給する中国と韓国の大学 Seoul National University (SNU)を卒業したロボティクス研究者の場合(図6.8(c))、 米国の大学院から博士、修士を取得する比率が高く、韓国外の組織に所属する研究 者も約40%を占める。Tsinghua University を卒業したコンピュータビジョン研究者 の場合(図6.9(b))、米国の大学院で博士を取得する比率が高く、60%の研究者が米国 の組織に所属している。SNU を卒業した電子デバイス研究者の場合(図6.10(c))、米 国の大学院に進学する比率が高く、40%以上が米国の組織から博士を取得している。 ? 研究者の国際流動性が低い台湾の大学 National Chiao Tung University (NCTU) に所属する電子デバイス研究者の場 合(図6.10(b))、半数は台湾の他大学出身者であり、NCTC 出身者は35%に留まる。 NCTU を卒業した電子デバイス研究者の場合(図6.10(d))、87%が台湾国内の組織 に所属し、13%が米国の組織に所属している。研究者の国際流動性が高くはないが、 国内の組織間流動性は高いと言える。 ? 研究者の国際流動性だけでなく国内の流動性も低い日本の大学 University of Tokyo に所属するロボティクス研究者の場合(図6.8(b))、半数は自 大学の卒業者であり、国内外の他大学出身者の比率も低い。University of Tokyo を 卒業したロボティクス研究者の半数が自大学に所属している。日本の場合、国際流 動性が低いだけでなく国内の組織間における流動性も低いと言える。 149 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (MIT) United States South Korea Japan United Kingdom Australia Brazil Hong Kong India Sweden Switzerland Canada Ireland Israel Italy N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan Canada China South Korea Austria Germany Switzerland N/A (a) Massachusetts Institute of Technology (b) University of Tokyo 研究者数37 名研究者数54 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 South Korea (SNU) South Korea United States Germany Canada Japan United Kingdom N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Japan (University of Tokyo) Japan United States Canada N/A (c) Seoul National University (d) University of Tokyo 学士取得者数29 名学士取得者数53 名 図6.8 ロボティクス領域の代表的な組織における研究者の所属組織と博士、修士、学士 取得組織の関係(所属組織と博士、修士、学士取得組織を国別に分類している。) 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (CMU) United States China United Kingdom Canada Germany India Australia Hong Kong Japan Portugal Sweden Switzerland Turkey N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 China (Tsinghua University) China United States Canada Hong Kong France Israel Netherlands Singapore United Kingdom N/A (a) Carnegie Mellon University (b) Tsinghua University 研究者数35 名学士取得者数61 名 図6.9 コンピュータビジョン領域の代表的な組織における研究者の所属組織と博士、修 士、学士取得組織の関係(所属組織と博士、修士、学士取得組織を国別に分類している。) 150 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 United States (ASU) United States Canada China India South Korea Australia Macedonia United Kingdom Germany Russia N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Taiwan (NCTU) Taiwan United States N/A (a) Arizona State University (b) National Chiao Tung University 研究者数39 名研究者数51 名 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 South Korea (SNU) South Korea United States N/A 0% 20% 40% 60% 80% 100% 所属 博士 修士 学士 Taiwan (NCTU) Taiwan United States N/A (c) Seoul National University (d) National Chiao Tung University 学士取得者数63 名学士取得者数40 名 図6.10 電子デバイス領域の代表的な組織における研究者の所属組織と博士、修士、学士 取得組織の関係(所属組織と博士、修士、学士取得組織を国別に分類している。) 151 6.3 総じて 本研究により、各領域に共通して、世界各国から米国に研究者が流入し、中国から多く の研究者が国外に流出する大きな流れが明らかになった。日本はロボティクスと電子デバ イス領域の研究者は数多いが、国際流動性は各国に比べてかなり低い。例えば、電子デバ イス領域においては、研究者数が米国に次いで多いにもかかわらず、研究者の数に比して 論文数が少なく、大学も企業も海外からの研究者を受け入れていない。また、ロボティク ス領域の主要大学を比較すると、日本の大学は国内の組織間流動性も低い傾向にある。こ のような日本の流動性の低さは、研究内容の固定化・世界のトレンドとの乖離など懸念さ れる日本の状況を助長する要因になりかねないと考えられる。 152 参考文献 [1] Caglar ¨Ozden and Maurice Schiff. 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